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メインコンテンツにスキップ グローバルメニューにスキップ | フッターにスキップ メニューボタン 対象者別 ">入学希望の方">卒業生の方">地域・一般の方">企業・メディアの方">在学生">教職員 探す アクセス Language JP EN TOP大学についてメディア掲載https://www.tmu.ac.jp/university/media.html メディア掲載 新聞などに取り上げられた教育・研究の成果、社会貢献への取組、各種イベント情報及び学生の活動をお伝えします。 最終更新 2024年4月30日 2024.4.10読売新聞 町田市主催の「事前都市復興」についての理解を深めるセミナーに市古太郎教授（都市計画）ら２人が講師を行うことについて紹介。 2024.4.9ABEMA TIMES 自民党の裏金問題をめぐる39人の処分が確定したことで「処分の軽重」と「有権者が見ていくポイント」について佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2024.4.8travel voice 日本観光振興協会が「DMO観光地域づくりセミナー海外の～専門家から学ぶ最新の観光潮流とデータ戦略」を開催し、トークセッションでは清水哲夫教授（交通学）がファシリテーターを務めたことが掲載。 2024.4.8ITmediaNEWS 東京都立大学と筑波大学に所属する研究者らが、激しい運動によって体重が増加する傾向を示した研究報告の論文を発表した記事が掲載。 2024.4.5adanimo 学問の最前線に立つ大学教授たちの熱意と知識を伝えるWEBメディア＜知の先駆者＞に吉羽要直教授（金融データサイエンス）の独占取材記事が掲載。 2024.4.5TLG GROUP 公式サイト 若年層の投資ビギナーに向けたリスク管理術！について吉羽要直教授（金融データサイエンス）の独占インタビュー記事が掲載。 2024.4.4朝日新聞 能登半島地震で震源地から離れたところに現れた断層の成因ついて都立大や東北大などのグループの見解が掲載。 2024.4.3リセマム JSコーポレーションが3月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生20万519人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2024.4.3読売新聞 今春の選抜高校野球大会で日本人向けにスポーツ賭博サイトが海外を拠点に開設されていた。海外事業者を規制するには法整備が必要だとして、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2024.4.3朝日新聞 横浜市の2023年度の男女共同参画貢献表彰において、ジェンダー研究の第一人者である江原由美子名誉教授が功労賞を授与された記事が掲載。 2024.4.1読売新聞 能登半島地震で潰れた家や地盤沈下で傾いた家の公費解体が進まないことについて中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2024.3.29読売新聞 4月5日～8日に「牧野標本と現代作家たち展」（日本ヴォーグ社主催）が開催され、東京都立大学牧野標本館が貸し出した植物標本実物12点の展示と加藤英寿助教（植物系統分類学）のギャラリートークが行われる。 2024.3.28産経新聞 都議会第１回定例会において令和６年度予算案が可決された。令和６年度予算の概要の一部として、都立大の授業料支援においても高校と同様に所得制限を撤廃することが掲載。 2024.3.21朝日新聞/読売新聞 4月に開校する山形県内２校目となる県立の中高一貫校の校歌が完成。作曲をした同校に統合された高校の卒業生でもある安藤大地准教授（音楽作品の創作・分析、即興演奏）のコメントが掲載。 2024.3.21水道産業新聞 沖縄県国頭村の小規模水道の「持続」に向けた今後のあるべき方向性の考察を試みた小泉明特任教授の記事が掲載。 2024.3.22朝日新聞 3月2日、朝日新聞の「あすへの報道審議会」にパブリックエディターとして佐藤信准教授（現代日本政治）が出席した。2023年6月末に在留外国人数が過去最高の322万人になったことに伴い、多様なルールをもつ人たちとどう共生していくべきかということについて、他のパブリックエディターや読者、記者らと議論した内容が掲載。 2024.3.19adanimo 吉羽要直教授（金融データサイエンス）の専門分野や研究テーマ、高校生へのメッセージなどに関するインタビュー記事が掲載。 2024.3.17あなたの静岡新聞 3月16・17日、国指定特別史跡「登呂遺跡」（静岡市駿河区）の利活用策や学術的価値を探る日韓初の国際シンポジウムが開催された。シンポジウムに出席した山田昌久特任教授のコメントが掲載。 2024.3.15 / 2024.3.22ニッポン放送NEWS ONLINE 全国の受験生を応援するWEB媒体『おうえんしナイト』において、都立大が特集。広報・学生へのインタビュー取材内容や学食のレポートが掲載。 2024.3.13読売新聞 単身の中高年女性の当事者団体「わくわくシニアシングルズ」代表の大矢さよ子さんを特集した記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）が分析した単身者の貧困率に関する調査結果が引用。 2024.3.12朝日新聞Thinkキャンパス 海外に行かずとも国際交流ができる大学の事例の一つとして、都立大の留学生のサポーター制度が紹介。 2024.3.12朝日新聞 被災による地域コミュニティーの変化に関する特集記事において、山下祐介教授（都市社会学）へのインタビュー内容が掲載。 2024.3.11東洋経済 online 東京都が測定している「地震に関する地域危険度測定調査」の第9回調査結果が公表され、調査部会会長を務めた中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2024.3.11毎日新聞 東京都が都内在住の高校生を対象とした授業料実質無償化とする予算案を都議会に提出した記事において、2024年度から始める教育助成の一例として、都立大においても学生の生活費を負担する保護者が都内在住であることを条件に授業料を無償化することが紹介。 2024.3.10読売新聞 「子どもの貧困対策法」の施行から10年が過ぎ、貧困率や進学率が改善する中で、ひとり親世帯が取り残されていることが課題となっている。子どもの生活困難の解消について、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2024.3.8朝日新聞 高齢単身女性の貧困やジェンダー格差問題に関する特集記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2024.3.7日本水道新聞 2月27日、日本工業用水協会が第59回研究発表会を開催し、表彰受賞記念講演が行われた。編集委員会委員長の小泉明特任教授があいさつをしたこと、論文賞の表彰状を手渡したことが掲載。 2024.3.5GOETHE 最先端の医療と美容情報を伝授する堀江貴文氏の連載において、藤井宣晴教授（分子生物学）との対談記事が掲載され、「マイオカイン」という骨格筋細胞が収縮した時に分泌されるホルモン物質について特集。 2024.3.5J CASTニュース 女性管理職に関する記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）の「相対的貧困率」についての研究データが引用。 2024.3.5Science Portal 東京都立大学（吉川聡一助教（触媒化学）、山添誠司教授（無機化学））が参加した共同研究グループが、医薬品や各種材料の合成、資源循環など多彩な活用が期待できる金ナノ粒子を開発したことが掲載。 2024.3.5リセマム JSコーポレーションが2月29日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生19万8,793人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2024.3.2JIJI.COM 3月1日、政府が銃規制を強化する銃刀法改正案を閣議決定した。この内容について、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2024.3.2JIJI.COM 能登半島地震の被災家屋の解体が進まず、二次被害が懸念されていることについて、中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2024.3.1朝日新聞 2月19日、相模原市が制定を目指している「人権尊重のまちづくり条例」案について、矢嶋里絵教授（社会保障法）が会長を務める市人権施策審議会が市長あてに公開質問状を提出したことが掲載。 2024.3.1ゆうゆう4月号 東京都立大学プレミアム・カレッジの開講科目概要やカリキュラムについて紹介。 2024.2.27朝日新聞 ロシアによるウクライナ侵攻を理由に東京に避難してきた高校生が、4月から都立大理学部生命科学科への進学が決まり進学後の抱負などを語ったことについて紹介。 2024.2.24 / 2024.2.29多摩ポン / タウンニュース 2024年2月10日～2025年3月10日の期間、毎月10日に都立大 南大沢キャンパスの「光の塔」がライトアップされることや、一般見学可能な日程等について紹介。 2024.2.21産経新聞 2月21日、法務省は危険運転致死傷罪のあり方を議論する検討会の初会合を開き、適用要件や類型の見直しなどについて議論を進めた。この問題について、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2024.2.21日刊工業新聞 2月13日、都庁で事業提案制度感謝状贈呈式が開催された。24年度から始まる大学研究者からの事業提案の一つに、山添誠司教授（無機化学）の研究グループが取り組む、「DACによるカーボンステーション開発事業」が採択され、山添教授のコメントが掲載。 2024.2.14 / 2024.2.19 / 2024.2.20電気新聞 / 日刊建設工業新聞 / 電波新聞 山添誠司教授（無機化学）の研究グループが取り組む、大気中の二酸化炭素を直接回収する「ダイレクト・エア・キャプチャー（DAC）」装置の研究開発の内容と、その研究に大気社とウシオ電機が共同で参画し2030年までの事業化を目指すことが掲載。 2024.2.16朝日新聞 2月17日、鹿児島市易居町の県弁護士会館にて、「憲法を考える市民の集い～集団的自衛権と敵基地攻撃能力の保有を考える～」が開催され、木村草太教授（憲法）が講演を行うことについて掲載。 2024.2.15大分合同新聞 危険運転致死傷罪について適用基準の曖昧さが問われており、法改正を見据えた議論が進んでいる。この問題について、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2024.2.14朝日新聞Thinkキャンパス 「スナック研究会」を立ち上げ研究を行っている立場から、スナックの魅力や法哲学とのつながりに関する谷口功一教授（法哲学）のインタビュー記事が掲載。 2024.2.13八王子経済新聞 2月4日、八王子市学園都市センターで「八王子学生CMコンテスト」の上映会と授賞式が開催され、都立大の学生・海老澤元さんが八王子市長賞を受賞したことが掲載。 2024.2.8水道産業新聞 地方拠点都市の管路設備の充実化について、模範事例とも言える大分市の取り組み内容を取り上げ、小泉明特任教授が大分市上下水道事業管理者の西田充男氏、全国管工事業協同組合連合会専務理事の粕谷明博氏と鼎談した内容が掲載。 2024.2.5So-gud 投資におけるリスク管理に関する吉羽要直教授（金融データサイエンス）のインタビュー記事が掲載。 2024.1.1水道産業新聞 「上下水道の持続に向けた提言と水道行政移管への期待」と題した小泉明特任教授の寄稿内容が掲載。 2024.2.9上毛新聞 2月8日、ミャンマー出身のイスラム教徒少数民族ロヒンギャの母親と館林市議が出席する学校給食に関する意見交換会が開催され、主催者である人文科学研究科社会人類学教室の大学院生・小宮理奈さんのコメントが掲載。 2024.2.8yomiDr. いじめを原因に弟を亡くし長年傷心していた男性が、「セラピー犬」との出会いにより心を癒されたという事例が紹介され、動物が人間に与える影響に関する医師の星旦二名誉教授のコメントが掲載。 2024.2.8TLG GROUP 公式サイト 若年層の投資におけるリスク管理に関して、吉羽要直教授（金融データサイエンス）のインタビュー記事が掲載。 2024.2.6GOETHE 最先端の医療と美容情報を伝授する堀江貴文氏の連載において、藤井宣晴教授（分子生物学）との対談記事が掲載され、運動が健康や長寿に影響するメカニズムについて特集。 2024.2.5リセマム JSコーポレーションが1月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生19万7,176人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2024.2.5朝日新聞 「情報Ⅰ」が新たに加わる2025年大学入学共通テストを見据え、高校でも探究活動などに情報での学びを取り入れる動きが見られる。「情報Ⅱ」の成績も必要とする都立大の総合型選抜が紹介。 2024.2.2朝日新聞 日米の研究チームによる約1億本の論文データ解析から、日本は学術界（研究者のキャリアの長さや論文の引用など）の性差が大きく、中国や韓国と比べても遅れをとっていることがわかった。研究チームに参加した中嶋一貴助教（計算社会科学）のコメントが掲載。 2024.2.2毎日新聞 相模原市が制定を目指す「市人権尊重のまちづくり条例」の案の作成にあたり実施された市民意識調査について、内容が恣意的であるという批判が続出している。江原由美子名誉教授が理事長を務める一般社団法人神奈川人権センターの見解と、同センターが1月26日に条例案の骨子の撤回と答申にのっとった立案・提起を申し入れたことが掲載。 2024.2.1朝日新聞 1月31日、新潟空港に拠点を置く格安航空会社トキエアで初めての路線となる新潟ー札幌便が就航した。今後の展望や需要に関する杉浦一機客員教授の見解が掲載。 2024.1.31福島民報 2月10日、福島市のとうほう・みんなの文化センター（県文化センター）にて講演会「測る・探る！前田遺跡」が開催され、山田昌久特任教授が講演を行うことについて紹介。 2024.1.31三軒茶屋経済新聞 1月31日～4月21日の期間で、世田谷文化生活情報センター「生活工房」にて展覧会「世田谷のまちと暮らしのチカラ－まちづくりの歩み50年－」が開催される。主催の世田谷まちづくり展実行委員会委員長の饗庭伸教授（都市計画）のコメントが掲載。 2024.1.31女性自身 能登地震の復興の過程で、予算がしっかりと復興のために使われるか、震災を利用した強引な改憲が進められないかという懸念があがっている。改憲に関する木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2024.1.30読売新聞 近年は若者も訪れるという「スナック」の実態や魅力に関する特集記事において、スナック研究会代表の立場から谷口功一教授（法哲学）のコメントが掲載。 2024.1.28読売新聞 結婚・婚活と政治の結びつきに関する佐藤信准教授（現代日本政治）のインタビュー記事が掲載。 2024.1.19Aviation Wire 1月19日、国土交通省によって「羽田空港航空機衝突事故対策検討委員会」の初会合が開かれ、有識者として武市昇教授（航空交通管理）が出席したことが掲載。 2024.1.19朝日新聞 「年収の壁」に関する特集記事において、ジェンダー平等の観点から堀江孝司教授（政治学）の見解が掲載。 2024.1.19AERA dot. 1月1日に発生した能登半島地震を受け「耐震化率」の低さが露わになったことに関連して、木造住宅の耐震化の必要性に関する中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2024.1.17朝日新聞デジタル 1月17日、東京都庁で「都市の事前復興シンポジウム」が開かれ、三人の登壇者によって切迫する災害への備えが訴えられた。登壇者の一人である中林一樹名誉教授の講演内容について掲載。 2024.1.15福島民報 福島県川俣町では、町教委職員が中心となり前田遺跡から出土した遺物を複製する取り組みが進んでいる。町の前田遺跡指導員を務める立場から、山田昌久特任教授のコメントが掲載。 2024.1.15日本経済新聞 東京都立大学オープンユニバーシティの公開講座「確率の錯覚。わたしたちはどうして間違った選択をしてしまうのか?」（2月16日）の開催情報や講座内容の概要について掲載。 2024.1.13読売新聞 女性活躍が広がる昨今、婚活市場において男性に求められる経済力の水準も上昇傾向にある。婚活市場の実態について、『婚活との付き合いかた』の著者である高橋勅徳准教授（経営組織論）の見解が掲載。 2024.1.12都政新報 長野基准教授（行政学）のインタビュー記事において、コロナ禍が行政に残した教訓に関する見解やコロナ後の行政に対する提言が掲載。 2024.1.11読売新聞 大地震発生時の冬の避難所生活における心構えに関する特集記事において、都市防災学を専門とする中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2024.1.11朝日新聞 日本企業のPBR（市場が評価する企業価値（株式の時価総額）が企業の抱える資産の何倍になっているかを示す指標）の低さに関する記事において、松田千恵子教授（企業戦略）のコメントが掲載。 2024.1.10リセマム JSコーポレーションが12月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生19万5,536人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2024.1.10四谷学院の学部学科がわかる本 吉田圭一郎教授（植生地理学）のインタビュー記事において、自身の研究内容の魅力に関するコメントや受験生へのメッセージが掲載（WEB）。 2024.1.8読売新聞 1月7日、島根県松江市で「はたちの集い」が開催された。式典に出席していた都立大２年次の竹田百衣さんが取材を受け、コメントが掲載。 2024.1.7朝日新聞 / 読売新聞 / 毎日新聞 1月6日、東京都が都立大の授業料について2024年度から所得制限を撤廃し無償化する方針を定めたことについて掲載。 2024.1.5NHK NEWS WEB 1月5日、JAXAが会見を開き、昨年9月に打ち上げられた天文観測衛星「XRISM」の観測結果が公表された。「XRISM」プロジェクトに参加している藤田裕教授（宇宙物理学）のコメントが掲載。 2024.1.4日刊ゲンダイDIGITAL 「スナック研究会」の代表という立場から、「スナック」の変遷と最新事情について谷口功一教授（法哲学）のインタビュー記事が掲載。 2024.1.3あなたの静岡新聞 1月2日、静岡県浜松市で「はたちの集い」が開催され、出席者を代表して都立大２年次の柴田紗彩さんが抱負を述べたことが掲載。 2023.12.26ABEMA TIMES 郵便物の引受数が年々減少傾向にあることや、若者の間では「送らない」派も多いという年賀状の意義について、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2023.12.23ABEMA TIMES 政界における「派閥」の意義や実態について、佐藤信准教授（現代日本政治）が解説した内容が掲載。 2023.12.19朝日新聞 白神山地と屋久島が日本で初めて世界自然遺産に登録されてから30年が経過した。遺産を正しく継承することの必要性について、山下祐介教授（社会学）の見解が掲載。 2023.12.18RKBオンライン 中学校の昼食の形態が弁当持参、デリバリー給食、全員制給食など自治体によって異なることについて、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2023.12.16videonews.com 「政治権力に屈し自身のジャニーズ問題とも向き合えないNHKに公共メディアを担う資格があるか」をテーマに、ジャーナリストで元NHKチーフ・プロデューサーの長井暁氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.12.15リセマム JSコーポレーションが11月30日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生19万3,548人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.12.15読売新聞オンライン 未婚化・晩婚化が進む昨今、多くの自治体が結婚支援事業を行っていることについて、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2023.12.12毎日新聞 12月11日、広島市の新規採用職員研修で「教育勅語」の一部が研修資料に使われていたことが判明した。この問題について木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2023.12.11JAXA HP 12月11日、国際宇宙ステーション（ISS）に長期滞在中のJAXA古川聡宇宙飛行士と、盛山文部科学大臣、高市内閣府特命担当大臣（宇宙政策）および大学院生7名による交信イベント（VIPコール）が行われ、JAXA公式YouTubeチャンネルにて配信された。都立大からは航空宇宙システム工学域の井上元さん、小幡勇太郎さんが出演。 2023.12.9videonews.com 「機能不全に陥った日本の政治をどう立て直すか」をテーマに、衆院議員の石破茂氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.12.7毎日新聞 12月6日、国連児童基金（ユニセフ）が報告書「レポートカード１８」を発表し、日本の子どもの貧困率が減少していることがわかった。報告書に協力した阿部彩教授（貧困・格差論）の分析内容が掲載。 2023.12.5東京インフォメーション 12月10日、荒川キャンパスにて「デフフットサル体験教室」が開催されることとその参加者を募集していることが紹介。 2023.12.2朝日新聞 高校生向けコンテストの結果が大学入試に活用できる事例として、都立大の総合型選抜「科学オリンピック入試」が紹介。 2023.12.2videonews.com 「被害者意識の強いイスラエルが国際社会を信用できるようにならない限りパレスチナへの攻撃は続く」をテーマに、東京大学教養学部准教授の鶴見太郎氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.11.29UchuBiz 11月21日深夜、北朝鮮が今年3回目となる軍事偵察衛星の打ち上げを実施し、衛星の軌道投入に成功したことについて、佐原宏典教授（航空宇宙システム工学）の見解が掲載。 2023.11.25videonews.com 「日本が東アジアの貧乏小国に堕ちるのを防ぐための唯一の処方箋はこれだ」をテーマに、小西美術工藝社社長のデービッド・アトキンソン氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.11.25読売新聞 一度会社を離れた元社員「アルムナイ」を再び雇用し即戦力を活かそうとする動きに係る記事において、西村孝史准教授（人的資源管理論（人材マネジメント））の見解が掲載。 2023.11.22毎日新聞 12月10日、風巻浩特任教授が理事を務めるNGO「かながわ開発教育センター」により、パレスチナ・イスラエル問題に関する勉強会が開催されることが紹介。 2023.11.21日本スポーツ広告協会HP 投資初心者が陥りやすい失敗と見定めるべきリスクについて、吉羽要直教授（金融データサイエンス）のインタビュー記事が掲載。 2023.11.20水道産業新聞 11月6日、会津若松市上下水道事業アドバイザー指導会議が開催され、小泉明特任教授が助言を行ったことが掲載。 2023.11.16日本水道新聞 11月8日、小泉明特任教授が会長を務める神奈川県営水道事業審議会の第10回会合が開かれ、令和6年度中の早期に水道料金をおおむね25%引き上げる必要性などが盛り込まれた答申書が提出されたことについて掲載。 2023.11.13水道産業新聞 水道技術研究センター（JWRC）の最新動向に関する記事において、センターのプロジェクトの一つである「STAMPS」委員長の小泉明特任教授へのインタビュ―内容が掲載。 2023.11.21日本経済新聞 日本の外国人労働者政策や技能実習制度の現状と改善策について、丹野清人教授（労働社会学）が寄稿した記事が掲載。 2023.11.20東京新聞 TOKYO Web 村上哲明教授（植物系統分類学）のインタビュー記事が掲載され、これまでの研究内容や本学の牧野標本館について紹介。 2023.11.18videonews.com 「末期症状を呈する自民党政治を日本の終わりにしないために」をテーマに、元経産官僚で政治経済アナリストの古賀茂明氏と政治ジャーナリストの角谷浩一氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.11.18弁護士ドットコムニュース 「神宮外苑再開発」に伴い約1000本の樹木伐採が計画され、温暖化の加速が懸念されていることについて、気候学を専門とする立場から三上岳彦名誉教授のインタビュー記事が掲載。 2023.11.18日本経済新聞 高齢独身女性における貧困問題に関する記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）が厚生労働省の国民生活基礎調査から集計した「相対的貧困」の年齢層別割合のデータが引用され、併せて現状の改善策に関する阿部教授のコメントが掲載。 2023.11.17朝日新聞 朝日新聞社のパブリックエディターという立場から、同社のジェンダー平等に関する取り組みの現状について佐藤信准教授（現代日本政治）が寄稿した記事が掲載。 2023.11.16朝日新聞 / 毎日新聞 11月15日、愛知県田原市の伊川津貝塚から犬の墓に添えられた貝殻性アクセサリーが発見されたことがわかったことについて、山田康弘教授（先史学）の見解が掲載。 2023.11.14四谷学院の学部学科がわかる本 西村ユミ教授（成人看護学）のインタビュー記事において、自身の研究内容の魅力に関するコメントや受験生へのメッセージが掲載（WEB）。 2023.11.14Science Portal 藤田裕教授（宇宙物理学）が参加した国際研究グループが、銀河の中心にある巨大ブラックホールに落ち込むガスの循環について解明したことが紹介。 2023.11.11朝日新聞 現都立大客員研究員の榎津晨子さんが参加していた三重大学の研究チームが、水族館のイルカと同様、野生のイルカも水中であくびをしているということを発見し、「イルカのあくびは飼育下だけの特有の行動ではない」「あくびには呼吸は必須ではない」ということを明らかにしたことが掲載。 2023.11.11videonews.com 「新しい認知症治療薬に政府が喧伝するほど期待できないわけ」をテーマに、精神科医で都立松沢病院名誉院長の齋藤正彦氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.11.10読売新聞 10月下旬、日本橋ー豊洲間で通勤用小型船「アーバンランチ」の定期運航が開始したことに関連して、船という交通機関の有効性に関する清水哲夫教授（交通学）のコメントが掲載。 2023.11.10メタバース総研 大学におけるメタバースの活用事例を紹介する記事において、岡本正吾准教授（ハプティクス（触覚・触感・テクスチャ・触感ディスプレイ））　の研究室が実施したVRに関する研究内容が紹介（WEB）。 2023.11.9八王子経済新聞 10月28日から12月3日まで開催されている「高尾山もみじまつり」において、11月12日に都立大の「アイリッシュ音楽研究会」、11月26日に「東京都立大学管弦楽団」が出演することが掲載。 2023.11.8高校生新聞 online 2023年の司法試験における法科大学院別の合格者ランキングにおいて、都立大が22位であった、との記事が掲載。 2023.11.7リセマム JSコーポレーションが10月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生18万7,703人）において、都立大が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.11.4videonews.com 「経済を看板に掲げる岸田政権のおカネに対する考え方が根本的に間違っている理由」をテーマに、金融教育家で元ゴールドマン・サックス金利トレーダーの田内学氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.11.02読売新聞 2022年6月に大分県別府市で発生したひき逃げ事件の容疑者は、2023年9月、警察庁によって同種事件で初めての「重要指名手配容疑者」に指定された。事件の注目度が高まっている一方で、殺意の立証には高いハードルがあることについて、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2023.10.31朝日新聞 『ヘイトをのりこえる教室　ともに生きるためのレッスン』（大月書店、2023年7月）出版のきっかけや、「ヘイトクライム」「ヘイトスピーチ」との向き合い方に関する考えについて、風巻浩特任准教授と立教大学大学院特任教授の金迅野氏（同著共同執筆者）のインタビュー記事が掲載。 2023.10.29伊豆新聞 10月28日、八幡野コミュニティセンターで伊豆グリーンスタディーが開催した講演会「新しい伊豆の気象学」に野津雅人特任研究員が登壇した。講演内容について掲載。 2023.10.28videonews.com 「岸田政権の経済対策では日本の経済は再生しない理由とその対案」をテーマに、第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.10.25高校生新聞 online 3月31日〜4月28日にリクルート進学総研が関東、関西、東海各地域の高校3年生を対象に実施した「進学ブランド力調査2023」において、高校生が「教育方針・カリキュラムが魅力的」と思う大学ランキングで都立大が関東6位であったことが掲載。 2023.10.25読売新聞 10月20日、7月に名古屋で発生した交通事故の被疑者に危険運転として懲役7年の判決が確定したことに関連して、信号無視が原因の死亡事故に関する星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2023.10.22読売新聞 「民法学の父」と呼ばれる民法学者・我妻栄氏の銅像の除幕式が命日の10月21日に行われ、栄氏の孫である我妻学教授（民事訴訟法）が出席したことが掲載。 2023.10.21videonews.com 「日本人はまずパレスチナで何が起きてきたかを知らなければならない」をテーマに、国際政治学者で放送大学名誉教授の高橋和夫氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.10.20朝日新聞 9月26日、朝日新聞の「あすへの報道審議会」にパブリックエディターとして佐藤信准教授（現代日本政治）が出席した。同社記事の紙面構成やデジタル媒体における改善点について、他のパブリックエディターや若手記者と議論した内容が掲載。 2023.10.20河合塾「Guideline」10・11月号 シリーズ企画「注目の学部・学科」においてAI（人工知能）が取り上げられ、「レコメンド機能」の概要や今後の研究課題について高間康史教授（Webインテリジェンス）のインタビュー記事が掲載。 2023.10.15読売新聞 10月14日、山陰自動車道の早期全線開通を訴える県民総決起大会が開かれ、相原健郎教授（行動分析）が講演を行ったことが掲載。 2023.10.14videonews.com 「アイドル論から見たジャニーズ問題」をテーマに、コラムニストの中森明夫氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.10.12日本水道新聞 「水道強靭化」に関する特集記事において、群馬県藤岡市で実施された南山配水池の老朽化対策事例が取り上げられた。藤岡市上下水道部部長の町田幸ニ氏と森松工業代表取締役社長の松久浩幸氏、小泉明特任教授が議論した内容が掲載。 2023.10.12水道産業新聞 8月24・25日、「持続可能な水道システムの確立」企画委員会と横浜国立大学大学院工学研究院の共催により、第13回シンポジウム『持続可能な水道システムの確立～基盤強化の担い手「人」のこれから～』が開催された。小泉明特任教授が行った基調講演の内容や、小泉明特任教授が出席した鼎談の内容が掲載。 2023.10.12TBS NEWS DIG TBSテレビnews23に木村草太教授（憲法）が出演し、「闇バイト」に応募し特殊詐欺に関わってしまう少年たちの実態についてコメントした。 2023.10.11読売新聞 シニア世代の学びを紹介する記事において、大学が開設しているシニア向け講座の一例として都立大のプレミアム・カレッジが紹介された。9月23日の受講相談会に登壇した高山秋彦さんのコメントが掲載。 2023.10.11日本経済新聞 饗庭伸教授（都市計画）のゼミが取材され、2026年から始まる公共施設の再編に向け八王子市と共に開催したワークショップの様子が紹介。 2023.10.7videonews.com 「連合は決して自民党に取り込まれてはならない」をテーマに、中央大学法学部教授の中北浩爾氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.10.5リセマム JSコーポレーションが9月30日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生18万3,590人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.10.5関西テレビNEWS 9月5日に発生した山陽自動車道の尼子山トンネルの火災の影響により、迂回路として使用されている国道２号の下り車線では頻繁に渋滞が発生するなど、様々な問題が発生している。少なくとも3か月はかかると見込まれている復旧作業について、砂金伸治教授（トンネル工学）の見解が掲載。 2023.10.2東洋経済 online 婚活市場では男性より「優位」にある女性が結婚できないワナに陥ってしまう理由に関して、『婚活との付き合いかた:婚活市場でこじらせないための行為戦略』の著者という立場から、高橋勅徳准教授（経営組織論）のインタビュー記事が掲載。 2023.10.2videonews.com 「映画が警告する相互不信が生む暴力」をテーマに、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.10.1山形新聞 9月30日、山形市の霞城セントラルで若者の消費者被害防止に向けたトークイベントが開催され、パネリストとして小笠原奈菜教授（民法）が出席したことが掲載。 2023.9.28朝日新聞 10月9日～12日に有楽町朝日ホールで開催される「朝日地球会議2023」は、地球規模の課題を考える国際シンポジウムであり、今年は「対話でひらく　コロナ後の世界」をメインテーマとしている。9日に行われるセッション「里山～自然と文化の交差点　持続可能なくらしとは」において、パネリストとして佐々木リディア准教授（環境地理学）が出席することが掲載。 2023.9.23videonews.com 「五輪談合事件に見る、捜査能力の劣化で人質司法に頼らざるをえない特捜検察の断末魔」をテーマに、弁護士の郷原信郎氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.9.19毎日新聞 立憲民主党が衆院解散の手続きの厳格化を求める法案の提出を目指していることについて、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2023.9.18公明新聞 国内の観光産業の現状や観光立国を再興するために必要な施策について、清水哲夫教授（交通学）のインタビュー記事が掲載。 2023.9.16朝日新聞 8月26日、「都市復興シュミレーション」のガイダンスが足立区で開催され、中林一樹名誉教授が復興事前準備の重要性について講演を行ったことが掲載。また、都防災会議地震部会のメンバーという立場から、中林名誉教授が同区の復興方針をまとめる上でアドバイザーを務めていることが紹介。 2023.9.16videonews.com 「世界標準から大きく外れた日本の精神医療を根本から変えるためには政治と社会の変革が不可欠だ」をテーマに、精神科医で都立松沢病院名誉院長の齋藤正彦氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.9.15宗教問題43号 『宗教問題43号』において、日本の地方の将来に関する山下祐介教授（都市社会学）のインタビュー記事が掲載。 2023.9.12朝日新聞 9月10日、文京シビックホールにて第78回都合唱コンクールの大学職場一般部門が開催され、「東京都立大学グリークラブ」が大学ユースの部で銀賞を受賞したことが掲載。 2023.9.9 / 2023.9.9 / 2023.9.11朝日新聞和歌山版 / 毎日新聞和歌山版 / AGARA 紀伊民報 和歌山県の串本町と那智勝浦町を結ぶ県道長井古座線「八郎山トンネル」で施工不良が見つかった問題について、9月8日に対策工法などを審議検討する検討委員会が開かれ、砂金伸治教授（トンネル工学）が出席したことが掲載。 2023.9.9videonews.com 「党派性の暴走で民主主義の崩壊が進むアメリカと日本への教訓」をテーマに、上智大学総合グローバル学部教授の前嶋和弘氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.9.9現代新書 首都直下地震対策に関する記事において、地震時の対応に関する中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2023.9.6リセマム JSコーポレーションが8月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生18万2,384人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位（全国版。都道府県版では東京都1位）であった、との記事が掲載。 2023.9.6日本経済新聞 東京都が再生可能エネルギーでつくった電力をシェアする仕組みづくりに取り組んでいる一例として、都立大 南大沢キャンパスに設置されている水素を使った発電・蓄電設備が紹介。 2023.9.5日本経済新聞 物価高による工事費の高騰で、市街地再開発の事業費が不足し、公的資金で補填する例が相次いでいる問題について、饗庭伸教授（都市計画）の見解が掲載。 2023.9.4水道産業新聞 小泉明特任教授が寄稿した、上下水道の耐災害性強化に関する記事が掲載。 2023.9.2videonews.com 「日本は次の感染症への備えはできているか」をテーマに、弁護士の明石順平氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.9.2読売新聞 関東大震災では火災の消火を地域で協力して行う「共助」の例が多く見られたことに関連して、今後の防災に関する中林一樹名誉教授のコメントが紹介。 2023.9.1毎日新聞 関東大震災から100年が経過したことに関連して防災に関する記事が掲載され、今後求められる都市復興について中林一樹名誉教授のコメントが紹介。 2023.8.31The Economist 関東大震災から100年が経過したことに関する記事において、市古太郎教授（都市計画）のコメントが掲載。 2023.8.31朝日新聞 9月1日で関東大震災から100年を迎えることに関連した特集記事内において、都市防災に関する中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2023.8.31モーサイ 8月24日、25日に自動車技術会デザイン部門委員会が長岡造形大学で「第11回 二輪デザイン公開講座」を開催した。大学や専門学校などでプロダクトデザインを習得中の学生を対象に二輪デザインを実践的に教えるという内容で、受講生の声として本学の学生の近藤友紀さんのコメントが紹介。 2023.8.30東京新聞 TOKYO Web 都立大 牧野標本館 別館 TMUギャラリーにて9月30日まで開催している企画展～「日本の植物分類学の父」牧野富太郎博士が遺したもの～の概要を紹介した記事が掲載。 2023.8.28中日新聞 9月1日で関東大震災から100年を迎えることに際し、当時の復興施策の状況や関東大震災以降の都市計画に関する饗庭伸教授（都市計画）のインタビュー記事が掲載。 2023.8.28読売新聞 7月29日、30日に琵琶湖束岸の松原水泳場で開催された「鳥人間コンテスト」に「東京都立大学　MaPPL」が27回目の出場を果たした。パイロットを務めた本学３年生の水野拓登さんのコメントが掲載。 2023.8.27毎日新聞 8月26日、大阪弁護士会が「みんなで考えるこれからの学校　どうする？校則」と題したシンポジウムを開催し、大阪府内各校のルールや見直しの動きについて中学生や憲法学者が意見を交わした。同シンポジウムに出席した木村草太教授（憲法）の講演やパネルディスカッションの様子について掲載。 2023.8.27日経速報ニュースアーカイブ 9月1日で関東大震災から100年を迎えることに際し、地震や防災の専門家として中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。 2023.8.26videonews.com 「関東大震災から100年の節目に考える地震と原発と日本」をテーマに、元裁判官の樋口英明氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.8.25DIAMOND online 『大学図鑑！2024』（ダイヤモンド社）の出版に際し、都立大の学生に就活事情についてインタビューした内容を抜粋した記事が掲載。 2023.8.24水道産業新聞 水道技術研究センター（JWRC）が「強靭で高度な水道管路システムの構築」をテーマに第8期共同研究を開始するという記事において、研究の意思決定を行う研究推進委員会で第1期から委員長を務める小泉明特任教授のコメントが掲載。 2023.8.29Wellulu 加齢による脳の糖代謝の変化と老化の関係性に関する自身の研究に基づき、脳のアンチエイジングと健康寿命の延伸について、安藤香奈絵准教授（Neuroscience）のインタビュー記事が掲載（WEB）。 2023.8.23すみだ経済新聞 8月20日、東京都慰霊堂で「第11回首都防災ウィーク」の開会式が行われ、首都防災ウィーク実行委員会代表の中林一樹名誉教授が出席したことが掲載。 2023.8.21 / 2023.8.22 / 2023.8.22TBS NEWS DIG / 読売新聞 / 毎日新聞 関東大震災から9月1日で100年を迎えることに際し、8月21日に東京消防庁が開催した防災シンポジウムにおいて、中林一樹名誉教授が講演を行ったことが掲載。 2023.8.19videonews.com 「ジャニーズの被害者たちが教えてくれた子ども時代の性被害の深刻さ」をテーマに、武蔵野大学名誉教授の藤森和美氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.8.19沖縄タイムス 江口克之准教授（動物系統分類学）とフランチェスコ・バラリン特任助教によって、「短肢系ホラヒメグモ類」に属する新種のクモ５種類が発見されたことが掲載。 2023.8.19日本経済新聞 昨今の日本の猛暑の原因に関する高橋洋助教（気候学）の見解が掲載。 2023.8.19読売新聞 7月29、30日に琵琶湖東岸の松原水泳場で開催された「鳥人間コンテスト」の記事において、出場27回目である「東京都立大学　MaPPL」が取材され、パイロットを務めた本学３年生の水野拓登さんのコメントが掲載。 2023.8.18日本経済新聞 関東大震災から100年を迎えたことに際し、日本の都市計画の歴史と今後に関して饗庭伸教授（都市計画）が寄稿した記事が掲載。 2023.8.17リセマム JSコーポレーションが7月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生18万2,320人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.8.17朝日新聞 「DV等支援措置」は、自治体がDV被害者を加害者の追跡から守る制度だが、これに反して香川県三木町では加害者に被害者の戸籍付票の写しを渡してしまう事例があった。町側は「請求した弁護士の依頼者が誰かを自治体が確認する義務はない」と主張しており、この主張に関して木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2023.8.13テレ朝NEWS 2023年2月14日、栃木県宇都宮市の国道で一台のスクーターが160km/hを超える速度で乗用車に追突される事故が発生したが、危険運転ではなく過失運転で起訴された。危険運転として問うことができなかった理由について、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2023.8.12videonews.com 「なぜ日本人は土葬を捨てて火葬を選んだのか」をテーマに、ルポライターで切り絵作家の高橋繁行氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.8.5一般社団法人キャリア協会HP 長年金融業界で活躍してきた立場から、自身の研究内容やこれからの金融業界に求められる力に関する吉羽要直教授（金融リスク管理）のインタビュー記事が掲載。 2023.8.1読売新聞 2021年8月に小田急線、10月に京王線で発生した無差別殺傷事件においては、特急や快速急行などの逃げ場の限られた状況で多数の人が襲われ、大きな被害が出た。こうした環境下で被害を抑える対策について星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2023.8.5videonews.com 「異次元緩和をわかっているけどやめられない日本の末路」をテーマに、帝京大学経済学部教授の軽部謙介氏とジャーナリストの神保哲生氏、 宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.8.5JIJI.COM 明治以降、女性よりも男性の方が自殺率が高い状態が続いている。この自死をめぐる男女差の背景について、勝又陽太郎准教授（臨床心理学）のインタビュー記事が掲載。 2023.8.3朝日新聞 Thinkキャンパス 都立大 牧野標本館の特集記事内において、標本の整理・保管の様子や開催中の企画展について紹介。村上哲明教授（植物系統分類学）と植物系統分類学研究室の大学院生である山口万里花氏のコメントが掲載。 2023.8.2 / 2023.8.4高知さんさんテレビ / RKC高知放送 高知県立牧野植物園に今年5月にオープンした「牧野ミュージアムショップサクラ」において、8月2日から期間限定で都立大 牧野標本館が所蔵する標本8点（うち7点は牧野標本）が展示されることが紹介。 2023.7.29videonews.com 「日本が半導体戦争に負けた理由と同じ過ちを何度も繰り返す理由」をテーマに、技術経営コンサルタントの湯之上隆氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.7.28朝日新聞デジタル 「子どもの貧困対策法」が成立してから10年が経過したことに際し、子どもの貧困問題の現状とその背景にある労働問題について、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2023.7.27高校生新聞 online 7月27日、リクルート進学総研が実施した「進学ブランド力調査2023」における「志願したい大学」ランキング（高校３年生5973人の回答を集計）が発表され、都立大は16位であったことが掲載。 2023.7.26朝日新聞 「子どもの貧困対策法」が成立してから10年が経過したことに際し、子どもの貧困問題に関する社会の変化と現状の課題について、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2023.7.26中央公論 「夜のまち研究会」の代表という立場から、アフターコロナのラウンジの現状に関して谷口功一教授（法哲学）が寄稿した記事が掲載。 2023.7.26bloomberg 今年の株主総会では、著名企業の取締役選任を巡って賛成率が急落するケースが相次いだ。この背景について、松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2023.7.22東京新聞 TOKYO Web 離婚後も親権を父母双方が持つ「共同親権」運動の中で注目されていた元プロ将棋棋士の橋本崇載容疑者が、元妻の実家を襲撃したとして殺人未遂容疑で逮捕された。この事件を受け、共同親権推進運動に関して木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2023.7.21videonews.com 「どうするNHK。これからも公共放送を続けたいのなら統治体制を根本から変えるしかない」をテーマに、専修大学ジャーナリズム学科教授の山田健太氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.7.20財経新聞 /＆(朝日新聞社) / BIGLOBE ニュース / 時事ドットコム / エキサイトニュース / Infoseek ニュース / @niftyビジネス / 東洋経済オンライン / @DIME / PRESIDENT Online / イザ！(産経デジタル) / JBpress / 産経ニュース / ダ・ヴィンチ電子ナビ / BEST TIMES 建築業界のヒューマンドキュメント誌『Architect's magazine vol.37』では、メイン企画「建築家の肖像」において都立大 名誉教授の深尾精一氏が特集されたことが紹介。 2023.7.19NHK NEWS WEB / 中日新聞 / dニュース(NTTドコモ) / goo ニュース(NTTレゾナント) 7月19日から金沢21世紀美術館市民ギャラリーで開催されている「ふしぎな花俱楽部中部花の輪いしかわ」の合同作品展において、都立大 牧野標本館から貸し出した牧野標本の実物4点と写真8点が展示されていることが紹介。 2023.7.19日刊工業新聞 都立大日野キャンパスで10月に産学公連携スペース「TMU Innovation Hub」が開設することと、同施設の概要について紹介。 2023.7.18@DIME / ジョルダンニュース / 時事ドットコム / エキサイトニュース / @niftyビジネス / BIGLOBE ニュース / ORICON STYLE / ストレートプレス 文京区内の経済的に困窮する子育て世帯へ定期的に食品を届ける「こども宅食」を運営している「こども宅食コンソーシアム」が公開した第5期（2021.10～2022.9）インパクト・レポートにおいて、同プロジェクトのアドバイザーであり東京都立大学子ども・若者貧困研究センター長を務める立場から、阿部彩教授（貧困・格差論）の総評が掲載。 2023.7.17 / 2023.7.18 / 2023.7.19 / 2023.7.20多摩ポン / 都政新報 / 八王子経済新聞 / タウンニュース 7月15日から本学で開催している牧野標本館 企画展～日本の植物分類学の父 牧野富太郎が遺したもの～の概要や見どころ、いとうせいこう氏が登壇した報道機関向けイベントの様子が紹介。 2023.7.15videonews.com 「少子化対策と医療・介護をバーターにしてはいけない」をテーマに、淑徳大学総合福祉学部教授の結城康博氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.7.8videonews.com 「小規模事業者やフリーランスを軒並み廃業に追い込むインボイス制度に正当性はあるのか」をテーマに、弁護士で青山学院大学名誉教授の三木義一氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.7.8videonews.com 「米大学入試のアファーマティブ・アクション違憲判決が意味するもの」をテーマに、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.7.7Livika 「サステナブルファイナンス（SDGsを支える金融面での取組みの総称）」の重要性や影響について、吉羽要直教授（金融リスク管理）のインタビュー記事が掲載。 2023.7.7読売新聞オンライン 日本の警察の要人警護の現状と課題について、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.7.3、2023.7.4 / 2023.7.5 / 2023.7.6産経新聞 / 読売新聞 / 朝日新聞 7月4日、東京都武蔵野市が開催した住民投票制度に関する有識者懇談会に木村草太教授（憲法）が参加したことや、同会内での木村教授の発言内容が掲載。 2023.7.2日刊ゲンダイDIGITAL 「闇バイト」に応募する人の実態には日本の貧困化が存在するという記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）の「貧困率データ」（2018年）が引用。 2023.7.1毎日新聞 著書『日本の水商売　法哲学者、夜の道を歩く』の出版に際し、谷口功一教授（法哲学）の研究内容に関して掲載。 2023.7.1読売新聞 NPO法人「難病患者支援の会」による臓器あっせん事件をきっかけに、国会や行政が日本の臓器提供制度の改善に向け動き出したことに関して、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.7.1videonews.com 「ジャニーズを『サンクチュアリ』（聖域）化し、ジャニー喜多川を『怪物』にしたものとは」をテーマに、ジャーナリストの松谷創一郎氏と神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.6.30毎日新聞（和歌山） 7月1日から白浜町の南方熊楠記念館で開催される特別展では、植物学者の牧野富太郎と博物学者の南方熊楠の関係が紹介される。同特別展において、8月から都立大 牧野標本館所蔵の標本が実物展示されることが紹介。 2023.6.30読売新聞（多摩版） 7月15日～9月30日の期間で、都立大 牧野標本館 別館 TMUギャラリーにて企画展「『日本の植物分類学の父』牧野富太郎博士が遺したもの」が開催されることを紹介した記事が掲載。 2023.6.30リセマム JSコーポレーションが5月31日に集計した「大学人気ランキング」全国版（対象：高校生16万2,291人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.6.30ABEMA TIMES 「国を揺るがす経済損失に繋がりかねない」と言われている更年期障害への対策について、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2023.6.29ABEMA TIMES 6月24日、25日に開かれたG7栃木県・日光男女共同参画・女性活躍担当大臣会合に、議長国の日本のみ男性が出席していたことが話題になった。このことに関して、佐藤信准教授（現代日本政治）のコメントが掲載。 2023.6.29DIAMOND online 『大学図鑑！2024』の出版に際し、都立大の各キャンパスの周辺情報や雰囲気に関するレビューが掲載。 2023.6.26 / 2023.6.27WEBVoice コロナ禍で苦境に立たされた日本の「夜の街」、中でもスナックに関して研究を行う立場から、谷口功一教授（法哲学）が早稲田大学政治経済学術院教授で日本銀行前副総裁の若田部昌澄氏と日本の水商売について対談した内容が掲載。 2023.6.26ニッポン放送NEWS ONLINE 6月26日、ニッポン放送の「飯田浩司のOK! Cozy up!」に谷口功一教授（法哲学）が出演し、福島第一原発の処理水の放出や今後の電力問題について解説した内容が掲載。 2023.6.26ニッポン放送NEWS ONLINE 6月26日、ニッポン放送の「飯田浩司のOK! Cozy up!」に谷口功一教授（法哲学）が出演し、改正原子炉等規制法について解説した内容が掲載。 2023.6.26ニッポン放送NEWS ONLINE 6月26日、ニッポン放送の「飯田浩司のOK! Cozy up!」に谷口功一教授（法哲学）が出演し、6月23日に施行されたLGBT理解増進法について解説した内容が掲載。 2023.6.26ニッポン放送NEWS ONLINE 6月26日、ニッポン放送の「飯田浩司のOK! Cozy up!」に谷口功一教授（法哲学）が出演し、衆議院の解散時期について解説した内容が掲載。　 2023.6.24朝日新聞 村上哲明教授（植物系統分類学）が寄稿した牧野富太郎博士に関する特集記事「ひもとく」が掲載。 2023.6.24videonews.com 「時代錯誤の再審制度のままでは冤罪被害者を救えないではないか」をテーマに、弁護士の鴨志田祐美氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.6.23Yahoo! ニュース 6月14日、「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が参議院で可決・成立したことに関して、日本医療政策機構（HGPI）シニアマネージャーで人文科学研究科社会福祉学教室博士後期課程在学中の栗田駿一郎氏のインタビュー記事が掲載。 2023.6.23ABEMA TIMES 転職を目的とした「リスキリング（学び直し）」にかかる費用を支援する新制度を政府が発表したことについて、宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2023.6.20 / 2023.6.21 / 2023.6.26朝日新聞 / リセマム / OVO 7月15日～9月30日の期間で、都立大 牧野標本館 別館 TMUギャラリーにて企画展「『日本の植物分類学の父』牧野富太郎博士が遺したもの」が開催されることを紹介した記事が掲載。 2023.6.19OVO 植物分類学者・牧野富太郎博士に関する特集記事内で、高知県立牧野植物園の標本庫に都立大牧野標本館から寄贈された牧野博士の標本5500点が収蔵されていることが紹介。 2023.6.18弁護士ドットコムニュース 自身の経験をもとに「婚活」をテーマにした論文や書籍を出版している高橋勅徳准教授（経営組織論）のインタビュー記事が掲載。 2023.6.17読売新聞 6月9日、政府が外国人労働者の在留資格「特定技能2号」の対象を現在の2分野から11分野に広げる方針を閣議決定したことに関連して、外国人労働者の受け入れに関する丹野清人教授（労働社会学）のコメントが掲載。 2023.6.17朝日新聞 旧優生保護法をめぐる6月16日の札幌高裁判決で原告の控訴が棄却されたことについて、元民事裁判官の立場から、山田俊雄教授（民法）の見解が掲載。 2023.6.17videonews.com 「孤独・孤立対策推進法が成立した今こそ政府の本気度が問われている」をテーマに、認定NPO法人自立生活サポートセンター・もやい理事長の大西連氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.6.16OVO 植物分類学者・牧野富太郎博士に関する特集記事内で、博士が収集した標本の多くは現在都立大牧野標本館に移管されていることが紹介。 2023.6.15 / 2023.6.16岐阜新聞Web / 日本経済新聞 都立大日野キャンパスで10月に産学公連携スペース「TMU Innovation Hub」が開設することと、同施設内「インキュベーションルーム」の入居者の募集が開始していることに関する記事が掲載。 2023.6.15朝日新聞 アイヌ施策推進法の成立から今年で4年が経過することに際し組まれたアイヌ民族に関する特集に、深山直子准教授（社会人類学）のインタビュー記事が掲載。 2023.6.14OVO 全国労働金庫協会と国際労働機関（ILO）駐日事務所が6月30日に開催する、社会正義の実現と共生社会に向けた連帯について考えるフォーラム「『助けて』と言える社会をつくる ～社会正義の実現に向けて～」内の対話会に、阿部彩教授（貧困・格差論）がパネリストとして参加することに関する記事が掲載。 2023.6.13読売新聞 マッチングアプリの普及に際し、「婚活」の在り方が変化していることについて、佐藤信准教授（現代日本政治）のコメントが掲載。 2023.6.12DIAMOND online マッチングアプリでの経験からビジネス戦略を学んだことについて、自身の体験をもとにした著書の内容に関する高橋勅徳准教授（経営組織論）のインタビュー記事が掲載。 2023.6.10読売新聞 鉄道車内での無差別的な襲撃事件は後を絶たず、京浜急行電鉄は不審な動きを検知して知らせるAIを搭載した防犯カメラの設置を9月以降に予定している。こうした取り組みについて、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.6.10videonews.com 「時代遅れの著作権解釈が四半世紀も日本を停滞させてきた真犯人だった」をテーマに、米国弁護士の城所岩生氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.6.3videonews.com 「あの手この手でマイナンバーカードの取得を強制すればするほど政府の信用は落ちていく」をテーマに、弁護士の清水勉氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.6.2日経トレンディ 橋やダム、トンネルなどの公共の土木施設を巡る「インフラツーリズム」の特集において、施設の概要や評価に関する清水哲夫教授（交通学）のコメントが掲載。 2023.6.2週刊現代 昨今、特に犯罪歴などのない「一般市民」の若者が闇バイトを通じて特殊詐欺や強盗に手を染めている状況があることについて、宮台真司教授（社会学）のインタビュー記事が掲載。 2023.5.31ニッポン放送 5月31日、谷口功一教授（法哲学）がニッポン放送の『飯田浩司のOK! Cozy up!』に出演し、全国の夜の街を巡り歩いて研究している立場から、コロナ渦の飲食業界の状況と今後について解説した内容が掲載。 2023.5.31ニッポン放送 5月31日、谷口功一教授（法哲学）がニッポン放送の『飯田浩司のOK! Cozy up!』に出演し、4月の全国の完全失業率が3カ月ぶりに改善したことについて解説した内容が掲載。 2023.5.31ニッポン放送 5月31日、谷口功一教授（法哲学）がニッポン放送の『飯田浩司のOK! Cozy up!』に出演し、同性婚を認めないのは憲法違反であるとした名古屋地方裁判所の判決（5月30日）について解説した内容が掲載。 2023.5.27朝日新聞 広島市佐伯区の市植物公園で6月7日まで開催されている牧野富太郎に関する企画展において、都立大の牧野標本館から貸し出した植物標本が展示されていることを紹介した記事が掲載。 2023.5.27videonews.com 「ChatGPTが投げかけるAI新時代の諸課題とその先に見えるもの」をテーマに、名古屋大学大学院情報学研究科の東中竜一郎教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.5.26日経Quickニュース 文書や画像を自動的につくる生成AIが金融市場にもたらす影響について、足立高徳特任教授のコメントが掲載。 2023.5.24リセマム JSコーポレーションが5月12日に集計した「大学人気ランキング」都道府県版（対象：高校生12万7,520人）において、東京都立大学が東京の公立大学の人気ランキング1位であった、との記事が掲載。 2023.5.22 / 2023.5.24奄美新聞 / 南海日日新聞 5月21日、全国障害者問題研究会鹿児島支部主催の「離島の特別支援教育を語りつながる交流会2023」が開催され、県本土と屋久島、奄美群島4島から合計約100人がオンラインで参加した。同交流会において、河合隆平准教授（障害者教育学）が「インクルーシブ教育と発達保障～離島のあたりまえとは何か～」と題した講演をおこなった、との記事が掲載。 2023.5.20videonews.com 「真にグローバルな課題の解決に向けた議論ができないG7なんて要らない」をテーマに、国際基督教大学教養学部の新垣修教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.5.19朝日新聞 5月8日に新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行し、行政機関の対応も大きく転換したことに際し、朝日新聞のコロナ報道の内容や体制について同新聞社のパブリックエディターである佐藤信准教授（現代日本政治）が見解を示した。 2023.5.17埼玉新聞 5月13日、水生食虫植物のムジナモを国内で初めて発見した牧野富太郎博士にちなみ、羽生市の産業文化ホールでムジナモ講演会が開催された。講演会に村上哲明教授（植物系統分類学）が登壇したことや、ムジナモの牧野標本を所蔵する本学牧野標本館について掲載。 2023.5.16bloomberg 5月16日の総務会で、自民党がLGBTQなど性的少数者への理解増進法案の修正案を了承したことに関連して、自民党のジェンダー政策について堀江孝司教授（政治学）のコメントが掲載。 2023.5.13videonews.com 「国が旧優生保護法の過ちを認め上告を断念すべきこれだけの理由」をテーマに、弁護士で優生保護法被害全国弁護団共同代表の新里宏二氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.5.10テレビ信州 5月10日、他人名義のクレジットカード情報を不正利用し、化粧品など約7万円相当を入手した疑いで逮捕された3名はインターネット上で詐欺や強盗の実行犯を募る「闇バイト」で繋がっていた。「闇バイト」に関して、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.5.9朝日新聞 マッチングアプリの普及に伴い、アプリで出会った人と結婚する「アプリ婚」が広まり、結婚の形も変化しつつあるということについて、高橋勅徳准教授（経営組織論）の見解が掲載。 2023.5.9Impress Watch 主に難聴に悩む高齢者を対象に販売されている、テレビの音を聴こえやすくする製品「ミライスピーカー」に関する記事内において、大久保寛准教授（波動情報工学）による本製品のシュミレーション解析結果が紹介。 2023.5.8リセマム JSコーポレーションが4月30日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生11万3,615人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であった、との記事が掲載。 2023.5.8日経新聞 2023年2月にトルコ南部で発生した大地震は大きな被害をもたらした。そこから浮かび上がった震災対策の課題について、日本が学ぶべき教訓に関する饗庭伸教授（都市計画）の見解が掲載。 2023.5.8デイリー新潮 コロナ渦を乗り越えた全国各地のスナック経営者の声が綴られた新刊『日本の水商売　法哲学者、夜の街を歩く』（PHP研究所）の出版に際し、筆者の谷口功一教授（法哲学）のインタビュー記事が掲載され、スナック研究に至った理由や本著作の執筆の経緯などについて語られた。 2023.5.6朝日新聞 世界で戦争が相次ぎ、国内においても政治家の襲撃事件が続いている昨今、議論を欠き分断された社会の風潮が存在することについて、宮台真司教授（社会学）のインタビュー記事が掲載。 2023.5.6videonews.com 「Winny事件に見る日本が停滞し続ける根源的理由」をテーマに、弁護士（元Winny弁護団事務局長）の壇俊光氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.5.3朝日新聞 4月23日に投開票された衆院千葉5区の補欠選挙において、政治家女子48党の政見放送で候補者が登場せず、情報番組のような話題が取り上げられた。この問題について、政見放送の内容規制に関する木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2023.4.29日経新聞 他国や他道府県と比較した東京の人口密度の高さについて、饗庭伸教授（都市計画）のコメントが掲載。 2023.4.29読売新聞 4月28日、外国人の技能実習制度のあり方を検討する政府の有識者会議がまとめた中間報告書において、「人材確保」や「人権重視」に主眼を置いた新制度の創設が促されたことについて、丹野清人教授（労働社会学）のコメントが掲載。 2023.4.29東京新聞 4月26日、都立大とウクライナ国立航空大が連携協定を結んだことを報じる記事が掲載。 2023.4.29videonews.com 「共産党が変われば日本の政治は変わる」をテーマに、中央大学法学部の中北浩爾教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.4.27読売新聞 4月26日に公表された将来推計人口の結果から、将来日本では生産年齢人口の縮小が進み、ますます外国人労働者の確保が求められると予測されていることについて、丹野清人教授（労働社会学）のコメントが掲載。 2023.4.26建設通信新聞DIGITAL 1923年の関東大震災から100年が経ち、都市型地震における火災への危機感が低下している問題について、中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。 2023.4.26THE SANKEI NEWS 4月26日に厚生労働省が公表した将来推計において人口減少が指摘され、それに伴い労働力不足が問われている問題について、宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2023.4.25読売新聞 都立大などのチームが、2016年熊本地震の「本震」を引き起こした布田川断層帯が過去約3万年間で少なくとも計8回活動していたとの分析結果をまとめ、国の評価よりも頻繁に地震が繰り返してきたことを明らかにした。調査を実施していた石村大輔助教（変動地形学）のコメントが掲載。 2023.4.25毎日新聞 NHK連続テレビ小説『らんまん』の主人公モデル・牧野富太郎に関する特集記事内において、都立大の牧野標本館に関する記述や、館長の村上哲明教授（植物系統分類学）のコメントが掲載。 2023.4.24ビジネス＋IT 企業・組織内におけるCFO（最高財務責任者）の役割の重要性は増している一方で、日本ではCFOがなかなか育たない現状があるという問題について、橋本勝則特任教授のインタビュー記事が掲載。 2023.4.22中國新聞 （ヒロシマ平和メディアセンター） G7広島サミットの開催にあたり、G7及び議長国の日本に求められる今後のコロナ対応について、詫摩佳代教授（国際政治）のインタビュー記事が掲載。 2023.4.22videonews.com 「そこら中で理念なき大規模再開発が止まらないカラクリ」をテーマに、明治大学特任教授・東京大学名誉教授の大方潤一郎氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.4.21毎日新聞 国立環境研究所などの研究チームにより、NHK連続テレビ小説『らんまん』主人公モデル・牧野富太郎ゆかりの絶滅危惧種「ムジナモ」の自生地が石川県内で発見されたことが発表され、都立大の牧野標本館で撮影された「ムジナモ」の標本の写真が掲載。 2023.4.21 / 2023.4.21 / 2023.4.22 / 2023.4.22読売新聞 / 毎日新聞 / 朝日新聞 / 東京新聞 4月13日、小池滋名誉教授が病気のため亡くなったことを報じる記事が掲載。 2023.4.21マイナビニュース 4月20日、菊池吉晃名誉教授との共同研究により、資生堂は肌へのセルフタッチ（自分で自分の肌に触れること）で幸福感が増大することを解明したことを発表し、その研究内容を記した記事が掲載。 2023.4.21PRESIDENT Online 広域強盗犯罪をはじめとする凶悪犯罪の実行犯の多くがインターネットの「闇バイト」の応募者であるという問題について、TBS調査報道ユニット記者の塩田アダム氏と宮台真司教授（社会学）の対談記事が掲載。 2023.4.19朝日新聞 4月17日、中国当局に代わってニューヨークに警察拠点（中国福建省福州市の警察署）を開き、無届けで活動していた中国系米国人男性二名が逮捕された事件について、新倉圭一郎准教授（国際法）のコメントが掲載。 2023.4.15videonews.com 「『防衛政策の大転換』で日本はハイブリッド戦争に太刀打ちできるか」をテーマに、元陸将・陸上自衛隊東北方面総監の松村五郎氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.4.14ABEMAヒルズ 4月9日に行われた統一地方選挙で当選者中の女性割合が未だ低水準に留まっていたことについて、佐藤信准教授（現代日本政治）のコメントが掲載。 2023.4.14ABEMAヒルズ 4月9日に行われた統一地方選挙で投票率低下の傾向が見られたことについて、現在の投票環境と制度に関する佐藤信准教授（現代日本政治）のコメントが掲載。 2023.4.13NHK NHK「おはよう日本」に宮本弘暁教授（労働経済学）が出演した。 2023.4.13日本経済新聞 日本の生産年齢人口の減少に伴い、外国人労働者の待遇改善が問われていることについて、宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2023.4.9朝日新聞 自治会（町内会）の加入率低下や役員の高齢化に関する問題について、玉野和志教授（地域社会学）（2023年3月31日退職）のコメントが掲載。 2023.4.8videonews.com 「統一地方選・ガラパゴス化した選挙制度のままでは民主主義は機能しない」をテーマに、神戸大学大学院法学研究科の砂原庸介教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.4.8Nikkei Asia 4月9日に行われた地方選挙の候補者が不足していた問題について、松井望教授（行政学）のコメントが掲載。 2023.4.7朝日新聞 特殊詐欺防止のため、警察庁のサイバー特別捜査隊が暗号資産の追跡資機材を導入したことについて、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.4.6リセマム JSコーポレーションが3月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生21万9,732人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング1位であった、との記事が掲載。 2023.4.5コのほけん！ 「就業不能保険」の成り立ちやメリット・デメリットについて、顧丹丹教授（商法）のインタビュー記事が掲載。（WEB) 2023.4.4朝日新聞 教育や子育てにかかるお金の家庭負担の問題について、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2023.4.2NHK 宮本弘暁教授（労働経済学）がNHKスペシャル「ジャパン・リバイバル “安い30年”脱却への道」にゲスト出演し、日本経済の現状と今後についてコメントした。 2023.4.1朝日新聞 4月1日、朝日新聞社のパブリックエディター（PE）に佐藤信准教授（現代日本政治）が就任し、抱負や新聞への思い等のコメントが掲載。 2023.4.1videonews.com 「5金スペシャル・復活！マル激ライブ 日本が沈むからどうだっていうんだ。自分はやるべきことをやればいいじゃないか」をテーマに、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.3.31 / 2023.4.4 / 2023.4.4東京都報道発表 / リセマム / 都政新報 3月29日、東京都立大学がエジプト日本科学技術大学（E-JUST）と包括学術交流協定（MoU）を締結した、との記事が掲載。 2023.3.30京都新聞 富士山火山対策防止協議会が3月29日に策定した新たな避難基本計画について、鈴木毅彦教授（自然地理学）のコメントが掲載。 2023.3.23水道産業新聞 水道界における日本水道運営管理協会（水管協）の役割の再確認を目的に、小泉明特任教授と水管協の役員らによる座談会が行われ、その内容を記した記事が掲載。 2023.3.20日本水道新聞 2月27日、日本工業用水協会が第58回研究発表会を開催し、編集委員会委員長を務める小泉明特任教授が受賞者に表彰状を手渡した、との記事が掲載。 2023.3.27日本経済新聞 経済的な事情で一般の塾に通えない子どものための「無料塾」の取り組みに関連して、貧困や格差問題に詳しい阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2023.3.27朝日新聞 饗庭伸教授（都市計画）の「「見渡せるだけの人の広がり」という視点がとても大切です。」という言葉が鷲田清一氏の「折々のことば」で取り上げられた。 2023.3.26読売新聞 社外登用が大幅に占めている女性役員を社内で育てる動きについて、松田千恵子教授（企業戦略）のコメントが掲載。 2023.3.25南日本新聞 九州電力川内原発の運転延長を検証する県原子力専門委員会分科会が3月24日に開いた会合で提示された検証結果の報告書案について、橘髙義典教授（建築材料学）の見解が掲載。 2023.3.25videonews.com 「沖縄密約をすっぱ抜いた西山太吉氏がわれわれに残した宿題」をテーマにジャーナリストの春名幹男氏、神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.3.23日本経済新聞 岸田首相のウクライナ訪問を受け、詫摩佳代教授（国際政治）による日本の軍事支援検討の必要性にかかる見解が掲載。 2023.3.22日経産業新聞 三浦大樹准教授（触媒科学）らが、バイオマスや廃プラスチックから医薬品などに使う付加価値の高い化学品を直接合成できる媒体を開発したとの記事が掲載。 2023.3.18読売新聞 「闇バイト」を根絶するため、政府と民間事業者との連携強化の必要性について、星周一郎教授（刑事法）の見解が掲載。 2023.3.18videonews.com 「日本の裁判官はなぜ無罪判決を書けないのか」をテーマに元裁判官の弁護士木谷明氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.3.13日刊建設工業新聞 東京都と都立大が共同で行う津波の高さや到達時間を予測する検知システムの開発について、研究・開発に携わる大久保寛准教授（波動情報工学）の見解が掲載。 2023.3.11videonews.com 「どれだけ月日が流れても原発の危険性は語り継いでいかなければならない」をテーマに立命館大学の安斎育郎名誉教授とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.3.8山陽新聞/福井新聞D刊 物価高で経済状況が厳しい中、支援の枠から外れがちな単身中高年女性の貧困問題について、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2023.3.7ABEMA TIMES 佐藤信准教授（現代日本政治）がABEMAヒルズに出演し、G20外相会合に林外務大臣が欠席したことについて語った。 2023.3.6リセマム JSコーポレーションが2023年2月28日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生21万7,233人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2023.3.5朝日新聞 全員加入が暗黙の前提となっている自治体が形成された経緯や、行政と自治会の地域活動との関係について、玉野和志教授（地域社会学）の見解が掲載。 2023.3.4読売新聞 志賀原発の敷地内断層を巡る審査において、安全審査申請から8年半を要したことについて、山崎晴雄名誉教授のコメントが掲載。 2023.3.4読売新聞 コロナ禍で在宅勤務が普及したことを背景に、都市部から地方への移住希望者が増えていることについて、山下祐介教授（社会学）のコメントが掲載。 2023.3.4河北新報 東日本大震災等の被災者と非被災者について震災前後の暮らし向きを比べる調査を分析した、中林一樹名誉教授の見解が掲載。 2023.3.4videonews.com 「原発ではなく再エネを伸ばすことこそが国益だ」をテーマに国際大学橘川武郎副学長とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.3.3朝日新聞 婚活は少子化を解決するのかについて、経営学の視点から「婚活」を研究している高橋勅徳准教授（経営組織論）のインタビュー記事が掲載。 2023.3.3カーボンニュートラル達成に貢献する⼤学等コアリション 「大学は産官学の地域連携をとりまとめられる「町医者」のような人材を生産できるか」と題した清水哲夫教授（観光政策・計画学）のインタビュー記事が掲載。（WEB） 2023.02.20水道産業新聞 日本ダクタイル鉄管協会関東支部の2022年度最後のセミナーが開催され、小泉明特任教授が水道技術研究センターで取り組んだプロジェクトについて講演したとの記事が掲載。 2023.3.1毎日新聞 宝石として扱われる水晶が時計や高性能の電子機器の部品に使用されていることについて、五箇繁善准教授（回路システム工学）の解説が掲載。 2023.2.27ニッポン放送 星旦二名誉教授がニッポン放送のラジオ番組「ドクターズボイス～根拠ある健康医療情報に迫る！～」に出演しペットと健康をテーマに解説した。 2023.2.26読売新聞 ロシアのウクライナ侵攻が国際的な共同研究にも大きな影を落としていることについて、川東正幸教授（土壌学）のコメントが掲載。 2023.2.25videonews.com 「この戦争がなかなか終わらないロシアとウクライナの国内政治事情」をテーマに東京大学の塩川伸明名誉教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.2.24朝日新聞 臓器移植を想定した患者のケアについて、看護の側面の重要性について指摘した習田明裕教授（基礎看護学領域）のコメントが掲載。 2023.2.18videonews.com 「まだまだ続く原発被災地の苦境を知ってほしい」をテーマに南相馬市議の桜井勝延氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.2.16毎日新聞 東京オリンピック・パラリンピックを巡る談合事件に関する東京地検特捜部の調べに、組織委員会大会運営局元次長がテスト大会関連業務の入札実施前に各社の応札意向をまとめた一覧表を組織委上層部に見せたと供述していることについて、舛本直文客員教授のコメントが掲載。 2023.2.16時事通信 闇バイトの危険性について、ネット社会の問題に詳しい星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2023.2.16産経新聞 東京都によって、首都直下地震などの大震災から身を守る災害対応冊子のリニューアルに向けた編集・検討委員会の初会合が開催され、委員長を務める中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2023.2.11読売新聞 東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件と談合事件を受けてプロジェクトチームが公表した指針案について、舛本直文客員教授のコメントが掲載。 2023.2.11videonews.com 「特殊詐欺の手口がより凶暴化しているわけ」をテーマに神奈川新聞記者の田崎基氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.2.6東京新聞 重層的支援体制整備事業について、室田信一准教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2023.2.4videonews.com 「今度こそ過去の少子化対策の失敗を繰り返さないために」をテーマに中央大学文学部山田昌弘教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.2.3現代ビジネス 老けないための「家」について、住宅と健康の関係に詳しい星旦二名誉教授の見解が掲載。 2023.2.2リセマム JSコーポレーションが2023年1月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生21万6,781人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2023.1.28videonews.com 「「原賠法」という原発政策の根本的な欠陥を放置したままの原発回帰はあり得ない」をテーマに弁護士の郷原信郎氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.1.23読売新聞 SNSで「闇バイト」と称して強盗や窃盗などの実行役を募ることについて、治安対策に詳しい星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2023.1.23AERA.dot ウクライナ侵攻で大注目の「水素エネルギー」の問題について、水素エネルギーを中心に持続可能な大都市を構築することを目的とし、水素を中心にエネルギーシステム全体を考えることで二酸化炭素の削減を目指す、水素エネルギー社会構築推進センター長を兼務する宍戸哲也教授（触媒化学）の見解が掲載。 2023.1.22NHK 中林一樹名誉教授がNHK「防災・復興　明日をまもるナビ」に出演し、首都直下地震の発生確率について解説した。 2023.1.21videonews.com 「実効性のある「かかりつけ医」制度を実現するための条件」をテーマにボストンコンサルティンググループ シニア・アドバイザーの武田俊彦氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.1.20週刊朝日 週刊朝日が選ぶ、今年"跳ねる"100人の主役たち「2023年の顔」に、土に還る素材を使用するなど物質循環に基づく建築デザインに取り組む能作文徳准教授（建築設計）が選出された。 2023.1.18日本経済新聞 成長産業への労働力の移動を加速することを新たな柱の一つに据えた経団連の報告書について、宮本弘暁教授（労働経済学）の見解が掲載。 2023.1.14videonews.com 「まずは今の日本がどんな国になっているかを知るところから始めよう」をテーマに東京大学大学院教育学研究科の本田由紀教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.1.13マネーポストWEB 「都会生活」と「田舎暮らし」生活地域の違いで健康リスクが異なることを取り上げた記事で、「住環境」の健康リスクについて、星旦二名誉教授のコメントが掲載。 2023.1.13ABEMA TIMES 佐藤信准教授（現代日本政治）がABEMAヒルズに出演し、ビザ停止措置など中国による日本に対する強圧的な対応について語った。 2023.1.12水道産業新聞 沖縄県の水道広域化に関するヒアリングを小泉明特任教授らが行ったとの記事が掲載。 2023.1.10リセマム JSコーポレーションが2022年12月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生21万4,729人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2023.1.7videonews.com 「今あらためて巨人・宇沢弘文に学ぶ「われわれが本当に失ってはならないもの」』をテーマにジャーナリストの佐々木実氏、神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2023.1.6GXビジネス GXビジネスにて、谷口功一教授（法哲学）の新春特別コラムが掲載。 2023.1.4日経MJ 「インバウンド再起動－識者が語る振興策、MaaS、利用者目線で」をテーマに、清水哲夫教授（交通学）のインタビューが掲載。 2022.12.30読売新聞 自動車運転死傷行為処罰法違反の危険運転の適用判断の難しさについて、星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2022.12.31videonews.com 「戦争とテロを乗り越えて仲間とともに生き抜くために」をテーマにジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.12.24videonews.com 「ウクライナで戦争が起きた理由とそれがなかなか終わらない理由」をテーマに東京大学先端科学技術研究センター専任講師の小泉悠氏と、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.12.23ねとらぼ ねとらぼ調査隊が東日本に住む主婦を対象に行った「子どもに進学させたい東日本の公立大学は？」というテーマのアンケート（期間非掲載）で、都立大が1位だったとの記事が掲載。 2022.12.23毎日新聞/朝日新聞/日本経済新聞 安倍元首相の国葬を検証する有識者ヒアリングの結果公表に係る記事において、有識者として聴取された詫摩佳代教授（国際政治）の意見の一部が掲載。 2022.12.17朝日新聞 12月16日、高校生が大学での学びにふれる「プロフェッサー・ビジット」（朝日新聞社主催）が北海道網走南ケ丘高校で開催され、樋口貴広教授（実験心理学）が「見えている世界がすべて？認知と行動のサイエンス」と題し、講義したとの記事が掲載。 2022.12.17videonews.com 「戦後の防衛政策の大転換が増税論争にかき消されてしまう不思議」をテーマに国際地政学研究所理事長の柳澤協二氏と、東京新聞（中日新聞）政治部記者の川田篤志氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.12.15毎日新聞 民間団体「わくわくシニアシングルズ」の調査により明らかになった40歳以上のシングル女性の困窮について、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2022.12.15読売新聞 気付かないうちに他人を先入観で判断してしまう「アンコンシャス・バイアス」と呼ばれる無意識の偏見について、長瀬勝彦教授（行動意思決定論）のコメントが掲載。 2022.12.15西日本新聞 政界の女性進出はどうしたら進むのかについて、堀江孝司教授（政治学）のコメントが掲載。 2022.12.10videonews.com 「サプライチェーンの人権尊重で国際標準から乗り遅れる日本」をテーマにアジア経済研究所上席主任調査研究員の佐藤 寛氏、ジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.12.9日本経済新聞 紛失防止に役立てる小型の電子機器「スマートタグ」がストーカー犯罪に悪用されるケースについて、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2022.12.8北海道ニュースUHB 国際オリンピック委員会が2030年冬季五輪の開催地決定を延期したことについて、 舛本直文客員教授のコメントが掲載。 2022.12.7プレジデントオンライン なぜ日本経済は低迷を続けているのか。宮本弘暁教授（労働経済学）の著書『51のデータが明かす日本経済の構造』（PHP新書）に基づく記事が掲載。 2022.12.6リセマム JSコーポレーションが2022年11月30日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生21万1,225人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.12.5リセマム 理学部生命科学科にて2024年度から秋入学が導入されるとの記事が掲載。 2022.12.5FBS福岡放送 星周一郎教授（刑事法）がめんたいワイドに出演し、ストーカー規制の対応についてコメントした。 2022.12.2弁護士ドットコムニュース 同性婚を認めない民法や戸籍法の規定は憲法に違反するとして損害賠償を求めた訴訟の判決について、12月2日、国会議員を対象に報告会が開催され、木村草太教授（憲法学）が登壇した。 2022.12.2読売新聞 時速194キロで走行していた車と右折中の車が衝突した事故で訴因変更が請求されたことについて、交通犯罪に詳しい星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2022.11.26videonews.com 「アメリカではなぜ妊娠中絶がそこまで大きな政治的争点になり続けるのか」をテーマに同志社大学の三牧聖子准教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.11.24毎日新聞 11月15日に世界人口が国連の推計で80億人に達したことに関連し、高齢化が進む日本の今後の対応と経済へのプラスの可能性について、宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2022.11.23中央公論 オンライン婚活プラットフォームの現代史について、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2022.11.22CanCam.jp ミス都立大の健康福祉学部看護学科の山平茉央さんのインタビュー記事が掲載。 2022.11.19産経新聞 自治会非加入によるゴミ捨て場「出禁」による訴訟問題について、地方自治問題に詳しい玉野和志教授（地域社会学）のコメントが掲載。 2022.11.19videonews.com 「神宮外苑の再開発をこのまま進めてよいのか」をテーマに東京大学名誉教授石川幹子氏とジャーナリスト迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.11.12videonews.com 「民主政の崩壊寸前で踏みとどまった米中間選挙とキャンセルカルチャー」をテーマに上智大学の前嶋和弘教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.11.10朝日新聞 八丈島（東京都八丈町）で大量発生した外来種のアシジロヒラフシアリの駆除について、江口克之准教授（動物系統分類学）の取り組みが奏功しアリの数が減少した記事が掲載。 2022.11.9日経速報ニュース 中西勇介助教（物性物理学）らの研究チームが、無機材料を使った単層ナノチューブの簡便な合成法を開発したとの記事が掲載。 2022.11.5モデルプレス 「東京都立大学ミス＆ミスターコンテスト2022」が開催され、健康福祉学部の山平茉央さん、佐藤晃大さんがグランプリを受賞したとの記事が掲載。 2022.11.5videonews.com 「未曾有の円安で日本が完全に没落する前に」をテーマに一橋大学名誉教授の野口悠紀雄氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.11.4リセマム JSコーポレーションが2022年10月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生20万2,494人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.11.3朝日新聞/読売新聞/日本経済新聞/毎日新聞 11月3日、政府は秋の叙勲受章者を発表し、鈴木隆雄名誉教授が瑞宝中綬章を受賞した。 2022.11.2モデルプレス 都立大ミスターコンテストのファイナリストへのインタビュー記事が掲載。 2022.11.1八王子ジャーニー 八王子駅前に連なる「八王子フラッグ」について、制作に携わった菊竹雪教授（ヴィジュアルコミュニケーションデザイン）と学生に取材した記事が掲載。 2022.10.31水道産業新聞 水道管路に特化した産官学共同研究について、小泉明特任教授の特集記事が掲載。 2022.10.29videonews.com 「国際NGOの経験を区政に活かすカギは住民との対話」をテーマに東京都杉並区長の岸本聡子氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.10.27朝日新聞デジタル マネージャーのやりがいについて、都立大ラグビー部マネージャーの垰下綺莉さんと小野綾芽さんのインタビュー記事が掲載。 2022.10.27東洋経済オンライン 2022年のノーベル経済学賞の受賞者を予想し的中させた松岡多利思准教授（理論マクロ経済学）のインタビュー記事が掲載。 2022.10.23JIJI.com 安倍元首相の国葬の総括と今後の論点について、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2022.10.22videonews.com 「政治が劣化したままでは真に国民のためになる社会保障制度は作れない」をテーマに上智大学教授、未来研究所臥龍代表理事の香取照幸氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.10.21朝日新聞 「取材考記」において、外国人労働者問題に関する丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。 2022.10.21Response 10月18日、電気自動車普及協会が主催する「国際学生"社会的EV"デザインコンテスト2022」が開催され、都立大大学院「Sakai Mobility System」が最優秀賞グランプリを受賞したとの記事が掲載。 2022.10.20水道産業新聞 東京都水道局が開催した研究開発報告会にて小泉明特任教授が基調講演を行ったとの記事が掲載。 2022.10.7静岡新聞 丹野清人教授（労働社会学）が委員長を務める浜松市外国人市民共生審議会が10月6日、「外国人市民の老後」と「外国人の青少年のキャリア支援」に関する提言書を浜松市に提出したとの記事が掲載。 2022.10.20毎日新聞 「お宝拝見」欄に牧野標本館の記事が掲載。 2022.10.20毎日新聞 東京オリンピック・パラリンピックを巡る汚職事件や組織委員会の対応について、舛本直文客員教授の見解が掲載。 2022.10.20朝日新聞 長周期地震動で大きな揺れが予想される地域も緊急地震速報の対象になることについて、中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2022.10.20タウンニュース 多摩都市モノレールの町田方面延伸計画について、町田市らが参加する検討会で会長を務める清水哲夫教授（交通学）のコメントが掲載。 2022.10.18東洋経済オンライン 「銀行の見方を一変させたノーベル経済学賞の研究」と題し、松岡多利思准教授（理論マクロ経済学）の解説記事が掲載。 2022.10.16沖縄タイムス 木村草太教授（憲法）の連載【木村草太の憲法の新手】（186）「両論併記 悪用するヘイト 根拠なき主張 論点歪める 紙面や番組 考慮必要」が掲載。 2022.10.15videonews.com 「台湾をめぐる米中衝突の可能性と日本への影響」をテーマに防衛省防衛研究所地域研究部米欧ロシア研究室長の飯田将史氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.10.10毎日新聞 時速194キロの車の運転により起きた死傷事故の判決について、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2022.10.8朝日新聞オンライン 伊豆諸島の八丈島で大発生した外来種のアリ「アシジロヒラフシアリ」の駆除に取り組む江口克之准教授（動物系統分類学）のコメントが掲載。 2022.10.8videonews.com 「100年に1度のEV革命に乗り遅れる日本」をテーマに環境経営コンサルタントの村沢義久氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.10.7朝日新聞 外国人労働者の在留資格等に係る政府の政策について、丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。 2022.10.6マイナビニュース 都立大理学研究科物理学専攻古澤慎平大学院生、中西勇介助教、蓬田陽平助教、田中拓光学部生、柳和宏教授（ナノ構造物理）、宮田耕充准教授（物性実験）らの研究チームが、絶縁体である「窒化ホウ素(BN)」を用いた円筒構造物質ナノチューブ(NT)をテンプレートに用いた化学気相成長法によって、BNNTの表面に異種のNTを同心状に成長させることに成功したとの記事が掲載。 2022.10.5リセマム JSコーポレーションが2022年9月30日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生19万7,859人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.8.26建設通信新聞 清水哲夫教授（交通学）が会長を務める「多摩都市モノレール町田方面延伸沿線まちづくり検討会」の初会合が8月17日に開かれたとの記事が掲載。 2022.10.547NEWS 離婚後の共同親権導入を巡る問題について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2022.10.3デーリー東北 10月2日に盛岡市で開催された「北海道・北東北の縄文遺跡群」の世界遺産登録１周年記念フォーラムにて講演を行った山下祐介教授（都市社会学）の見解が掲載。 2022.10.2美術手帖(web) コレクション展レビューサイト「これぽーと」について都市環境学部都市政策科学科４年の塚本健太さんのインタビュー記事が掲載。(WEB) 2022.10.2テレビ岩手 北海道・北東北「縄文遺跡群」世界遺産登録1周年記念フォーラムが盛岡市で開かれ、山下祐介教授（都市社会学）が登壇した様子を紹介。 2022.10.1日本経済新聞 親交の深い人物との交友録や随想を紹介する「交遊抄」のコーナーで、木村草太教授（憲法）が将棋棋士の中村太地氏とのエピソードを語ったコラムが掲載。 2022.10.1videonews.com 「5金スペシャル映画特集・つながれなくなった世界で出会いを描いた映画が輝く」をテーマに、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.9.30西日本新聞 北九州市門司区小森江で少子化に伴う小学校の統廃合における新校舎の位置を巡る問題について、山下祐介教授（地域社会学）のコメントが掲載。 2022.9.30科学新聞 野村琴広教授（有機金属化学）らの研究グループが、ポリエステルや植物油にアルコールを混合・加熱するだけで、完全に原料へ分解する２種類の高性能触媒（酸化カルシウム触媒とチタン触媒）を開発したとの記事が掲載。 2022.9.29なびたび北東北 世界自然遺産・白神山地の魅力を文化や歴史の面からも発信するための、地元自治体と山下祐介教授（都市社会学）が協力し、周辺の文化資源調査に取り組んでいる記事が掲載。 2022.9.27TBS news23に木村草太教授（憲法）が出演し、日本武道館で行われた安倍晋三元首相の国葬について見解を述べた。 2022.9.25上毛新聞 地方移住を支援する「第18回ふるさと回帰フェア2022」の前夜祭シンポジウムが9月24日に開催され、山下祐介教授（社会学）が進行役を務めたとの記事が掲載。 2022.9.24東京新聞 東京都墨田区議会の議長に対する不信任決議に始まった対立について、長野基准教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2022.9.24videonews.com 「日本の障害者施策は世界基準とどこがずれているのか」をテーマに、権利条約の意義を伝え続けている藤井克徳氏とジャーナリストの迫田朋子氏、、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.9.20毎日新聞 安倍元首相の国葬について、木村草太教授（憲法）が語った記事が掲載。 2022.9.20日経産業新聞 「物言う株主」との向き合い方や、投資家の要求に応える準備について、松田千恵子教授（企業戦略）のコメントが掲載。 2022.9.17videonews.com 「電通問題の本質」をテーマに、広告業界に詳しい本間龍氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.9.16TBS Nスタに佐藤信准教授（現代日本政治）が出演し、「イグノーベル賞」や「iPhone14の発売」などについてコメントした。 2022.9.14日経産業新聞 「モバイル・エコシステムに関する競争評価中間報告」について、伊永大輔教授（経済法）の見解が掲載。 2022.9.10日本経済新聞 ビル・ゲイツ著「パンデミックなき未来へ僕たちができること、感染症防ぐ画期的アイデア」について、詫摩佳代教授（国際政治）の書評が掲載。 2022.9.10朝日新聞 新潟県村上市にある上野遺跡の墓の遺構について、山田康弘教授（先史考古学）の見解が掲載。 2022.9.10videonews.com この食糧危機に食のグローバル化リスクを考察する」をテーマに、京都橘大学の平賀緑准教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.9.6EMOTIONAL LINK 投資のリスクについて、吉羽要直教授（金融データサイエンス）のインタビュー記事が掲載。 2022.9.6リセマム JSコーポレーションが2022年8月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生19万7,352人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.9.5JIJI.com 都立大オープンユニバーシティによる2022年度秋期講座の案内が掲載。 2022.9.3videonews.com 朝日新聞や既存メディアの生き残りなどについて、政治ジャーナリストの鮫島浩氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.9.1読売新聞 伊豆諸島の八丈島で大発生した外来種のアリ「アシジロヒラフシアリ」の駆除に取り組む江口克之准教授（動物系統分類学）のコメントが掲載。 2022.9.1朝日新聞 「グリコじゃんけん」におけるベストな戦略などについて、渡辺隆裕教授（ゲーム理論）の見解が掲載。 2022.8.31東京新聞 国葬を実施する上での問題点や疑問点などについて、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2022.8.31朝日新聞 コラム（大地がすき：５）において、鈴木毅彦教授（自然地理学）の見解が掲載。 2022.8.31日本テレビ 日本テレビ系列で放送された『鳥人間コンテスト2022』に学生団体の「東京都立大学MaPPL」と「東京都立大学 鳥人間部T-MIT」が出演した。 2022.8.31ORICON NEWS,MANTAN WEB 鳥人間コンテスト2022に本学学生団体「東京都立大学MaPPL」と「東京都立大学 鳥人間部T-MIT」が出場したとの記事が掲載。 2022.8.30朝日新聞 広告特集記事として、牧野標本を所蔵する牧野標本館の重要性や研究活動について、村上哲明教授（植物系統分類学）が紹介している記事、大橋隆哉学長からのメッセージ、ロボコン部TEXNITISの活躍についての記事が掲載。 2022.8.30朝日新聞 福島県双葉町に出ていた避難指示が解除されたが、帰還が進まない一方で町とのつながりを求める住民がいることについて、山下祐介教授（社会学）のコメントが掲載。 2022.8.29テレ朝NEWS,TBS 安倍元首相の国葬に関して、木村草太教授（憲法学）が出演し、見解を述べた。 2022.8.29AERA 母子世帯の貧困率が高い理由について、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2022.8.27北海道文化放送 舛本直文客員教授が北海道ニュースUHBに出演し、札幌市の冬季五輪・パラリンピックの招致についてコメントした。 2022.8.27週刊東洋経済 シンクタンク「厳選リポート」において、日本の観光部門によるCO2排出量構造と取り組むべき課題について、清水哲夫教授（交通学）の提言が掲載。 2022.8.27videonews.com 小説『パンとサーカス』に込められた日本の現状への危機感について、小説の著者島田雅彦氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.8.25読売新聞 安倍元首相の銃撃事件を受け、警察庁による警護の検証結果公表を受け、治安対策に詳しい星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2022.8.23東京新聞 五輪・パラリンピックを取り巻く汚職事件について、舛本直文客員教授のコメントが掲載。 2022.8.23マイナビニュース システムデザイン研究科の近藤昇太大学院生(研究当時)、大久保寛准教授（波動情報工学）らの研究チームが、音波を利用し完全非接触でステージ上にある微小物体を選択的に拾い上げ、空中浮揚させられる「空中音響ピンセット」を開発したとの記事が掲載。 2022.8.22読売新聞 罪を犯した障がい者や高齢者らが社会復帰するための支援について、掛川直之助教（司法福祉学）のコメントが掲載。 2022.8.20videonews.com(web) 日本が共同親権制度を導入した場合、どのような問題が生じるのかなどについて、ジャーナリストの迫田朋子氏と木村草太教授（憲法）、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.8.19東京新聞TOKYOWeb 安倍元首相の国葬の問題点などについて、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2022.8.17日本経済新聞/日経速報ニュース 女性役員の増加と管掌分野の広がりについて、松田千恵子教授（企業戦略）の記事が掲載。 2022.8.14日本経済新聞/日経速報ニュース 日本の三大都市で、熱中症による救急搬送者数が中心区より周辺区の方が多い傾向（ドーナツ化）が明らかになったことについて、藤部文昭特任教授のコメントが掲載。 2022.8.13videonews.com(web) なぜ統一教会が日本でここまで勢力を伸ばすことができたのかなどについて、統一教会と交渉を続けてきた山口広弁護士とジャーナリストの有田芳生氏、神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.8.10文春オンライン 日本人の給料が上がらない原因について、脇田成教授（マクロ経済学）の見解を掲載。 2022.8.10日経産業新聞/日経速報ニュース 野村琴広教授（有機金属化学）、東京農工大学らの研究チームが、ペットボトルの原料の化合物に分解する媒体を開発したとの記事が掲載。 2022.8.6読売新聞 ［22知事選　信州の課題］（５）移住促進市町村と連携＝長野において、過疎問題についての山下祐介教授（社会学）のコメントが掲載。 2022.8.6videonews.com(web) 分断国家となったシリアの歴史とウクライナ情勢について、東京外国語大学 山弘之教授とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.8.4リセマム JSコーポレーションが2022年7月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生19万6,961人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.8.1毎日新聞 岸田政権の憲法改定に係る取り組みについて、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2022.7.31読売新聞 安倍元首相襲撃を受けて、組織に属さない人物による「一匹狼型」の事件対策強化の必要性を問う記事において、近年の治安対策についての星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2022.7.30videonews.com(web) 映画がカルト問題をどう描いてきたのかについて、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.7.29リクルートNEXTジャーナル ガバナンスとは何か、働く個人がチェックしておいたほうがいいこととは何かについて、松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2022.7.28読売新聞 ［教育ルネサンス］学び直し(4)において、都立大のプレミアム・カレッジの紹介記事が掲載。 2022.7.28Hanako 『お金を「増やす」-投資へと一歩踏み出そう-』をテーマに宮本弘暁教授（労働経済学）の記事が掲載。 2022.7.27日刊工業新聞 水素エネルギーに関連する様々な技術（水素をつくる・ためる・はこぶ・つかう）の導入について、宍戸哲也教授（触媒化学）の記事が掲載。 2022.7.27朝日新聞/読売新聞/中日新聞 河合洋尚准教授（社会人類学）が第11回「三島海雲学術賞」を受賞したとの記事が掲載。 2022.7.27東洋経済オンライン 先進国の子どもの状況を比較・分析しているユニセフ報告書「レポートカード」での日本の順位、その結果の持つ意味や状況について、阿部彩教授（貧困・格差論）のインタビュー記事が掲載。 2022.7.27朝日新聞 やまゆり園事件で被害を受けた男性のその後を取材した記事の中で、国の福祉サービス「重度訪問介護」を利用する人の介助者として活動している都立大大学院生の川田八空さんのコメントが掲載。 2022.7.25マイナビニュース 都立大理学研究科物理学専攻和田尚樹大学院生(研究当時)、高口裕平大学院生(研究当時)、遠藤尚彦研究員、宮田耕充准教授（物性実験）らの研究チームが、遷移金属「ダイカルコゲナイド」(TMDC)において、異なる2種類の半導体TMDCが接合した半導体ヘテロ構造を利用した発光デバイスの作製に成功したとの記事が掲載。 2022.7.25ORICON NEWS/マイナビニュース 「東京都立大学 人力飛行機研究会MaPPL」と「東京都立大学 鳥人間部T-MIT」が出場した「鳥人間コンテスト2022」の収録の様子を紹介する記事が掲載。 2022.7.23毎日新聞 安倍元首相の国葬について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2022.7.23videonews.com(web) 政治と宗教の関係について、宗教学の第一人者で東京大学名誉教授の島薗進氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.7.22J-CASTニュース 朝日新聞のインタビュー記事で「重要なポイント」を削除されたと宮台真司教授（社会学）が訴えていた問題で、自身のTwitterで削除された部分を公開したとの記事が掲載。 2022.7.20読売新聞 ［教育ルネサンス］学び直し(2)において、都立大のMBAプログラムの紹介及び高尾義明教授（経営組織論）のコメントが掲載。 2022.7.20J-CASTニュース 宮台真司教授（社会学）が元首相の銃撃事件について朝日新聞に語った記事で「重要なポイント」が削除されていると自身のTwitterで訴えたとの記事が掲載。 2022.7.19朝日新聞 「元首相銃撃　いま問われるもの」と題し、宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2022.7.19/2022.7.20テレビ神奈川/神奈川新聞/朝日新聞/読売新聞/毎日新聞 相模原市長選挙に野元弘幸氏（職業：都立大教授（社会教育・生涯学習））が立候補を表明したとの記事が掲載。 2022.7.17福島民友新聞 時速157キロ超の車の運転により起きた死傷事故の判決について、星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2022.7.17NHK 7月17日のNHK「日曜討論」に佐藤信准教授（現代日本政治）が出演し、参院選の結果について出演した他の有識者と討論した。 2022.7.16モデルプレス 「東京都立大学ミス＆ミスターコンテスト2022」のファイナリストが発表されたとの記事が掲載。 2022.7.16videonews.com(web) 7月の参院選における投票行動を分析した上で、そこからどのような民意が読み取れるのかなどについて、投票行動分析における第一人者で慶応義塾大学名誉教授の小林良彰氏と、ジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.7.16TBSラジオ 7月16日のTBSラジオ「蓮見孝之 まとめて！土曜日」に佐藤信准教授（現代日本政治）が出演し、「安倍元総理銃撃、参院選。そして今後の政治は？」のテーマで見解を述べた。 2022.7.15PR TIMES 「第9回 POLUS-ポラス-学生・建築デザインコンペティション」において、都立大大学院 梅原慎太郎さんと重政幸一朗さんの「『ひしめきの棲家』「終わらない」とは「ひしめき合う」ことである」が入選したとの記事が掲載。 2022.7.11TBS 7月11日のTBS「Nスタ」に佐藤信准教授（現代日本政治）が出演し、新型コロナウイルス感染予防に関して政治・政府が行うべき決断対策や参議院選挙から見えてくる『若者と選挙』などについて語った。 2022.7.11NHK Eテレ 7月11日に放送されたNHK Eテレ「グレーテルのかまど」に金志成准教授（ドイツ語圏文学）が出演し、ドイツの児童文学『エーミールと探偵たち』や時代背景について語った。 2022.7.11NEWSSOCRA 国内の食料安全保障や貧困の広がりについて、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2022.7.10観光経済新聞 kankokeizai.com 日本観光振興協会と都立大が共催で開催する、次代幹部候補生を対象にした「観光経営トップセミナー」の受講生を募集しているとの記事が掲載。 2022.7.9時事ドットコム 岡山大学の研究グループと宮田耕充准教授（物性実験）らは共同で、閉じ込めた空間を用いた新しい化学相成長法により原子レベルに薄い半導体材料の大面積・高品質合成に成功したとの記事が掲載。 2022.7.9videonews.com(web) 安倍元首相の銃撃事件をどう受け止めるべきか、こうした状況下で行われる参院選が何を問うているのかなどについて、政治ジャーナリストの角谷浩一氏、神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.7.8農業協同組合新聞 斑点米はイネとカメムシの成長タイミングが一致したときに発生する可能性が高いことを明らかにした、都立大と中央大学、農研機構、国立環境研らのチームによる研究を紹介する記事が掲載。 2022.7.6リセマム JSコーポレーションが2022年6月30日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生19万2,485人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.7.5マイナビニュース 東京農工大学や野村琴広教授（有機金属化学）らの共同研究チームは、自然に分解しないために社会問題となっているポリエステルを単量体に完全分解する触媒反応を開発したとの記事が掲載。 2022.7.5PR TIMES,ロボスタ 6月14日から17日に都立大内におけるローカル5G環境を活用した遠隔操作配送ロボットによるフードデリバリーの実証実験が行われたとの記事が掲載。 2022.7.3日本経済新聞,日経速報ニュース 参議院選挙2022「私の視点」（５）において、憲法改正をテーマに、詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2022.7.3沖縄タイムス 木村草太教授（憲法）の連載【木村草太の憲法の新手】（179）「同性婚大阪地裁判決 同性婚の別制度化は差別 合憲理由に説得力なし」が掲載。 2022.7.2大学ジャーナル 都立大、森林総合研究所、東京都八丈島八丈町からなるアシジロヒラフシアリを防除すべく結成されたチームは、ハイドロジェルベイト剤と住民参加型防除プログラムを開発し高い防除効果を確認したとの記事が掲載。 2022.7.2videonews.com(web) 日本の経済政策等について、金融教育家、元ゴールドマン・サックス金利トレーダーの田内学氏と、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.7.1東京新聞TOKYOWeb 明治神宮外苑地区の再開発計画について、三上岳彦名誉教授（都市気候学）の見解が掲載。 2022.6.28読売新聞 関東地方における気温上昇の可能性について、藤部文昭特任教授（気候学）の見解が掲載。 2022.6.28朝日新聞デジタル 飲食店の口コミサイトによる飲食店に点数をつける「アルゴリズム」の一方的な変更は独占禁止法に違反すると東京地裁が判決した件で、伊永大輔教授（独占禁止法）の見解が掲載。 2022.6.2847NEWS 相対的貧困率は2018年時点(最新データ)で15.4％であり、国民の6人に1人が社会で当たり前とされる生活ができない状態であることについて、阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2022.6.27日本経済新聞 東京都立大学が、7月23日に生涯学習を推進する「オープンユニバーシティ」で「笑い」をテーマにした全9回のオンライン講座を開催するとの記事が掲載。 2022.6.26ねとらぼ ねとらぼ調査隊が2022年6月12日から6月19日に実施した「名前がカッコいいと思う『公立学校』は？」というアンケートにおいて、東京都立大学は2位だったとの記事が掲載。 2022.6.25ねとらぼ ねとらぼ調査隊が2022年6月11日から6月18日に実施した「卒業生が優秀だと思う『公立学校』は？」というアンケートにおいて、東京都立大学は2位だったとの記事が掲載。 2022.6.25videonews.com(web) 日本のエネルギー政策はどのような課題に直面しているのかなどについて、環境エネルギー政策研究所所長の飯田哲也氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.6.25JIJI.com 関東北部で6月に40度を超える地点があるなど気温が上昇したことについて、藤部文昭特任教授（気候学）の見解が掲載。 2022.6.24日経速報ニュース システム開発のTISが高速通信規格「5G」の社会実装を進めるための実証実験を東京都立大学などで実施したとの記事が掲載。 2022.6.21,2022.6.22日経速報ニュース,日本経済新聞 2021年夏に開催された東京五輪・パラリンピックの大会経費のうち公費負担が計画段階から約2倍に増えたことについて、舛本直文客員教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2022.6.21マイナビニュース 有機物の細いヒゲ状の「ウィスカー結晶」の成長メカニズムを解明した、都立大大学院理学研究科物理学専攻の八島拓未大学院生(研究当時)、谷茉莉助教授（物理学）、栗田玲教授（物理学）らのチームによる研究を紹介する記事が掲載。 2022.6.20毎日新聞 同性婚不受理は合憲との大阪地裁の判決について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2022.6.16,2022.6.17NHK 6月16日のNHK『ニュース7』及び『ニュースウオッチ9』、6月17日の『ニュースおはよう日本』に伊永大輔教授（経済法）が出演し、東京地裁が「評価の点数を算出するシステムの変更は、独占禁止法に違反する」としてグルメサイトの運営会社に3800万円余の賠償を命じた判決についてコメントした。 2022.6.13日本水道新聞 創立90周年を迎えた日本水道協会に対する期待を小泉明特任教授が語った記事が掲載。 2022.6.6水道産業新聞 「水道管内カメラ調査評価認定制度」の開始を記念し、給水工事技術振興財団の石飛博之専務理事と小泉明特任教授が水道管路の維持管理に関する課題や評価認定制度の意義、期待などについて語り合う対談記事が掲載。 2022.6.19現代ビジネス 健康のためのお洒落の重要性や適度な晩酌について、星旦二名誉教授のコメントを掲載。 2022.6.19MBS（朝日放送） 6月19日のMBS『あしたワクワク未来予報』に栗田玲教授（物理学）が出演し、砂の流れについて説明した。 2022.6.18videonews.com(web) かかりつけ医制度とはどのようなものなのかなどについて、医師で衆院議員の中島克仁氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.6.17日本経済新聞,毎日新聞,東京新聞 グルメサイトの評価点の算式「アルゴリズム」の一方的な変更は「独占禁止法違反に当たる」と東京地裁が判決を下したことについて、伊永大輔教授（経済法）のコメントが掲載。 2022.6.17週刊朝日 新しい時代の子供の伸ばし方などについて、絵本作家のヨシタケ氏と木村草太教授（憲法）の対談が掲載。 2022.6.15ニュースイッチ 和田一義准教授（ロボット工学）と大井恵悟大学院生らは、男性の立位での放尿前に便器を持ち上げ、尿の飛び散りを抑えるトイレシステムを開発したとの記事が掲載。 2022.6.14日経プレスリリース,日経速報ニュース 成川礼准教授（光生物学）は東京大学らとの共同研究により、赤色光で生命現象を操作できる光スイッチタンパク質の開発に成功したとの記事が掲載。 2022.6.14時事ドットコムニュース （株）ホロラボと東京都立大学饗庭伸研究室が企画提案した「市民参加型都市開発を実現する直感的な情報共有プラットフォーム企画開発」がProject PLATEAU2022年度プロジェクトに採択されたとの記事が掲載。 2022.6.13ラグビーリパブリック 6月11日に開催された、2022年度東京地区国公立大学体育大会において、都立大ラグビー部が初優勝した記事が掲載。 2022.6.11videonews.com(web) ウクライナへの軍事支援を元に、日本の防衛政策の中身と対米従属の実態などについて、防衛ジャーナリストの半田滋氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.6.10日経プレスリリース,日経速報ニュース 株式会社東陽テクニカは、ローカル５G向け電磁波測定システムとして、「3m法電波暗室向け測定システム」一式および「マイクロ波暗室向け測定システム」一式を東京都立大学に納入したとの記事が掲載。 2022.6.9日本経済新聞 保健ガバナンスが国際機関、有志連合、地域組織など重層化する中で、各レベルの統治の整合性をとる試みの重要性について、詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2022.6.9読売新聞オンライン 経済産業省が解禁に向けて議論を進めてきたスポーツ賭博について、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2022.6.8朝日新聞デジタル JR羽村駅西口の土地区画整理事業を巡る羽村市の検証会議が始動し、玉川英則名誉教授が副会長に選出されたとの記事が掲載。 2022.6.8オーヴォ 都立大が都立大生に向け、豊かな国際感覚やグローバル視点を育み、国際社会で活躍できる人材の育成の推進を目的とした「グローバル教養講座」をオンライン特別講座として実施する。YouTubeによる無料配信で一般の人も視聴できるとの記事が掲載。 2022.6.7日本経済新聞 気候変動開示と企業の経営戦略について、松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2022.6.7朝日新聞 日本郵便の局長会が作成した「後継者育成マニュアル」の人事への影響について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2022.6.5現代ビジネス 星旦二名誉教授が、「ぴんぴんころり」を実践するには日ごろから精力的に出歩くことが重要であるとコメントした記事が掲載。 2022.6.4videonews.com(web) なぜロシアはウクライナ侵攻に踏み切ったのか、ウクライナ後の欧州の安全保障と欧ロ関係はどうなっていくのか、日本にはどのような影響が出るのかなどについて、広瀬佳一氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.6.3読売新聞 2017年、東名高速道路で起きた「あおり運転」の裁判について、星周一郎教授（刑法）のコメントが掲載。 2022.6.3読売新聞 緊急事態宣言期間（2020年4～5月）の人流抑制で東京都心の日中の平均気温が0.2度程度下がったとの計算結果のまとめ（産業技術総合研究所などのチーム）について、藤部文昭特任教授のコメントが掲載。 2022.6.3リセマム JSコーポレーションが2022年5月31日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生16万3,581人）において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。 2022.6.2産経新聞 新型コロナウイルスの影響で売り上げが落ち込んだ個人事業主や中小企業を政府が支援する制度について、宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2022.6.1読売新聞 ウェブサイトで使用する人工知能（AI）を活用して24時間問い合わせに対応できる「チャットボット」の普及について、小町守教授（自然言語処理）の見解が掲載。 2022.6.1リセマム 東京都立大学オープンユニバーシティが6月20日より高校生専用講座「がん診断を支える核医学」と題し、受講料無料のオンライン講座を開催するとの記事が掲載。 2022.6.1お笑いナタリー 都立大が7月23日より「『笑い』を考える-なぜ笑うのか・何が笑えるのか」と題したオンライン公開講座（東京都立大学オープンユニバーシティ）を開催するとの記事が掲載。 2022.6.1日本経済新聞,日経速報ニュース 日本経済新聞社と就職・転職支援の日経HRが実施した「人事が見た大学のイメージ調査」の関東・甲信越地域において、東京都立大学は公立大学トップの11位だったとの記事が掲載。 2022.5.30日経産業新聞,日経速報ニュース 世界最高クラスの性能をもつ直接空気回収システム（空気中の二酸化炭素を除去）を開発した山添誠司教授（無機化学）のインタビュー記事が掲載。 2022.5.29読売新聞 5月28日、日野市が市立南平体育館で「ちょっと遅れた成人式」を開催し、参加した都立大4年の東心人さんのコメントが掲載。 2022.5.29朝日新聞 テルアビブ事件について、宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2022.5.28videonews.com(web) 超高齢社会をひた走る日本では将来に向けてどのような議論が必要か、小島美里氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.5.27読売新聞 東芝が定時株主総会に提案する取締役候補を発表したことについて、松田千恵子教授（企業戦略）がコメントした記事が掲載。 2022.5.27BuzzFeeD JAPAN 相模原市人権施策審議会の外国人籍の委員が差別的な誹謗中傷を受けたことについて、市長と委員の面会に同審議会の会長 矢嶋里絵教授（社会保障法）も同席し、同審議会内の意見を伝えた記事が掲載。 2022.5.26TBS 5月26日のTBS『NEWS23』に中林一樹名誉教授が出演し、首都直下地震についてコメントした。 2022.5.26朝日新聞 都内の木密（木造住宅密集地域）への対策について、中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2022.5.22沖縄タイムス 木村草太教授（憲法）の連載【木村草太の憲法の新手】（176）「建議書が示す懸念　曖昧な「専守防衛」境界線　武力行使恐慌の危険も」が掲載。 2022.5.21朝日新聞 牧野富太郎博士が収集した約40万点の植物標本が寄贈された東京都立大学牧野標本館について、村上哲明教授（生物学）のコメントが掲載。 2022.5.21videonews.com(web) バイデン政権が置かれている政治的状況がどのようなものなのか、そうした状況は日米関係にどのように影響してくるのかなどについて、前嶋和弘氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.5.17朝日新聞 沖縄県名護市の美謝川河口が辺野古の埋め立てに先立ち移されることについて、堀信行名誉教授のコメントが掲載。 2022.5.16集英社オンライン 木村草太教授（憲法）の連載コラム「あれ、どういうことなんだろう？」ーVol.1 どこまでやったらアウトなの？ 侮辱罪のよくわからないことーが掲載。 2022.5.14公明新聞 4月に本学に設置された「fuubo」（賞味期限の近い菓子等を定価の3~5割引で提供する無人販売機）について、公明党の竹谷とし子議員が視察した様子が掲載。 2022.5.14videonews.com(web) 沖縄の施政権が日本に返還された当時の日米関係と、その後日本が歩んだ道をどう考えるかなどについて、西山太吉氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.5.13日経新聞 親交の深い人物との交友録や随想を紹介する「交遊抄」のコーナーで、大橋隆哉学長が東京大学名誉教授 牧島一夫氏とのエピソードを語ったコラムが掲載。 2022.5.13読売新聞 家庭で決めたルールを子供が破ったときに親はどうするべきかについて、酒井厚教授（発達心理学）の見解が掲載。 2022.5.12日本水道新聞 これからの地域消防水利と管路の維持・更新について、東京理科大学総合研究院の関澤愛氏、名古屋大学の木全誠一氏、水道技術研究センターの清塚雅彦氏、小泉明特任教授と名古屋大学減災連携研究センターの平山修久氏がパネルディスカッションを行ったとの記事が掲載。 2022.5.12マイナビニュース 山添誠司教授（無機化学）、都立大大学院理学研究科藤木裕宇大学院生、天本和志大学院生、吉川聡一助教（触媒化学）、京都大学平山純特定助教、三浦大樹准教授（触媒化学）、宍戸哲也教授（触媒化学）、都立大大学院都市環境科学研究科の加藤玄大学院生らの共同研究チームが大気中の二酸化炭素を99％以上の効率で直接回収するシステムの開発に成功したという記事が掲載。 2022.5.10読売新聞 5月8日に八王子市と近隣の大学の学生が合同で開く学園祭「★学生天国★」が開催され、東京都立大学の「いきもの！サークル東京」のテントが子どもたちに大人気だったとの記事が掲載。 2022.5.10リセマム JSコーポレーションが2022年4月30日に集計した「大学人気ランキング」（対象：高校生11万4,453人）において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であったとの記事が掲載。 2022.5.3あとなびマガジン 5月3日、東京サマーランドのアドベンチャードーム内特設ステージにて、東京都立大学男子チアリーディング部「MAXONS」がチアリーディングを披露するとの記事が掲載。 2022.4.28水道産業新聞 水道事業の現場における公民連携の意義について、会津若松市上下水道事業管理者の高橋智之氏と小泉明特任教授、日本水道運営管理協会業務委員長の岩瀬伸朗氏の対談記事が掲載。 2022.5.7videonews.com(web) 社会学者の見田宗介元東京大学教授の人物像や功績とその理論の卓越性を振り返り、社会学の門外漢の人々に残してくれたものが何だったのかなどについて、元京都大学大学院教授で社会学者の大澤真幸氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が語った動画が掲載。 2022.5.6熊本日日新聞 熊本県警が熊本市中心部等に40台の防犯カメラを設置したことについて、カメラ映像が事件解決に大きな威力を発揮している現状から理解を示す一方で、警察は映像の利用目的や運用状況の透明性を保ち、説明責任を果たす必要があるとする星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2022.5.4デイリー新潮 30年間、平均賃金が横ばいである理由について、企業が内部留保を増やし、日本経済がフル稼働していないとする脇田成教授（マクロ経済学）の見解が掲載。 2022.5.3朝日新聞 ロシアのウクライナ軍事侵攻を受け、日本国憲法の「平和主義」について木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2022.4.30videonews.com(web) タイとラオスの国境沿いで狩猟採集生活を送りながら、ひっそりと暮らす遊動民ムラブリ族を取り上げたドキュメンタリー映画『森のムラブリ』。ムラブリから学ぶ人間にとっての本質的な価値について、横浜市立大学客員研究員で言語学者の伊藤雄馬氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.4.30ABEMA(web) 4月23日のABEMA『NewsBAR』に木村草太教授（憲法）が出演し、憲法と安全保障について橋本徹氏と対談した。 2022.4.29毎日新聞ほか 4月29日、政府は春の叙勲受章者を発表し、古川勇二東京都立大学名誉教授が瑞宝中綬章を受賞した。 2022.4.28NHK NHK「首都圏ネットワーク」にて、4月15日に開催された『プロフェッショナル 仕事の流儀』のディレクターが語る就活応援塾の講座の様子が放送。 2022.4.25農業協同組合新聞 九州大学理学研究院 佐竹暁子教授、広島大学大学院先進理工系科学研究科 保坂哲朗准教授、農研機構 櫻井玄上級研究員、沼田真也教授（熱帯生物学）らの研究グループが将来の気候変動が東南アジア熱帯雨林の開花・結実頻度を減少させる可能性があることを明らかにしたという記事が掲載。 2022.4.25朝日新聞 同性婚を認めていない法制度が法の下の平等を保障する憲法や婚姻の自由を定めた憲法24条に違反すると訴えた裁判に、かねてより「違憲の可能性」を指摘していた木村草太教授（憲法）が意見書を提出したとの記事が掲載。 2022.4.23マイナビニュース 高齢者向けの「聞こえやすい音」を出すスピーカーについて、大久保寛准教授（波動情報工学）らが"聞こえの問題"の改善を図るための実験を共同で行ったとの記事が掲載。 2022.4.23videonews.com(web) ロシアの人々が置かれている状況について、多くのロシアやウクライナ人作家や文化人との交流がある沼野恭子氏と、ジャーナリスト迫田朋子氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.4.22読売新聞 新型コロナウイルス感染拡大の長期化やウクライナを巡る国際情勢の緊迫等により、日本経済の先行きはより不透明であることから、各種データから浮かび上がる日本経済の現状と課題をもとに、日本再生のカギを握る労働市場改革の方向性について、宮本弘暁教授（労働経済学）の見解が掲載。 2022.4.20マイナビニュース(web) 飛散した砂の落下運動を明らかにすることに成功した、東京農工大学大学院特任教授の小林和也氏、栗田玲教授（物理学）らのチームによる研究を紹介する記事が掲載。 2022.4.19朝日新聞ほか 千代田区道「神田警察通り」の整備に伴う街路樹伐採問題について、山下祐介教授（社会学）は、「聴取した専門家から疑念を抱かれるのでは、手続きが不適切だったと疑わざるを得ない」と指摘した記事が掲載。 2022.4.18日本水道新聞 ３月24日に水道施設整備と水道料金のあり方について審議する「神奈川県営水道事業審議会」の初会合が開かれ、会長に小泉明特任教授が選任された記事が掲載。 2022.4.18毎日新聞 阿部彩教授（貧困・格差論）の研究「相対的貧困率の動向：2019年国民生活基礎調査を用いて」等を受け、横浜市男女共同参画推進協会が単身女性を対象に実態調査を行い、住居費の負担が重いことがわかったとの記事が掲載。 2022.4.17読売新聞 ロシアの大学や研究機関との交流を中断する動きが相次いでいることについて、ロシアの大学と共同研究を行う松山洋教授（地理情報学）が「国土の広いロシアは、研究の現場として重要だ。国を越えた活動はできる限り続けるべきだ。」と語った記事が掲載。 2022.4.16videonews.com(web) 日本の難民政策の弱点や問題点は何か、なぜ日本は難民を受け入れようとしていないのか等をNGOの立場から長年難民問題に取り組んでいる長有紀枝氏と、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.4.9videonews.com(web) ロシアの核戦略の現状と核先制使用の可能性などについて、CIAなどによる諜報活動に詳しいジャーナリストの春名幹男氏、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.4.9日刊自動車新聞 人生120年時代のモビリティとして、久保田直行教授（知能ロボット学等）が「都立大ローカル５G活用研究の「５Gを用いた超実時間モニタリングのためのロボット知能化基盤技術に関する研究開発」について紹介した記事が掲載。 2022.4.8ダイヤモンドオンライン 気候変動問題において、気候科学の知や技術を生み出す最前線である「大学」の動きが遅いこと、今大学が社会から求められている新たな役割について語った山本良一東京都公立大学法人理事長のインタビューが掲載。ダイヤモンドオンライン 2022.4.7読売新聞 国産の蓄電池が進化を続けていることについて、金村聖志教授（電気化学）は「安全性と品質が重要な電池で、研究開発の素地がしっかりとした企業の技術力が光った」と語った記事が掲載。 2022.4.5朝日新聞 「電磁波攻撃の嫌がらせを解決します」というネット広告を通じ消費者トラブルに発展する事態が相次いでいる現状を受け、特定の個人への電磁波攻撃は物理的にほぼ不可能であるとの多氣昌生名誉教授（生体電磁気学）の見解を掲載。 2022.4.5沖縄タイムス ４月４日、那覇市久茂地のタイムスホールで開かれた講演会「沖縄日本復帰50年～沖縄と憲法」（主催・沖縄タイムス社）に木村草太教授（憲法）が登壇し、沖縄に基地が集中した経緯に触れ、憲法９条改定議論にくぎを刺したとの記事が掲載。 2022.4.3朝日新聞 コロナ禍による国際社会の変化がウクライナ情勢に影を落としていると指摘する詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が掲載。 2022.4.2videonews.com(web) ロシアのウクライナ侵攻について、トルコのイブン・ハルドゥーン大学客員教授の中田考氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.3.31現代ビジネス 岸田政権が賃上げ制作の第一弾として税制改正法案を今国会に提出したことに関連して、書籍『日本人の給料』に掲載された脇田成教授（マクロ経済学）のコメント「給料が上がらない原因に「企業による内部留保の過剰な蓄積」が挙げられる」を掲載。 2022.3.25読売新聞 東芝の臨時株主総会の結果を受けて、「会社提案を可決できなかったのは、経営側の能力に疑問符がつく事態だ」との松田千恵子教授（企業戦略）のコメントを掲載。 2022.3.29TBSNEWSほか 日本最大級のキャンパスミスコン「Campus Award 2022」のグランドフィナーレにて、東京都立大学3年の藤井珠生さんがグランプリに選ばれ、「アナウンサーという夢に向かって最後まで頑張って走り抜けようと思います」と喜びを語った記事が掲載。 2022.3.29読売新聞 都市環境学部建築学科の研究室における地場産木材の地産地消推進や、空き家を利活用して地域活性化やまちづくりにつなげる取り組みが紹介され、多幾山法子准教授（建築構造）や研究室の大学院生のコメントが掲載。 2022.3.7日本水道新聞 2月24日、日本工業用水協会主催の第57回研究発表会において、協会の編集委員長を務める小泉明特任教授から、研究発表会が工業用水道技術の進歩・向上に寄与することに期待を寄せるコメントが掲載。 2022.3.24日本経済新聞 自動車メーカーが、電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池の内製化にかじを切るなど、混沌とするEV向け電池開発の行方を見通す記事内で、全固体電池の専門家である金村聖志教授（電気化学）の「生産工程の確立や材料メーカーによる開発はまだこれから。（本格的な量産には）5年、10年かかる」と見通すコメントが掲載。 2022.3.24リセマム（Web） 東京都が科学技術週間に合わせて4月18日～5月15日に開催する「Tokyoふしぎ祭エンス」において、小中学生向けの実験・工作などのサイエンス動画がオンライン配信され、東京都立大学からも動画が出展されることが掲載。 2022.3.23TOKYO MX 3月23日に東京都立大学の卒業式が感染対策を徹底した上で東京フォーラムにて開催され、式典では小池都知事が卒業生に向けて、お祝いの言葉とともにエールを送ったことが紹介。 2022.3.23FINDERS（Web） 紙製で使い捨て放題なロボットハンド「Folding Gripper」を開発し、ものづくりコンテスト「ヒーローズ・リーグ」の「FINDERS賞」に選出された、システムデザイン研究科機械システム工学域の博士前期課程に在籍する手塚蒼太さんのインタビュー記事が掲載。 2022.3.19videonews.com (web) 新型コロナで露わになった日本の医療界のあからさまな利権や癒着構造を洗い出し、改善するために今するべきことを、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授（社会学）が医師の上昌広氏とともに議論した動画が掲載。 2022.3.12videonews.com (web) 県民版の復興ビジョンの必要性と地域社会の再生に求められることについて、宮台真司教授（社会学）とジャーナリストの迫田朋子氏が、ふくしま復興支援フォーラムを中心に県民版の復興ビジョン作成に取り組んでいる鈴木浩氏とともに議論した動画が掲載。 2022.3.8朝日新聞 新型コロナウイルスの水際対策を緩和したことを受け、外国人労働者が人手不足を補う構図の日本社会に、コロナ禍からの2年で往来の制限はどんな影響をもたらしてきたかについて、丹野清人教授（労働社会学）のインタビュー記事が掲載。 2022.3.7リセマム（Web） JSコーポレーションが2022年2月28日に集計した、高校生21万2,218人が答えた「大学人気ランキング」において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング2位であった事が掲載。 2022.3.6日本経済新聞 大企業からスタートアップへの転職者が3年前に比べ7倍に増え日本の転職市場が変わってきたことを受け、「衰退する産業から成長する産業へと人材が回ることで経済が成長していく」との宮本弘暁教授（労働経済学）のコメントが掲載。 2022.3.5videonews.com (web) 公職選挙法と政治資金規正法の問題点を再検証した上で、何をどう変えるべきかなどについて、弁護士の郷原信郎氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.3.4日本経済新聞 脱炭素社会の実現に向けた切り札として期待が高まる「人工光合成」の技術を長年蓄積してきた研究段階から、社会実装する次の段階へと移行する道筋をどう描くかについて、人工光合成研究に詳しい井上晴夫特別先導教授の見解が掲載。 2022.2.28読売新聞 桜の⽊を食い荒らして枯らす特定外来⽣物の昆⾍「クビアカツヤカミキリ」の被害が埼玉県内で拡⼤しているのを受け、県環境科学国際センター（加須市）がこれまでの調査結果を分析、⼤澤剛⼠准教授（生物多様性情報学）と共同研究し、分布の予測モデルを開発したことが掲載。 2022.2.28河北新報ONLINE NEWS 河北新報社とマクロミル社による東日本大震災に関する共同調査において、調査を分析した中林一樹名誉教授の「ハード復興は10年で進んだが、地域経済は復興特需を失ってコロナが追い打ちを掛けている。被災者の生活状況は非被災者よりも厳しい」と指摘したコメントが掲載。 2022.2.26videonews.com (web) 十分な議論を経ずに生殖技術が普及拡大していく現状と、市民社会の向き合い方について、柘植あづみ氏、宮台真司教授（社会学）、ジャーナリストの迫田朋子氏が議論した動画が掲載。 2022.2.25,26日本経済新聞.朝日新聞 都は25日の新型コロナウイルスのモニタリング会議にて、順次、大規模接種会場を４カ所新設することとし、18～39歳の専用会場を東京都立大学の荒川（2月28日から）と南大沢（3月6日から）の二つのキャンパスにつくるとしたことが掲載。 2022.2.23日テレNEWS (web) 東京都は、39歳以下の若者を対象とした新型コロナの3回目のワクチン接種を進めるため、2月下旬以降、東京都立大学の南大沢と荒川のキャンパスに大規模接種会場を開設すると22日の都議会で明らかにしたことが掲載。 2022.2.22PRESIDENT Online (web) 日本人の生涯未婚率が年々上昇している背景について見解を述べる宮台真司教授（社会学）と大学院大学至善館理事長の野田智義氏との対談記事が掲載。 2022.2.20videonews.com (web) ロシアのウクライナ軍事侵攻の可能性について、ロシア情勢に詳しい廣瀬陽子氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が議論した動画が掲載。 2022.2.18PRESIDENT Online (web) 人間社会における『構造的貧困』のメカニズムについて語る、社会学者の宮台真司教授（社会学）と大学院大学至善館理事長の野田智義氏との対談記事が掲載。 2022.2.16ENCOUNT (web) アートパワーズジャパンが展開するNFTアートの監修を担うキュレーターチームに、楠見清准教授（文化編集学）ほか国内外で活躍する4人が就任するとの記事が掲載。 2022.2.14ねとらぼ (web) 建築の他、自身の子育てについて発信している伊藤喜彦准教授（西洋建築史・都市史）がツイートした、「偶然見つけたコンクリートの壁」が、子どもの“ある表情”にそっくりだとTwitterで話題になっていることが掲載。 2022.2.14中央公論 (web) 相対的貧困率と子どもの貧困率が先進国の中でも高い日本において、どのようにしてこの問題に取り組むべきか、森雅子総理補佐官（女性活躍担当）と貧困・格差研究の第一人者の阿部彩教授（貧困・格差論）の分析と提言が掲載。 2022.2.9日経Xwoman (web) コーポレートガバナンス・コードにより、上場企業は、取締役会や執行役員クラスの「多様性」（女性や外国人・中途採用者など）を確保することが求められていることをうけ、女性を将来の経営人材として育成するために必要な取り組みについて、松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2022.2.8日経Xwoman (web) コーポレートガバナンス・コードが改訂され、企業が取り組むべき重点項目の「中核人材の多様性確保」などが新たに加わった事をうけ、なぜ企業統治において「多様性確保」が重要なのか、企業統治に詳しい松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2022.1.29videonews.com (web) 元衆議院議員辻元清美氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授（社会学）が立憲民主党の低迷の背景などについて議論した動画が掲載。 2022.1.28リセマム（Web） 2月18日開催のシンポジウム「新型コロナウイルス感染拡大による子どもへの影響」が、東京都立大学オープンユニバーシティ会場と東京都立大学 子ども・若者貧困研究センターで開催され、同センターの阿部彩教授（貧困・格差論）と山本直子特任研究員が登壇することが掲載。 2022.2.20朝日新聞 2月19日にオンライン開催された首都直下地震や南海トラフ地震にどう備えるか考える２１世紀文明シンポジウムにて、基調講演を行った中林一樹名誉教授が、広域巨大災害と巨大台風が同時発生した場合に備えた事前防災の重要性等を指摘したとする記事が紹介。 2022.2.17東京新聞 「日本の植物学の父」といわれる牧野富太郎博士が、NHK連続テレビ小説の主人公のモデルになることが発表されたことを受け、牧野博士が収集した約十六万点の標本が収められている、南大沢キャンパスの「牧野標本館」の紹介とともに、館長を務める村上哲明教授（植物系統分類学）のコメントが掲載。 2022.2.8朝日新聞 ２月19日にオンライン開催される21世紀文明シンポジウム「迫り来る巨大災害への備え～首都直下地震や南海トラフ地震の減災復興戦略」において、中林一樹名誉教授が米田雅子・防災学術連携体代表幹事と共に基調講演予定であることが紹介。 2022.2.7,8日本経済新聞 米株安が加速し、１月に米株先物の流動性が急速に低下した原因について、「金利（資金コスト）が上がると市場に流動性を供給する高速取引（ＨＦＴ）業者は『薄利多売買』が難しくなる。金利上昇を知らない若いプログラマーも多く、ゼロ金利を前提に組み立てられた売買システムの対応が遅れているのではないか」と分析する足立高徳教授（数理ファイナンス）の見解が掲載。 2022.2.7水道産業新聞 管路関係含め水道事業のトータルで包括的な民間委託手法を導入し、官民連携の先進的模範事例と各方面から高く評価されている会津若松市の「会津若松方式」と水道事業の最新動向をテーマとする産官学関係者による座談会・インタビュー記事において、小泉明特任教授の現状の課題と解決に向けた方向性についてのコメントが掲載。 2022.2.4朝日新聞 スナックやクラブ、バーなどを調査している「夜のまち研究会」を主宰する谷口功一教授（法哲学）は、高齢単身者の利用が多いスナックを「地域社会の扉」と語り、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業制限で夜の店は苦境に立たされ、店舗数が減少しているという調査結果とともに掲載。 2022.2.22更新2021.12.27 水道産業新聞 和歌山市の水管橋破損による大規模断水や首都圏最大震度５強の地震による漏水発生など、水道管路の耐震化と水道システム強靭化の重要性・切迫性が再確認されたことを受け、適切で継続的な管路更新・耐震化のあり方を問う小泉明特任教授のコメントが掲載。 2022.1.21朝日新聞 東京大学周辺で受験生らが襲われる事件、小田急線や京王線の刺傷事件など無差別に人々に危害を加え、自らも死を望むような事件が相次いでいる事をうけ、宮台真司教授（社会学）は「他人を巻き込んだ間接的な自殺」にみえる事件が目立つと分析し、大人は周囲の子どもに「人生の選択肢は一つじゃない、横道にそれても別の生き方がある。面白くて幸せな人生はたくさんある」とメッセージを伝えてほしいとコメントした記事が掲載。 2022.1.18毎日新聞 政府が新型コロナウイルスワクチン不足の発展途上国などにワクチンを無償提供していることを市民の９割近くが支持しているとのアンケート結果を受け、「現地での製造能力向上など、中長期的な開発支援も検討すべきだ」とする詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が掲載。 2022.1.14週刊朝日 天皇制の未来が危ぶまれている中、安定的な皇位継承のあり方を議論する政府の有識者会議も具体的な皇位継承策を明示しなかったことを受け、建設的な議論の前提に必要なのは目的の確定である、とする木村草太教授（憲法学）の見解が掲載。 2022.1.13毎日新聞 グルメサイト「食べログ」で評価を不当に下げられたとして、焼き肉チェーン店が食べログを運営する「カカクコム」に損害賠償を求めた訴訟で「アルゴリズム」の概要を店側に開示したことについて、伊永大輔教授（独占禁止法）は、アルゴリズムの開示は公正さや中立性を検証する上で重要で運用の透明化を通じて信頼を確保していく必要があると指摘する記事が掲載。 2022.1.12日本経済新聞 乾燥地が劣化して農業に利用できなくなる砂漠化問題に取り組んでいる鳥取大乾燥地研究センター講師の石井孝佳氏は、本学の岡本龍史教授（植物発生学）と共同でコムギとイネの交雑種の植物を作るのに成功したと発表した。乾燥地でも耐えうる新たな作物の開発につながると期待する内容の記事が掲載。 2022.1.12朝日新聞 JR飯田橋近くの商業施設「飯田橋ラムラ」に新宿区と千代田区の区境がある理由について、飯田濠や周辺の土地利用について研究した高道昌志助教（都市史・建築史）の解説と、「街の物語を、地域の共通認識として定着させる継続的な取り組みが大切」とのコメントが掲載。 2022.1.8読売新聞 テレワークの普及で増えてきた、二拠点生活「デュアルライフ」に挑戦する人たちを紹介する記事で「町内会組織が弱くなるなど、地方では、昔よりも土地のひと同士の結びつきが薄くなっている。都市部から地方の２拠点居住が進んで人々の交流が増せば、新たな課題も見つかり、地方の活性化につながるのは間違いない」と地方創生に詳しい山下祐介教授（都市社会学）の見解が掲載。 2021.12.28毎日新聞 東京証券取引所の市場再編を2022年4月に控え、上場企業が再編後のどの市場に移るか申請する期限が12月30日に迫り、最上位市場にとどまるための対策を急ぐ動きがあることについて、身の丈に合わないのにプライムに上場していても得るものは少なく、自社の目的や規模に合った市場がどこなのか、自問しないといけないとする、松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2021.12.22朝日新聞 「地域学入門」(ちくま新書)を出版した山下祐介教授（都市社会学）が、研究拠点の青森県や東京都八王子市を具体例に出しながら、大学の公開講座などを通して足元の地域を知ることで自分を知ろうと呼びかけている内容の記事が掲載。 2021.12.22朝日新聞 高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」（朝日新聞主催）が、12月13日八千代松陰高校で開催され、串山久美子教授（メディアアート）が「メディアアートって何だろう？」と題し、AIなどデジタル技術を活用した表現方法「メディアアート」の歴史と実例を紹介し、自身の研究室で進めている「AI車いすシステム」プロジェクトの話題にも触れながら講義を行ったことが掲載。 2021.12.20しんぶん赤旗 海底火山「福徳岡ノ場」の噴火で噴出した軽石漂着問題について、都立大の大学院生を中心にしたチームが日本全国の海岸に漂着した軽石を分析し研究報告を日本地理会で発表。従来の研究とは異なりリアルタイムで観察する事で漂流・漂着のメカニズムの理解が進むと期待され、手ごたえを語る青木かおり特任研究員のコメントも掲載。 2021.11.2,20現代ビジネス/エキサイトニュース 自身の婚活体験を元に執筆した『婚活戦略――商品化する男女と市場の力学』について、著者である高橋勅徳准教授(経営組織論）が自ら婚活市場に挑み撤退した経緯等を、婚活支援企業の問題点など織り交ぜながら語った記事が掲載。 2021.12.17日本経済新聞 岸田文雄首相の首相就任後初めてとなる予算委員会での答弁において、外交や安全保障の議論に現実的な視点で臨み、極端な理想に走らないバランス感覚があったとする、詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が掲載。 2021.12.13読売新聞 2019年大津市の飲酒運転による小4死亡事故の遺族が飲酒運転の責任の重さを訴えていることなど受け、「現行法には飲酒運転で必ず事故が起きるわけではないとの前提があり、市民感覚とずれが生じがちだ。酒気帯びの故意がある場合には、過失運転致死傷罪より重い量刑を選択できる法改正を検討すべきではないか」とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。 2021.12.12読売新聞 12月11日に開催された連続市民講座「危機の時代—持続可能な世界を目指して—」にて講演した市古太郎教授（都市科学）が「地域防災で重要なこと」とは、命を守るという一番大切な目的をいつも確認することだ」と呼びかけ、普段から防災と身を守る行動を意識した生活を送ることの重要性を訴えた記事が掲載。 2021.12.10日本経済新聞 「超高齢化社会の課題を解決する国際会議」の健康をテーマにしたパネル討論において、新型コロナウイルス禍で見えた国内外の医療、国際協力の現状と課題などについて議論され、米中対立など国際政治上の影響を受けている現状はあるが、もっとグローバルなレベルで制度改革を実行することが望ましいとする詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が掲載。 2021.12.7読売新聞 12月11日に開催される連続市民講座「危機の時代—持続可能な世界を目指して—」において、市古太郎教授（都市科学）が「大都市郊外におけるコミュニティ防災の取り組み」をテーマに講演予定であることが紹介。 2021.12.4毎日新聞 民事改正で22年4月に青年年齢が20歳から18歳に引き下げられることに伴う社会の変化や学校現場に求められる対応などについて話し合われた、毎日メディアカフェ教育シンポジウム2021「大人って何？」における、木村草太教授（憲法学）と評論家の萩上チキ氏の対談が掲載。 2021.12.3日本経済新聞 非財務情報の開示について多数の機関が業界標準を狙ってルールを乱発し、企業を混乱させてきたことを指摘し、「ルールを「守る方」ではなく「作る方」に回らなければならない」とする松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2021.11.30朝日新聞 2030年冬季五輪・パラリンピックの札幌への招致について、東京五輪の検証も不十分なまま計画案を発表することは五輪に対する国民の違和感につながる可能性があると指摘する舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.11.28朝日新聞 衆院選を取材した若手記者による企画「若者×記者が見る衆院選」において、マイノリティーであっても政治がどのように動いているかを理解して、熱意と戦略を持って訴えることで声を届けることはできる、とする佐藤信准教授（現代日本政治）のコメントが掲載。 2021.11.27朝日新聞 朝日新聞連載ページQuestionにて、世界保健機関（ＷＨＯ）などが主導する国際的な枠組み「ＣＯＶＡＸ（コバックス）ファシリティー」の新型コロナウイルスのワクチン供給の取り組みについて、詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が掲載。 2021.11.23読売新聞 板橋区立文化会館で行われた「コロナ禍と自治体」シンポジウムに、行財政改革に定評のある長野基准教授（地方自治論）が出席。コロナ対応の振り返りとして、「コロナで差別されない人権擁護条例や相談窓口などをつくり、基礎自治体の強みが生かされた」とのコメントが掲載。 2021.11.23朝日新聞 郵便局長会に入らないと局長としての採用や役職就任が困難とされる日本郵便の局長人事の実態が民事訴訟の証拠資料などから明らかになったことについて、この構造が「信条による差別にあたる恐れがある」とする木村草太教授（憲法学）の見解が掲載。 2021.11.22読売新聞 金沢大学先端観光科学研究センターの取り組みを紹介するシンポジウムにて、清水哲夫教授（観光計画学）が、観光と交通をテーマに、他人の自家用車に同乗し、燃料代などを支払って目的地に向かう「ライドシェア」の重要性を指摘したとする記事が掲載。 2021.11.22朝日新聞 相模原市の「市人権施策審議会」の悪質なヘイトスピーチに刑事罰を科すかどうかについての今後まとめる答申の骨子案の協議にて、会長の矢嶋里絵教授（社会保障法、障害者福祉法）は、「（刑事罰の有無については）両論併記にせざるを得ない」との見解を示したことが掲載。 2021.11.15日本水道新聞 有識者で構成する「神奈川県水道ビジョン検討会」の初会合が８日横浜市で開かれ、会長に小泉明特任教授が選任され、初会合を統括し、今後の進展に期待を示したとする記事が掲載。 2021.11.14,15日本経済新聞 東京都が首都直下地震の被害想定を10年ぶりに改定する事を受け、防災対策の専門家で都の被害想定づくりに携わる、中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。 2021.11.12朝日新聞 今季の大リーグで投打の二刀流で活躍し、ＭＶＰの候補に挙がる大谷翔平が「現代の多くの人々と同様に分業システムの中にいながら、細分化された役割からはずれた形で活躍している」とし、「脱分業」への日米のファンの夢について、小田亮客員研究員の見解が掲載。 2021.11.11朝日新聞 長引くコロナ禍で子育て中の親たちのバーチャル空間交流が盛んなことを受け、子育ては大人の思い通りにならないため、支える存在が重要であり、バーチャル空間でも現実社会と同じような効果がある、とする安達久美子教授（助産学）の見解が掲載。 2021.11.11毎日新聞 江戸東京博物館にて開催中の「縄文２０２１－東京に生きた縄文人－」展に関する記事において、図録「縄文を探る」の中で、「着る／獲（と）る・食べる／祈る／動く／住む」をテーマとして同館の藤森照信館長と山田昌久名誉教授による対談が掲載されていることが紹介。 2021.11.8水道産業新聞 本学の水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授のインタビュー記事において、管路に特化した産官学共同研究プロジェクトの取組の紹介とともに、これまでの実績やプロジェクトの意義などに関するコメントが掲載。 2021.10.7日本農業新聞 東京都立大学と鳥取大学の研究グループが10月6日、世界で初めて稲と小麦の雑種を作り出したと発表。岡本龍史教授（植物発生学）の「小麦に稲の性質を取り入れることや、その逆が可能になる意義は大きい。トウモロコシや大麦、サトウキビなど、他のイネ科作物との雑種作出にも道が開ける」と期待するコメントが掲載。 2021.11.3日本テレビ 日本テレビ「news every.」に山添誠司教授（無機化学）が出演し、相分離を利用した二酸化炭素吸収放出技術を説明、脱炭素化社会の実現に向けた今後の課題や開発技術についてコメントした。 2021.10.16日本経済新聞 岸田文雄新政権の「成長と分配の好循環」の政策課題に関し、賃金上昇の持続必要性や格差縮小等についてデータを用いて議論するべきとする村田啓子教授（日本経済論）のインタビュー記事が掲載。 2021.10.15都政新報 10/7夜に発生した「千葉県北西部地震」で都市インフラ被害が出た事を受け、今回の受け止めと首都直下地震への備えについて、市古太郎教授（都市科学）の見解が掲載。 2021.10.15朝日新聞 「安倍政治」継承の是非、新型コロナ対策の総括、「新しい資本主義」のかたち、様々な争点があるが、いま直視すべきはコロナ禍で可視化された「日本社会の劣等性」にあるとする宮台真司教授（社会学）のインタビュー記事が掲載。 2021.10.13日本経済新聞 働き方や雇用制度が変わりつつある現代において、企業等における「管理職」は何らかのユニットの「長」としてユニットを「経営」していくことが重要であり、管理業務を連想させる「管理職」の呼び名を「経営職」と改めてはどうか、と指摘する松田千恵子教授（経営・財務戦略）の記事が掲載。 2021.10.12,13日本経済新聞/日経産業新聞 東京都立大学が建物や地域限定の高速通信規格「ローカル５Ｇ」を活用し、これまでに３件の研究を始めており、９月に新たに製造や小売り向けの技術開発研究を始めたとの記事が掲載。 2021.10.11荒川ケーブルテレビ 荒川ケーブルテレビの「こんにちは荒川区」において、健康福祉学部看護学科教員による「暮らしの保健室」の取組が紹介。 2021.9.29朝日新聞 「女性嫌悪」と訳される「ミソジニー」という言葉の正体を探る記事において、偏見は男性にも女性にも誰の中にもあり、ミソジニーという概念を理解することは、自分の中の偏見に気づくための手がかりになるとする江原由美子名誉教授の見解が掲載。 2021.9.27朝日新聞 ジェンダー問題を考える特集において木村草太教授（憲法）のインタビューが紹介され、憲法第24条は同性婚との関係で注目されることが多いが、出発点には、家庭生活における女性の権利確立があり、そのことが忘れられてはいけないと指摘する記事が掲載。 2021.9.12読売新聞 原発事故後、避難先で家を再建するなどした人が今の暮らしを続けながら福島へ通う「2地域居住」が見られ、こうした「通い復興」で町外避難者を支えることについて、「『いつか帰りたい』と考えている人は、復興の大切な担い手となる。国や自治体は『通い復興』の視点でも支援を続けるべきだ」とする山下祐介教授（社会学）の見解が掲載。 2021.9.11ダイヤモンドオンライン 東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学などを統括・運営する東京都公立大学法人が2021年7月に国内の国公立大学では初めて「気候非常事態宣言」を発出したことに伴い、山本良一 東京都公立大学法人理事長のインタビュー記事が掲載。ダイヤモンドオンライン 2021.9.3毎日新聞 大地震の備えを話し合う「防災フォーラム」が４日、「首都防災ウィーク」のメインプログラムとしてオンライン形式で開かれ、同ウィーク実行委員長を務める中林一樹名誉教授のコメントが掲載。 2021.9.2日本テレビ 琵琶湖上空で人力飛行機の飛距離を競う『Iwataniスペシャル 鳥人間コンテスト2021』にて、人力プロペラ機部門、滑空機部門の２部門ともに、本学の学生団体「鳥人間部 T-MIT」「人力飛行機研究会 MaPPL」がそれぞれの部門で見事優勝を果たした。 2021.9.1朝日新聞 与党が31日、野党が求めた新型コロナウイルス対策の補正予算案を議論する臨時国会の召集を拒否する考えを伝えたことに関し、憲法53条は「内閣は召集を決定しなければならない」と定めており、臨時国会を開くまでに1カ月程度を超えるなら特別な理由が必要であるものの、特別な事情は説明されておらず憲法違反であると指摘する木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2021.8.31日本経済新聞 コロナ後に日本経済が復活するための改革について議論する特集記事において、日本経済の最大の弱点は人口が減少かつ高齢化し、潜在成長率が低下していることであると指摘し、労働市場の流動化の重要性を説く宮本弘曉教授（労働経済学）の見解が掲載。 2021.8.30日本水道新聞 災害の多い日本における水道インフラの基本である「強靭」の重要性を見つめなおし、施策動向を紹介する特集記事において、小泉明特任教授による、その意義と実践へ求められる行動・心構えについての見解が掲載。 2021.8.22読売新聞 コロナ禍の国際政治で米中対立が激化しつつある状況におけるWHOのガバナンス不足を指摘し、日本や欧州の「ミドルパワー」が担うべき役割の重要性を訴える詫摩佳代教授（国際政治学）の見解を掲載。 2021.8.21朝日新聞 縄文土器などを紹介する特集記事において、「洞窟遺跡日本一のまち」とされる長崎県佐世保市には古い土器や遺跡が多いとされ、山田康弘教授（先史学）による、土器は突然生まれたのではなく、長年の試行錯誤の結果誕生したと考えるべきとの見解が掲載。 2021.8.19毎日新聞 コロナ禍で格差の拡大が社会的に孤立する人を増やし、分断を深めている状況において、阿部彩教授（貧困・格差論）が、「職を失った人が新しい仕事に就けたとしても、待遇が劣悪なら、自分の価値が認められず、社会から切り離されたと思ってしまう」と指摘する記事が掲載。 2021.8.18日本経済新聞 コーポレートガバナンス・コード（企業統治指針）の再改訂公表後、ガバナンスに対する取り組みの二極化が鮮明になっている中で、経営者が経営戦略を考え抜き、目標に至る道筋にあるリスクと機会を把握、十分に議論することの重要性を指摘する松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2021.8.17～31日本経済新聞 「新時代の企業統治」をテーマとする全11回のシリーズ企画において、企業統治の基本を振り返りつつ、新時代の企業統治を考える松田千恵子教授（企業戦略）による記事が掲載。 2021.8.10朝日新聞 豪雨災害をもたらす梅雨前線による雨が10年で活発化していたことを東京都立大学が分析し、10年程度の大きな自然変動に加えて地球温暖化の影響の可能性もあると指摘する高橋洋助教（気候学）の見解が掲載。 2021.8.8日本経済新聞 AI研究で独走していた米国を中国が追い越しつつある状況を報じる記事ににおいて、言語などを操る最先端のAIの実現には豊富な人材や資金が不可欠で、開発できるのは一握りのプレーヤーであるとする小町守准教授（自然言語処理）の見解が掲載。 2021.8.4日経速報ニュース 金村聖志教授（電気化学）が最高技術責任者を務める大学発ベンチャーのスリーダムが紹介され、金村教授が長年をかけて研究開発した技術を中核に、次世代電池の事業化を目指しているとの記事が掲載。 2021.8.4読売新聞 沖縄県の辺野古沖で希少な鍾乳石が発見されたことについて、島の背後の大浦湾周辺にかつて広い流域をもった「失われたカルスト台地」があった可能性があるとする、堀信行名誉教授の見解が掲載。 2021.8.2読売新聞 体操選手は運動や感覚などに関係する脳の領域間を橋渡しする神経線維の密度が一般人より高いとされることについて、「通常の練習以外で、脳内ネットワークの強化を図る科学的トレーニングなどに生かせる可能性がある」との畑純一准教授（診療画像生命科学）の見解が掲載。 2021.7.30,8.2日本産業新聞/日本経済新聞 世界が脱炭素社会をめざす中で期待を集める技術として、東京都立大学が空気中のＣＯ２を回収でき、現在使われているＣＯ２捕集物質の最大１０倍の吸収効率を達成可能な手法を開発したとする記事が紹介され、山添誠司教授（無機化学）の見解が掲載。 2021.7.30週刊朝日 長引くコロナ禍で「行き場」を失ったシニアのために、アクティブに活動できる場をつくる動きが出てきているとする記事で、高齢者の社会的孤立と居場所について研究する藺牟田洋美准教授（高齢者心理学）の見解が掲載。 2021.7.29西日本新聞 4度目の緊急事態宣言が出ている東京で都から酒類提供の禁止が要請される中、スナックを研究する谷口功一教授（法哲学）の調査では、全国の約7万～8万軒のうち、昨春以降に少なくとも8千軒が廃業したとみられるとし、「憲法が保障する『営業の自由』が、簡単に政府の規制対象になってしまっている」とする見解が掲載。 2021.7.27毎日新聞 東京五輪では、女性の選手が日本選手団583人中277人（47・5％）で約半数を占めることについて、江原由美子名誉教授による「大きく変わったのは性別役割分業を否定する人が増えたこと」との見解が掲載。 2021.7.25オルタナ 東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学、東京都立産業技術高等専門学校からなる東京都公立大学法人が7月16日、国公立大学として初めて「気候非常事態宣言」（CED）を表明したとの記事が掲載。 2021.7.24朝日新聞 東京五輪開会式で五輪憲章の"clebrationg"の和訳が「祝う」ではなく「記念する」とされたことについて、舛本直文客員教授が「文言を変えるべきではなかった。国家元首や政府の意向での変更は、五輪の理念に反した政治的な関与と取られかねない」と指摘する記事が掲載。 2021.7.23,8.2AERA dot AERA 近年の五輪に商業主義や政治利用がはびこる現状ついて、国際協調の視点をもう少し打ち出し、五輪本来の目的に立ち返るべきとする舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.7.17,20毎日新聞/朝日新聞 都は１６日、新型コロナウイルスのワクチン接種センターを新たに13カ所開設すると発表し、大学生らを対象にした会場として青山学院大青山キャンパス、一橋大国立キャンパス、都立大南大沢キャンパスの3か所になるとの記事が掲載。 2021.7.14日経プレスリリース 量研・JSTとともに都立大（三好洋美准教授（生物物理学））がイオンビーム加工技術を使って「フレキシブル細胞培養薄膜」を開発し、ヒダや突起状の構造を持った『３Ｄ細胞シート』を作り出すことに成功したとする記事が掲載。 2021.7.13都政新報 外国人の受け入れの根幹を決めるのは国であるが、いったん日本に入った外国人がどのように生きる・暮らすことができるかは、国よりも地方自治体が大きな役割を果たしているとする丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。 2021.7.12水道産業新聞 川崎市と優れた水関連技術・製品を有する民間企業が連携して開催した「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会において、会長を努める小泉明特任教授が、全世界でSDGs達成に向けた取り組みが進むが水・衛生関連では多くの課題があり、一歩一歩ビジネスを創出していくとあいさつしたとの記事が掲載。 2021.7.12AERA dot 鎌倉・逗子・葉山エリアが、今再び注目を集めていることについて、饗庭伸教授（都市計画）が18年から20年9月末の行動変化を検証したところ、郊外から都心への通勤・通学行動には数百万人の昼間人口の変動があるものの、都心から郊外へ居住地を移す大きな流れは認められなかった、とする記事が紹介。 2021.7.10日経プラスワン 夏の換気による感染対策と蚊対策について紹介する記事において、建築環境学の知見から熱中症のリスクを減らして効率的な換気を行う方法について、須永修通名誉教授の見解が掲載。 2021.7.9現代ビジネス 浅川哲也教授（日本語学）が「ら抜き言葉」がさらに進行した「れ足す言葉」が誤用されていることを指摘し、言語学における分析から「合理的な言語変化」ではないとする記事が掲載。 2021.7.7読売新聞 世界規模の新型コロナウイルスの感染拡大で中国が戦略的なワクチン外交を展開したように、国際政治における国家の強さの概念も変わりつつあることを指摘し、ワクチンは安全保障に直結することから日本も自国で備える必要があると同時に、製造できない国に分配する態勢作りにも尽力すべきとする詫摩佳代教授（国際政治学）の見解が紹介。 2021.7.6毎日新聞 静岡県熱海市の大規模土石流について、鈴木毅彦教授（自然地理学）が共同通信社ヘリコプターで上空から被災地を調査し発生状況の推定をまとめ、盛り土の崩壊を防ぐ排水施設の有無や、流出する土砂を食い止める砂防ダムが機能したかなど、今後の検証ポイントも挙げたとする記事が掲載。 2021.7.1水道産業新聞 川崎市水道100周年にあたり、これまでの実績を評価し、「次世代の水道を担う若手の育成こそ重要であり、これらの組織力は川崎市水道に培われている貴重な財産だ」とする小泉明特任教授のコメントが掲載。 2021.6.30日経プレスリリース 静岡大学工学部 菊池将一 准教授、東京電機大学 井尻 政孝 助教（研究当時 ／現所属：東京 都立大学システムデザイン学部 助教）、ヤマハ発動機株式会社 材料技術部からなる共同研究グループは、加熱することなくチタン合金表面 に硬質な窒化層を短時間で形成させることに成功したとの記事が紹介。 2021.6.30日経速報ニュース 静岡大学工学部 菊池将一 准教授、東京電機大学 井尻 政孝 助教（研究当時 ／現所属：東京都立大学システムデザイン学部 助教）、ヤマハ発動機株式会社 材料技術部からなる共同研究グループが、加熱することなくチタン合金表面に硬質な窒化層を短時間で形成させることに成功したとの記事が掲載。 2021.6.27毎日新聞 JOCがトランスジェンダー理事を「女性」と発表し、配慮不足が指摘されていることについて、「トランスジェンダーは基本的に性転換後の性別で自らのアイデンティティーを確立している。本人の性自認が尊重されるのが望ましい」とするダイバーシティ推進室の藤山新・特任研究員の見解が掲載。 2021.6.23朝日新聞 後世に向けて災害はさまざまな角度から記録を残す必要があることを指摘する記事において、松山洋教授（水文気象学）による、「干ばつ・酷暑」被害が平均６年に１度起きており、1964年に空梅雨と猛暑で東京・奥多摩にある小河内ダムの貯水率がほぼゼロになったことを例として、注目されていない現象を先取りして警鐘を鳴らす「逆からの視点」が重要であるとの見解が掲載。 2021.6.23毎日新聞 緊急事態宣言解除後も多くの地域で飲食店やカラオケ店への制約は残っていることについて、夜のスナックが持つ「公共圏」機能を評価し、憲法上の権利として営業の自由が表現の自由などより「劣位に置かれるいわれはない」とする谷口功一教授（法哲学）の見解が掲載。 2021.6.22,23テレビ朝日/日本テレビ/朝日新聞/毎日新聞ほか 東京のワクチン大規模接種会場として、立川地域防災センター、多摩総合医療センター、青山学院大学、一橋大学、東京都立大学の5カ所を新たに開設すると紹介。 2021.6.22Bloomberg(Web) 昨年の株主総会への対応で東芝幹部が経済産業省に支援を求め、議決権行使を妨げるような行為があったと指摘されていることについて、松田千恵子教授（企業戦略）が同社の内向きの体質を批判する記事が掲載。 2021.6.21日経速報ニュース 理学研究科の斉藤太郎助教（神経生化学）と安藤香奈絵准教授（神経科学）らが同志社大、学習院大とともにタウの蓄積を引き起こすスイッチとなる新たな変化を発見し、このスイッチ部分をブロックすることで、有害なタウが溜まるのを防ぎ、タウオパチーでの神経細胞死を抑制することができる可能性があるとする記事が掲載。 2021.6.19,20日刊スポーツ/日経速報ニュース/毎日新聞 東京都が都立大南大沢キャンパスを含む都内の五輪パブリックビューイング会場を全て中止する方針を伝えたとする記事が掲載。 2021.6.19ビデオニュースドットコム 米中関係が悪化する中、台湾有事の現実味と日本への影響について、宮台真司教授（社会学）の見解を紹介。 2021.6.18週刊朝日 コロナ禍での五輪「開催」「中止」による国内外競技団体への経済的な影響について、「国際オリンピック委員会（IOC）は収入の約90％を各競技の国際競技連盟（IF）などに分配しています。それが国内の競技連盟（NF）に強化費、補助金といった形で流れる。それがなければ活動の持続が厳しくなる団体は多いでしょう」とする舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.6.12朝日新聞 東京五輪の聖火リレーの中止や辞退が続いていることについて、「芸能人も次々と辞退し、経済効果や観光立国としての日本を発信しようとした政府や組織委のもくろみは外れた。『平和』のメッセージを伝えるという聖火リレーの本来の意義に立ち返る時だ」とする舛本直文客員教授の見解が紹介。 2021.6.11FLASH(Web) 渋沢栄一が中心となり1873年に日本初の銀行として設立した第一国立銀行（現・みずほ銀行）の本店が1898年に取り壊された経緯について、鳥海基樹教授（都市設計）の見解が掲載。 2021.5.20水道産業新聞 沖縄県の水道事業における「基盤強化」の先進的模範事例を紹介する特集記事で、建設した水道システムを維持する努力が必要であり、県庁による本当周辺離島8村を対象として用水供給の拡大、広域化は将来に向けた第一歩であると評価する小泉明特任教授の見解が掲載。 2021.6.8朝日新聞 「現場へ！　夜の社交場　コロナ禍の１年」のコーナーで、スナックや居酒屋は、自宅でも職場や学校でもない、サードプレイス（第三の場所）であり、個人をさまざまなしがらみから解放してくれる空間、社会人としてのたしなみを身につけ、人としての情けを知る学びやでもあるとの谷口功一教授（法哲学）の見解が掲載。 2021.6.7AERA 米NYワクチン接種ツアーが盛り上がる背景について、詫摩佳代教授（国際政治学）が「米国内の事情」と「世界的なワクチン格差」があると指摘し、米国でワクチン接種が進むにつれ、余剰ワクチンも出ており、それを観光業の促進に有効活用しようというNY市の狙いがあるとの見解が掲載。 2021.6.8日本経済新聞 東京都が再生可能エネルギーによって発電した電力のシェアリングに向け、都立大南大沢キャンパス等の計6施設で実証実験を実施するとの記事が掲載。 2021.5.19読売新聞 昨年12月に北関東自動車道で発生した交通事故に関し、星周一郎教授（刑法）が事故捜査の難しさについて指摘、立件するには当事者の証言だけでなく、ドライブレコーダーの記録や目撃証言など積み重ねが必要との見解が掲載。 2021.5.14,15日本経済新聞/読売新聞 新型コロナウイルスの感染が拡大する中で学生らを対象に検査を実施する大学が増え、都の独自のモニタリング検査の一環で、都立大で4月下旬から健康福祉学部の学生ら約300人がPCR検査を受けたとの記事が掲載。 2021.4.23日本経済新聞 次世代電池開発スタートアップ企業のスリーダムは、金村聖志教授（電気化学）の技術をもとに開発したリチウム電池に使われる部材「セパレーター」の事業化を目指しているとの記事が掲載。 2021.5.9朝日新聞(岡山) 岡山弁護士会は岡山市で５月８日、憲法記念日に合わせて「ウィズコロナ時代の生活保護」をテーマに「県民集会」を開き、オンライン講演会で木村草太教授（憲法）が、生活保護制度は憲法25条が定める「生存権」を保証する重要な手段だと指摘したとの記事が掲載。 2021.5.4毎日新聞(北海道) 3月の札幌地裁での同性同士の婚姻を認めない民法は違憲とするとの判決について、同性婚を認めない民法は違憲で、憲法を適切に解釈してマイノリティーの人たちの権利を広げていくべきだとする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2021.5.4毎日新聞(広島) 憲法記念日の5月3日、広島市中区の広島弁護士会館で開かれた「2021年広島憲法集会　マイライフマイ憲法」（実行委員会主催）に木村草太教授（憲法）が登壇し、日本学術会議の会員候補６人の任命を菅義偉首相が拒否した問題を例に、憲法23条が保障する学問の自由などについて語ったとの記事が掲載。 2021.5.4朝日新聞 新型コロナ感染拡大を防ぐために個人の自由が制約されていることについて、憲法の視点からは法的根拠を伴う説明が必要で、法を軽視して政策を打ち続けるのは「法律による行政」の軽視であり、立憲主義の根幹を揺るがしかねない問題だとする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2021.5.4,5朝日新聞/朝日新聞(Web) 新型コロナウイルスの感染原因である「マイクロ飛沫」や「エアロゾル」と呼ばれる細かな飛沫は泡がはじけると生じるとされ、なぜ泡がはじけると飛沫ができるかについて栗田玲教授（ソフトマター物理）が解説した記事が掲載。 2021.5.1日テレNEWS コロナ禍で深刻化する子どもの貧困問題を取り上げたコーナーで、阿部彩教授（貧困・格差論）が「困窮の状況はコロナの時だけではない。貧困対策という形で平時と緊急時と変わらないやり方でやっていくことが必要。」と語った。 2021.4.30都政新報 4月に東京都立大学の新学長に就任した大橋隆哉学長が、「研究力を強化して質の高い教育を提供し、さらに研究力を高めていく好循環をさせたい」と抱負を語ったインタビュー記事が掲載。 2021.4.23,24読売新聞/毎日新聞/日経新聞/朝日新聞 等 東京都は４月23日、新型コロナウイルスの無症状感染者を見つけるために都独自のモニタリング検査を始め、第１弾として都立大学荒川キャンパスの約800人の学生のうち、検査に同意した理学療法学科の2、3年生約60人にPCR検査キットを配布したとの記事が掲載。 2021.4.23読売新聞/毎日新聞 小池都知事が４月22日、都立大の学生約300人が履修する「経営学入門」のオンライン授業にゲスト参加し、危機感を持って新型コロナウイルス感染対策を徹底するよう学生へ呼びかけたとの記事が掲載。 2021.4.22毎日新聞 電動車いすを使って生活する障害者が鉄道の無人駅で降りる際に係員の介助を受けるまでの交渉の過程などをブログに書きツイートしたところ、批判が殺到したことについて、「障害者が批判を恐れて何も要求しなければ、障害者差別解消法は全く存在価値がなくなる」とする杉野昭博教授（社会福祉学）の見解が掲載。 2021.4.21読売新聞(夕刊) コロナ禍で外国人の雇用情勢が悪化する中、「ウーバーなどネットで手軽に請け負える仕事が貴重な働き口になっているのは事実だが、登録手続きが簡素であるため、合法的に働けない外国人の受け皿になっている可能性もある」とする丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。 2021.4.21朝日新聞 東京都立大や法政大などのチームが発見した新種のオオムカデに「リュウジンオオムカデ」と和名がつけられ、論文が国際的な動物分類専門誌「ズータクサ」に掲載された。大学院博士課程の塚本将さんは「沖縄の森がいかに貴重であるかを説明するうえで大きな価値がある発見」と話したとの記事が掲載。 2021.4.21朝日新聞 東京電力福島第一原発の放射性物質「トリチウム」を含む処理水の海洋放出をめぐり、復興庁が安全性をPRするため、ホームページにトリチウムをイメージしたキャラクターを登場させたが、批判を受けすぐに削除したことについて、「どこかに復興は終わったという意識があるのではないか。世論がもっと関心を持つ必要がある。」とする山下祐介教授（地域社会学）の見解が掲載。 2021.4.7内閣官房/内閣府総合サイト 清水哲夫教授（観光計画学）が「地域が観光で稼ぐための政策立案に向けて」をテーマに解説した動画が掲載。ESAS、V-RESASの解説動画 2021.4.15日本経済新聞 『今、考える五輪・パラの意義』として、⾇本直⽂客員教授の見解が紹介され、今大会はデジタル技術を駆使した「つながる」仕掛け作りが⽋かせない、「共⽣社会」や「多様性」を実践する⼤会にしてほしいとする記事が掲載。 2021.4.15日本テレビ 『Zip!』で、まん延防止等重点措置における東京都からの要請を受けて、都内大学の授業方針について紹介され、都立大は都からの協力依頼も踏まえ、今後もオンラインや大教室を活用しながら、密の回避・感染対策を適切に行っていくとの方針が紹介。 2021.4.14毎日新聞(大阪) 14日で開催まであと100日となった東京オリンピックについて、「異例の大会として歴史に残るのに、競技を行えたというだけでは世界選手権と変わらなくなり、価値が半減してしまう。コロナ禍でも何ができるかを考えなくてはいけない」とする舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.4.13,14琉球新報/沖縄タイムス/時事通信/朝日新聞デジタル 大学院博士課程の塚本将さんなどの東京都立大や法政大などのチームが、国内では143年ぶりとなる新種のオオムカデを見つけ、水に潜ることもある習性や、沖縄の故事にちなみ「リュウジンオオムカデ」と和名が付けられたとの記事が掲載。絶滅が危ぶまれており、チームは「遠くから見守っていただきたい」としていると掲載。 2021.4.13ガクチカ(Web) グローバル化が進む社会における外国人労働者の現状と課題を踏まえ、多様性を受け入れたコミュニケーションのあり方など、外国人労働者との共存の必要性について丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。ガクチカWebページ 2021.4.12リセマム(Web) 高校生20万970人が答えた「大学人気ランキング」で東京都立大学は公立大学で2位だったことが、JSコーポレーションが2021年3月31日に集計した結果より明らかになったとの記事が掲載。 2021.4.11毎日新聞 都内大学の対面授業の方針について、持病があり感染への不安があるなど学生の個別事情に配慮し、オンラインでの受講を選べるようにする⼤学の取り組みとして、都⽴⼤は今年度から対⾯授業でも学⽣が希望すればオンラインで受講できる体制を整えたとの記事が掲載。 2021.4.9日本経済新聞 コーポレートガバナンス・コード（CGC）の再改訂案が3月末に公表されたのを受け、企業の反応が二極化し経営への意識の差が見られるとする松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2021.4.4,10東京新聞/日本経済新聞 都市計画を中心に据えたうえで、住宅政策や景観行政、災害復旧、土地利用規制まで射程を広げてこの平成の30年間を論じた、饗庭伸教授（都市計画）の著書『平成都市計画史』の書評が掲載。 2021.4.8NHK NHK『ニュースウォッチ9』の日豪水素サプライチェーンの特集で、宍戸哲也教授（触媒化学、表面科学）が出演し、天然ガスを原料とした水素生産において課題となるコストと水素の貯蔵・運搬技術の確立についてコメントした。 2021.4.5日本テレビ 『Zip!』で、東京都立大学の入学式が4日、東京国際フォーラムで行われ、全員がマスクを着用し感染防止の対策をした上で新入生のみが参加したことが紹介された。 2021.4.2日本経済新聞 新型コロナウイルス禍において政府による財政出動の拡大が迫られる中、経済刺激の長期化がもたらす経済活動への影響について、宮本弘暁教授（労働経済学）の見解が掲載。 2021.4.1たまら・び悠春号 「スポーツと健康を考える」特集にて、誰もがスポーツの楽しさを体感できる方法として、まずは”体を動かす”ことを考えると気楽に日常に取り入れられるとする東京都立大学理学療法学科田島敬之助教（ヘルスプロモーション）の記事が掲載。 2021.3.30日本産業新聞 野口英世のガーナ訪問を契機として医療技術協力が行われ、日本の無償資金協力によってガーナの首都に設置された野口記念医学研究所が、現在は同国のPCR検査体制の中心の役割を担っていることについて、東京都立大学詫摩佳代教授（国際政治）が「日本は野口研などの医療協力の現場で積み重ねた実績と信頼を生かし、多国間保健協力の枠組みを主導することが求められる」と話したとの記事が掲載。 2021.3.24.25TOKYO MX(Web)/日経ｸﾛｽﾃｯｸ(Web)/電波新聞(Web) 総務省関東総合通信局は2021年3月25日、同日までに東京都立大学を運営する東京都公立大学法人へローカル５Gの無線局免許を付与し、同法人はローカル５G無線局を東京都立大学の南大沢キャンパスと日野キャンパス（合計49万平方メートル）に設置するとの記事が掲載。 2021.3.24日本経済新聞 首都圏などにある、東京都立大学を含む主要大学30校の６割が４月以降、対面授業を中心にすることが同社調査でわかり、感染拡大の対策として都立大は学生に対して、大人数での飲み会は当面は自粛を要請するとしているとの記事が掲載。 2021.3.23日本経済新聞 バイデン米政権で初の米国と中国の直接協議が行われ、改めて安全保障や人権を巡る溝が鮮明になったことについて、米中の摩擦は日本外交にどんな影響を与えるか、東京都立大学詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2021.3.22TOKYO MX(Web) 東京都立大学は3月21日に卒業式を迎え、全員がマスクを着用し徹底した消毒を施した上で実施し、大学名称変更に伴う新校歌も初めて披露されたと紹介。 2021.3.22日本経済新聞 新型コロナウイルスの流行が長引くなか、今年は卒業式の実施に踏み切る大学が相次いでおり、東京都立大学は保護者は出席できず、式の様子を「ユーチューブ」でライブ配信するとの記事が掲載。 2021.3.20日本経済新聞 宮城県気仙沼市で牡蠣養殖業を営みながらエッセーを執筆する畠山重篤氏執筆の記事で、「トム・ソーヤ－の冒険」の著者マーク・トウェインの「twain」は、２尋という意味だったと新聞のコラムに掲載されていたことについて、横山勝英教授（環境水理学）に伝えたところ、補足情報をくれたとのエビソードが紹介。首都圏の自治体は首都直下地震にどう備えるべきなのか、平時から災害時の将来像を議論する「事前復興」の必要性を説く東京都立大学の中林一樹名誉教授の見解が掲載。 2021.3.18日本経済新聞 首都圏の自治体は首都直下地震にどう備えるべきなのか、平時から災害時の将来像を議論する「事前復興」の必要性を説く東京都立大学の中林一樹名誉教授の見解が掲載。 2021.3.16.22日本経済新聞/日経MJ 東京都産業技術研究センターと、ドローンを使った調査などを手掛けるスカイシーカー、東京都立大学は人口知能で鳥獣の種類を自動で判別するシステムを開発したとの記事が掲載。 2021.3.13日本経済新聞 今を読み解くのコーナーで、東京都立大学阿部彩教授（社会政策）による、子どもの貧困の関連書籍が時期により求められてきた内容の変遷と、各時期における参考書籍を紹介した記事が掲載。 2021.3.11.18タウンニュース八王子版多摩版 ５Gを活用した東京都まちづくり事業「スマート東京」の先行実施エリアにある東京都立大学で先月、「スマート東京キックオフミーティング」が開催され、同大は５G環境を使用した研究を１月に開始し、「最先端の環境を活用した質の高い研究を加速させ、より一層の社会貢献をしていく」と上野学長が挨拶したとの記事が掲載。 2021.3.11毎日新聞 東日本大震災被災42市町村への毎日新聞アンケートによると、この10年で沿岸部ほど公立小中学校の減少が激しいことについて、過疎地の学校統廃合に詳しい東京都立大の山下祐介教授（地域社会学）は「学校は地域の重要なインフラ。なくなれば若い世代が地域の持続性を不安視し、人口流出が拡大しかねない」と警鐘を鳴らしたとの記事が掲載。 2021.3.9日本経済新聞 新型コロナウイルス感染症長期化で子供の貧困が深刻になり、与野党からは追加対策の要求が相次いでいることについて、東京都立大の阿部彩教授（社会政策）は、コロナによる所得減を理由とした追加支援には違和感があり、理由や対象を絞らずに従来の支援制度をより機能させるようにすべきだと説いたとの記事が掲載。 2021.3.3日本経済新聞 電気自動車（EV）は二酸化炭素（CO２）の排出ガスはないが、基幹部品の蓄電池の材料であるリチウムの採掘や精製で、ガソリン車の２倍と試算される量のCO２を排出することについて、東京都立大学の金村聖志教授（燃料電池）は「（日本は火力発電の比率が高いため）生産、走行、廃棄まで考えると、日本ではEVよりHV（ハイブリッド車）のほうがCO２排出量が少ない」と指摘するとの記事が掲載。 2021.2.27フジテレビ 2021年２月27日（土）夜９時放送の「青春アカペラ甲子園！全国ハモネプリーグ 大学日本一決定戦」にて、東京都立大学「あまつつみ」が全国75大学164組の上位14位に選出され、全国大会に出場した。 2021.2.27朝日新聞(横浜) 神奈川県生活共同組合連合会は３月26日、テレビ会議システム「Zoomウェビナー」で2020年度神奈川県生協大会をオンライン開催し、木村草太教授（憲法）が「一人ひとりが大切にされる社会を」をテーマに基調講演するとの記事が掲載。 2021.2.27日本経済新聞 貧困削減に有効な政策をテーマとした「経済論壇から」のコーナーで、コロナ禍に限らず平時から生活が困窮したら迷わず生活保護を活用し、必要がなくなれば脱却する仕組みを機能させることが、人々の生活を効率的に守るとした、２月１日付日本経済新聞「経済教室」での阿部彩教授（社会政策）の見解を紹介する記事が掲載。 2021.2.24/2021.3.1リセマム(Web)/高校生新聞ONLINE(Web) 文部科学省は2021年２月24日、2021年度国公立大学入学者選抜の２段階選抜実施状況を発表し、前期日程で２段階選抜を実施したのは24大学37学部で、計2,139人が不合格となり、２段階選抜による不合格者数が最も多かったのは東京大学の482人、ついで東京都立大学の445人だったとの記事が掲載。 2021.2.24日本経済新聞 日本経済研究センターは、経済学、社会学とそれに関する政策研究を対象とした2020年度研究奨励金を、柳下実大学院生（博士後期課程）の「親の生活時間調整の負担は子の成長によって緩和されるのか」など13件に交付することを決定したとの記事が掲載。 2021.2.23日本経済新聞 2月１日施行の「デジタルプラットフォーム取引透明化法」は公正な取引環境を整える規制として期待がかかるが万能ではないので、「独占禁止法」の「特殊指定」を活用し、透明化法は事前規制、独禁法は事後規制と役割分担を明確にすることにより、わかりやすく首尾一貫した法運用が期待できるとする伊永大輔教授（経済法）の見解が掲載。 2021.2.21読売新聞(山梨) 一般社団法人「八ヶ岳ツーリズムマネジメント」がビデオ会議システムで開催した、新型コロナウイルスの感染防止対策を講じたツアーの企画を学ぶシンポジウムで、清水哲夫教授（観光政策・計画学）が司会を務め、地元の事業者ら約120人が視聴したとの記事が掲載。 2021.2.18日本経済新聞 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会を巡る出来事は、ガバナンスに関する最も重要な論点を世間に知らしめ、トップの選任・解任における「選任基準」は、企業にも公的団体にも有事には不可欠であるとする松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2021.2.17日本経済新聞 東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会会長の辞任を表明した森喜朗氏の後任選びについては、政治的な中立が保てるかが重要だとする舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.2.16ビジネスネットワーク(Web) 東京都立大学は2月15日、オンラインシンポジウム「東京都立大学発『スマート東京』キックオフミーティング」を開催し、ローカル５G環境の整備状況や活用の方向性などを説明したとの記事が掲載。 2021.2.15共同通信(Web) 理学研究科の柳沢直也大学院生と栗田玲教授（ソフトマター物理）らの研究グループが、泡沫の内部構造の変化の大きな要因は「気泡の大きさのばらつき」にあることを発見したことを発表し、泡沫の応用を広げるだけではなくガラス分野の研究発展にもつながるとする記事が掲載。 2021.2.15WEBニッポン消費者新聞(Web) 公益財団法人生協総合研究所主催の「感染予防体制下での子どもの貧困」をテーマとしたオンライン公開研究会が12日に開催され、阿部彩教授（貧困・格差論）は子育て世帯へのコロナ不況のインパクトが大きく、過去最悪となったリーマンショック時の貧困率を上回る可能性があると指摘したとの記事が掲載。 2021.2.15AERA 月日号 東日本大震災後に多くの地域で防潮堤が築かれたが、高台移転と避難路設置により防潮堤を建設しない選択肢をとることで、環境を守った地域が２カ所あり、ともに小さな集落で、自治会の強いリーダーシップで住民の意見を集約できた点が共通しているとする横山勝英教授（環境水理学）の見解が掲載。 2021.2.13日本経済新聞 東京都調布市の東京外郭環状道路トンネル工事現場付近で起きた道路陥没事故は、特殊な地盤下で掘削機に支障が生じ、土砂を取り込み過ぎる施工ミスが原因だとする東日本高速道路の調査結果について、鈴木毅彦教授（地形学）の見解が掲載。 2021.2.12読売新聞 東日本大震災の発生以来、被災地で支援を続けてきた都立大を含む多摩地域５大学の学生ボランティア団体などで構成する「ボラネット多摩」が、活動報告会とトークイベントをユーチューブで配信するとの記事が掲載。 2021.2.12/2021.2.22REANIMAL(Web)/KYODO NEWS SITE(Web) 理学研究科の岡宮久規日本学術振興会特別研究員と草野保助教（当時）らが、40年以上の観測データによると絶滅危惧種のトウキョウサンショウウオが大型化していて、温暖化が要因とみられると発表したとの記事が掲載。 2021.2.8日本経済新聞 新型コロナウイルスの感染拡大により、地方議会の運営にオンライン会議システムなどICT（情報通信技術）が導入され始めていることについて、「オンラインは住民の議会参加を促すから、公聴会などでも活用してはどうか」とする大杉覚教授（行政学）の見解が掲載。 2021.2.2都政新報 東京都立大学は１月27日、都立大の学生や受験生、その保護者、企業の人事担当者らを対象に、大学の魅力を発信することを目的としたウェブマガジンの発行を開始し、誰でも大学の公式ホームページ上で閲覧できるとの記事が掲載。 2021.2.7毎日新聞 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言について、舛本直文客員教授の見解が掲載。 2021.2.6日本経済新聞/毎日新聞 文部科学省は２月５日、国公立大学２次試験の出願最終日となる同日午後３時現在の志願状況を発表し、公立大学で志願倍率が高いのは釧路公立大学経済学部8.5倍、東京都立大学法学部7.5倍、下関市立大学経済学部6.3倍の順だったとの記事が掲載。 2021.2.5テレビ朝日 「羽鳥慎一モーニングショー」の新型コロナウイルスワクチンをテーマとしたコーナーで、日本政府が確保しているとするワクチンがスケジュール通りに届くかについて、詫摩佳代教授（国際政治）の「今後の国際情勢を考えると計画通りに進む保証はない。国産ワクチンの開発や仕入れ先ワクチンの選択肢を広げる努力は必要である。」とのコメントが紹介された。 2021.2.3読売新聞 街中で多く見かける防犯カメラは、ダムや溶鉱炉を監視する工業用カメラの技術を応用して1960年代に欧米で導入され始めたもので、国内では1964年末頃に東京や大阪で導入されたが「映像は不鮮明でいったん下火になった」とする星周一郎教授（刑法）の解説が掲載。 2021.2.1信濃毎日新聞 諏訪湖を覆う氷が割れてせり上がる「御神渡り」に関する600年分の文書を解析し、日本の気候変動の状況を探る研究を、三上岳彦名誉教授ら歴史気候学の専門家３人のグループが進め、「温暖化など、現代の人間活動が与えた影響を評価、検討する材料になる」とした記事が掲載。 2021.2.1日本経済新聞 新型コロナウイルスの感染拡大と休業要請などがもたらす経済的影響に対する政策のうち、国民の生活保障という観点から、個人や世帯に対する政策について阿部彩教授（社会政策）の見解が掲載。 2021.1.30日本経済新聞 文部科学省は１月29日、国公立大学の２次試験志願状況の中間集計を発表し、公立大学で志願倍率が高いのは、東京都立大学の前期日程の法学部2.5倍、後期日程の人文社会学部6.9倍だったとの記事が掲載。 2021.1.29福島民友新聞 福島県は１月28日、県内に生息する野生生物のうち、絶滅の恐れがある種をまとめた「ふくしまレッドリスト」の改定案を公表し、新たに「絶滅」とされた５種のうち「イトハコベ」はこれまで県内での報告がなく、リストに掲載されていなかったが、1907年に西白河郡で採取された標本が東京都立大学で見つかり、それ以降生育が確認されていないため追加されたとの記事が掲載。 2021.1.29日本経済新聞 「スマート東京」の取り組み先行地区として選定されている５地区のうちの八王子市南大沢地区では、東京都立大学が主導する形で「スマート学園都市」構想が進み、同大南大沢キャンパス内にローカル５Gの基地局を整備し、サービス実装に向け研究を始めたとの記事が掲載。 2021.1.28電気新聞 東京都立大学などの研究グループは１月26日、大型ボイラー向けに100～150度程度の低温でも効率よく反応する脱硝触媒を開発したと発表し、火力発電所などの脱硝プロセスの省エネルギー化や低コスト化、発展途上国の大気環境向上などへの貢献が期待されるとの記事が掲載。 2021.1.28日刊工業新聞 東京都立大学では、南大沢キャンパスと日野キャンパスにエリア限定の第５世代通信（５G）「ローカル５G」環境を整備し、１月に研究を開始したことを記念して、２月15日14時から16時30分にオンラインによるシンポジウム「東京都立大学発『スマート東京』キックオフミーティング」を開催するとの記事が掲載。 2021.1.26朝日新聞 東京都立大学南大沢キャンパスでは、野元弘幸教授（社会教育）の呼びかけで昨年５月から始まった「都立大コロナ対策学生生活支援プロジェクト」の一環として、コロナ禍によるアルバイト減少で生活に困っている学生に、教職員や卒業生、地域の人たちからの寄付による食料支援活動をしているとの記事が掲載。 2021.1.25東京新聞 日本旧石器学会会長や明治大黒耀石研究センターのトップを努めた小野昭名誉教授の著書「ビジュアル版 考古学ガイドブック」（新泉社）について、考古学を豊富な写真や図版とともに読み解き、一般向けにかみ砕いて示していると紹介する記事が掲載。 2021.1.22朝日新聞 新型コロナウイルス感染症対応の特別措置法改正案で、政府が新たに創設する「まん延防止等重点措置」について、「発出の要件があいまいだと過剰な規制につながりかねない。何を防止する措置なのかが国民に伝わらなければ、感染抑止効果は期待できない。」とする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2021.1.21朝日新聞 日本学術会議の会員候補６人の任命を菅義偉首相が拒んだ問題に抗議しようと、学者らによる緊急出版が相次ぎ、木村草太教授（憲法）共著の「学問の自由が危ない 日本学術会議問題の深層」（晶文社）が１月末に出版されるとの記事が掲載。 2021.1.20朝日新聞 12月15日、第42回サントリー学芸賞（サントリー文化財団主催）の贈呈式があり、受賞者８名中、女性が５人と初めて過半数を占め、政治・経済部門で詫摩佳代教授（国際政治）の「人類と病」（中公新書）が受賞したとの記事が掲載。 2021.1.18読売新聞 歩行が困難になると外出をおっくうに感じる高齢者をサポートする電動車いすを紹介する記事で、「高齢者が社会的なつながりを失うことはフレイル（健康と要介護の間にある心身の調子が崩れた状態）の入り口。人とのつながりを維持する上で、電動車いすなどを活用するのは有効な手段だ。」とする藺牟田洋美准教授（高齢者心理学）の見解が掲載。 2021.1.16日本経済新聞 １月16日から始まる大学入学共通テストの会場となる各大学は感染対策を徹底し、東京都立大学では、マスクの着用が義務付けられている受験生が万が一マスクを忘れても受験生に渡す分を用意しているとの記事が掲載。 2021.1.13毎日新聞(長崎) コロナ禍で成人式が相次いで中止される中、長崎県長与町では東京都立大学１年の田中凜さんからのオンライン開催の提案に町側も全面協力して、新成人や町長らが町議会議場で式を実施し、田中さんが撮影と動画編集を行い、ユーチューブで公開する「オンライン成人式」が実現したとの記事が掲載。 2021.1.13日経産業新聞 精密部品加工のピーエムティーが、脈波、呼吸数、心拍数、体表面温度を計測することにより、心身の健康状態の変化を把握する装置を開発し、呼吸数や体表面温度から感染症などによる体調変化を見る技術は東京都立大学との共同研究成果を活用したとの記事が掲載。 2021.1.11日本経済新聞 株主総会での投票について機関投資家に賛否を助言する「議決権行使助言会社」へは、判断の根拠や会社の実態が不透明なことから規制が必要との声があり、「サービスを利用する機関投資家が推奨をうのみにしないことが重要だ」とする尾崎悠一教授（商法）の見解が掲載。 2021.1.8日本経済新聞 新型コロナウイルスによる2021年の世界情勢への影響について、発展途上国で財政不安が深刻化し、ワクチン調達が遅れる可能性があり、ワクチン格差が大きくなれば情勢不安を引き起こしかねないとする詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2021.1.6毎日新聞 １月23日から公開されるシリーズの完結編となる映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」について、「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」との比較や、フィナーレが時代にどれだけシンクロできているかがポイントだとする宮台真司教授（社会システム理論）の見解が掲載。 2021.1.6毎日新聞 東京都立大学の教職員や学生の有志が、新型コロナウイルス禍でアルバイト収入が減るなどした学生に食料品を無料配布する支援を昨年５月から続けていて、利用者は延べ1200人以上になり、活動の呼びかけ人の野元弘幸教授（社会教育）は「物心両面できつい状況の学生は多く、非常時に学生を支援する体制を整えることが必要だ」と話したとの記事が掲載。 2021.1.4日経産業新聞 2021年以降の気象について、地球温暖化が降水量増加の一因になっていることや、巨大台風などの自然現象に対する警戒感を強く持ち続けることの重要性など、藤部文昭特任教授の見解が掲載。 2021.1.1毎日新聞 新型コロナウイルスのワクチンが欧米などで承認され、接種が始まったが、ワクチン分配を巡る格差の解消なしに、世界規模での感染収束と経済回復は見通せないとする詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2020.12.26/2020.12.28朝日新聞/読売新聞/日本経済新聞/日刊工業新聞 東京都は12月25日、来年３月末に任期満了を迎える東京都公立大学法人の島田晴雄理事長の後任に、環境経営学を専門とする東京大学名誉教授の山本良一氏を起用すると発表したとの記事が掲載。 2020.12.26読売新聞 久米潔東京都立大学名誉教授に正四位が授与されたとの記事が掲載。 2020.12.26朝日新聞 東京都立大学では聴覚障害がある学生への「合理的配慮」として、3人の支援学生がオンライン講義の内容を遠隔で文字に起こしたり、教員に対して講義でわかりにくい言葉は極力使わないなどの配慮を依頼しており、ダイバーシティ担当教員は「それぞれの学生の困難に寄り添うことが大切。ほかの学生の意識改革や授業改善にもつながって欲しい。」と説明したとの記事が掲載。 2020.12.11読売中高生新聞 「移ろう言葉」をテーマに新しい言葉が生まれることの意味を紹介するコーナーで、新語は言葉を豊かにするが、言葉の変化のすべてが良いとは限らず、特に文法の変化には注意すべきであるとする浅川哲也教授（日本語学）の見解が掲載。 2020.12.19日本経済新聞 2021年はどのような経済になるのか、様々な研究者の見解を取り上げた『経済論壇から』で、宮本弘暁教授（労働経済学）の「高齢化した国では財政政策の乗数効果は小さく、高齢化経済で財政政策の効果を高めるには、高齢者や女性の雇用を促し、労働力人口の減少を抑える必要がある」（Voice １月号）が挙げられた。 2020.12.18ケータイ Watch(Web) 総務省関東総合通信局は12月18日、新たな周波数でのローカル５Gの免許申請の受付を開始し、12月18日時点で東京都立大学を含む15の企業、公共機関および教育機関が申請したとする記事が掲載。 2020.12.18朝日新聞 公立小学校の１学級の上限を40人から35人へ引き下げることが決定したことについて、少人数学級を求める約23万人の署名を文部科学省と財務省に出す予定だった乾彰夫名誉教授らは「35人学級は一歩前進だが、35人は国際的には大人数でまだこれからだ」と話したとの記事が掲載。 2020.12.18日本経済新聞 東京外郭環状道路のトンネル工事直後に東京都調布市で発生した道路の陥没やひび割れについて、衛星データが示した地表隆起に着目し、地下水脈がトンネル工事によって遮断され、行き場を失った地下水がたまって隆起が起きたと推測できるとする鈴木毅彦教授（地形学）の見解が掲載。 2020.12.18日本経済新聞 コーポレートガバナンス・コードの再改訂に向けて議論が進んでいる。監督と執行の分離が進む中、「監督」を取締役が担うとすると、「執行」を担うのは誰なのか、「執行役員」という役職自体を見直す時期に来ているとする松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2020.12.25更新Geoコン(Web) Geoコン2020のスペシャルインタビューにて、2014年と2015年のG空間EXPO Geo アクティビティコンテストで最優秀賞を受賞した倉田陽平准教授（地理情報科学）が、受賞作品「CT-Planer」（自分だけの街歩きプラン作成のオンラインツール）、「だれでもガイド！」（WEB上で誰でも簡単に仮想ツアーを作成・発信）の開発経緯などについて語った記事が掲載。 2020.12.17TOKYO MX(Web) 東京都立大学では、オープンユニバーシティ新春スペシャル講座「Society5.0社会の到来」の受講生を募集しており、2021年１月９日と１月16日の２日間に分けて、ウェブ会議システム「Zoom」を使ったオンラインで開催するとの記事が掲載。 2020.12.16あらかわ区報ジュニアNo 東京都立大学健康福祉学部の企画、神保秀久特任助教の指導で、荒川区立諏訪台中学校陸上競技部のジュニア記者たちが東京2020パラリンピックの種目であるブラインド陸上に挑戦したとする記事が掲載。　あらかわ区報ジュニアNo.137 2020.12.15日本経済新聞 労働人口の減少が続く日本は生産性を高める取組が不可欠だが、日本経済の新型コロナウイルス禍からの回復は鈍く、企業は設備投資に踏み切れない状況で、政府が打開策としてグリーンやデジタル分野を見込んでいることについて、「デジタル化は生産性向上につながり波及効果も大きい」とする宮本弘暁教授（労働経済学）の見解が掲載。 2020.12.13東京新聞 公立小中学校の「少人数学級」の必要性と課題について、大規模校ほど空き教室が少なくクラスを簡単に増やせないことや、人数が減るとクラスの多様性が下がるなどのデメリットもあるので、漠然と少人数学級にするのではなく、目的を明確にして教員を増やして配置することが重要であるとする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.12.11読売新聞 多摩地域の大学における新型コロナウイルス感染防止対策の例として、東京都立大学では学生に感染防止ガイドラインを配布し、大講義室での大人数講義はオンラインで実施していると挙げられた記事が掲載。 2020.12.10読売新聞 187の自治体が「2050年に温室効果ガス排出実質ゼロ」を掲げているものの具体的な施策を進めている自治体はまだ少ないことについて、国が具体的な取り組みの参考となるメニューを示すべきだとする奥真美教授（環境法）の見解が掲載。 2020.12.11週間朝日 東京都調布市の住宅街で道路の陥没や家のヒビ割れが相次ぎ、現場では地下40～50メートルを東京外郭環状道路のトンネル工事の掘削機「シールドマシン」が通過していたことについて、「多少硬い礫も混ざった砂層をシールドマシンが掘り進み、礫を削るうちに予想以上に土を取りすぎ、地盤が崩れたかもしれない。ただ、表層に問題があった可能性や表層と地下の工事が複合して影響した可能性もある」とする鈴木毅彦教授（地形学）の見解が掲載。 2020.12.7読売新聞(神奈川) 相模原市で12月６日未明に開かれた小惑星探査機「はやぶさ２」のパブリックビューイングに、宇宙開発の夢に向けて紙飛行機を研究する東京都立大学システムデザイン学部航空宇宙システム工学科１年の伊藤奨真さんも参加し、「はやぶさ２に携われるよう努力を続ける」と意気込みを新たにしたとの記事が掲載。 2020.12.6日本経済新聞 「鬼滅の刃」が大ヒットした背景には、原作漫画が持つ「利己」対「利他」という根源的な問題提起があり、生き方の倫理を描いていて、「風の谷のナウシカ」以来の感動作であると宮台真司教授（社会システム理論）がネット番組「マル激トーク・オン・ディマンド」（10月31日配信）で語ったとする記事が掲載。 2020.12.5朝日新聞 東京都立大学理学部数理学科には五感の感覚過敏等がある学生がいて、大学側の対応として、合理的配慮はダイバーシティ推進室が担当し、学長名で各学部長に依頼、授業担当教員に周知される。大学担当者は「教育の本質を変えない範囲ならできる限りのことをしたい」と説明したとの記事が掲載。 2020.12.2朝日新聞 都立八王子東高校で11月20日、高校生が大学での学びにふれる「プロフェッサー・ビジット」（朝日新聞社主催、代々木ゼミナール協賛）があり、渡辺隆裕教授（ゲーム理論）が「ゲーム理論って何だろう」をテーマに講義したとの記事が掲載。 2020.12.1日本経済新聞 グローバルな課題に関わろうとしなかったトランプ政権が終わり、バイデン新政権が発足するが、すぐに米国のリーダーシップ回復とはならず、日本は保健分野での技術、財政支援などで国際秩序の維持に関与すべきだとする詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2020.11.30読売新聞 「ペットがもたらす健康効果」（社会保険出版社、人と動物の関係学研究チーム編著）が紹介され、研究チーム代表の星旦二名誉教授の「健康寿命を延ばすほか、子どもへの精神的な好影響も期待できる」とのコメントが掲載。 2020.11.13日経クロステック(Web) トランプ政権下での「GAFA」と呼ばれる米巨大IT企業に対する独占行為などの追及が、バイデン政権への移行後はどうなるのか、伊永大輔教授（経済法）の見解が掲載。 2020.11.2日経クロステック(Web) スマートフォンOSと検索サービス用アプリの「抱き合わせ」がEU競争法や反トラスト法に抵触するとして、米Googleが欧米で提訴されているが、日本でも独占禁止法違反に問えるのか、伊永大輔教授（経済法）の見解が掲載。 2020.11.30日本経済新聞 新型コロナウイルスによる経済停滞のため、景気を加速も減速もさせない実質金利の水準である「自然利子率」が低下している中、日銀は一段の財政出動による景気や物価の押し上げを主張するが、「高齢者や女性の労働力を生かせるような構造改革を通じ、潜在成長力を高めるのが本筋だ」とする宮本弘暁教授（労働経済学）の見解が掲載。 2020.11.28読売新聞 東京都立大学１年の伊藤奨真さんが惑星探査機の開発という夢を叶えるステップとして、金崎雅博教授（高速空気力学）の指導のもと、紙飛行機の飛距離ギネス世界記録の更新を目標に、日々研究を重ねている様子を紹介する記事が掲載。 2020.11.26サイエンスポータル(Web) 文部科学省が６月にまとめた「科学技術白書」の未来予測特集で描かれた2040年の社会でのエネルギー技術の目玉となりそうな「人工光合成」について、東京都立大学井上晴夫特別先導教授の解説が掲載。 2020.11.26読売新聞(群馬) 高齢者が起こした交通事故の裁判において１審では無罪とされた被告側が有罪を求めた控訴審で、以前からめまい症状を自覚していたことや家族から運転をやめるよう注意されていたことなどから逆転有罪となったことについて、「証拠に基づく妥当な判決であるが、高齢ドライバーに対する周囲の対応の重要性が高まっていることを再認識させられた」とする星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2020.11.25ハーバードビジネスレビュー(Web) 『ハーバード・ビジネス・レビュー』を支える豪華執筆陣の中から、森本博行名誉教授と編集部が特に注目すべき著者を毎月一人ずつ厳選して紹介するコーナーで、2020年11月はハーバード・ビジネス・スクール教授のサンドラ J. サッチャー氏を紹介する記事が掲載。 2020.11.24AERAdot(Web) 受験生の大学選びの情報誌「国公立大学by AERA  2021」（朝日新聞出版）で、東京都立大学の研究、教育、学生たちの素顔などが紹介され、首都大学東京（現・東京都立大学）出身のフリーアナウンサー鷲見玲奈さんが受験生のころの思い出や大学生活について語ったとの記事が掲載。 2020.11.24/2020.11.25認知症ねっと(Web)/SOMPO笑顔倶楽部(Web) 大場俊弥大学院生、斎藤太郎助教（神経生化学）、安藤香奈絵准教授（神経科学）、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター認知症先進医療開発センターアルツハイマー病研究部の飯島浩一部長らの共同研究チームが、アルツハイマー病でタンパク質「タウ」が、酵素「MARK4」の疾患変異型の作用により、形を変えてさらにくっついて固まりやすくなり、水に溶けにくくなることで蓄積しやすくなることを発見し、アルツハイマー病でタウが蓄積する新たなメカニズムを明らかにしたとの記事が掲載。 2020.11.23朝日新聞 東日本大震災の東京電力福島第一原発事故で放出された「放射性雲」がどう流れたのか経路を推定するために、首都大学東京（現・東京都立大学）、国立環境研究所などのチームが、全国に設置されている大気汚染の測定局で使われているテープ濾紙を分析し、当時の大気中の放射性物質濃度を明らかにしたとの記事が掲載。 2020.11.22中日新聞(Web) 浜松市で11月20日、オンライン講演会「子どもの貧困 コロナ前と後」が開催され、阿部彩教授（貧困・格差論）が都内からZoom（ズーム）で講演し、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査」の結果から子どもの相対的貧困率は13.5％になり、新型コロナ感染拡大の影響で低所得世帯はさらに打撃を受けている状況を説明したとの記事が掲載。 2020.11.18あらかわ区報ジュニアNo 東京都立大学健康福祉学部が企画協力した、東京2020パラリンピックから正式競技に採用されるパラバドミントンを荒川区立尾久八幡中学校バドミントン部のジュニア記者たちが挑戦したとする記事が掲載。あらかわ区報ジュニアNo.136 2020.11.22マツダ株式会社 都市環境学部建築学科の猪熊純助教（建築意匠）がマツダ株式会社MAZDA MX-30のクリエーターコラボレーションとしてCM動画に出演。CM動画はこちら（Youtube）　　　スペシャルサイトはこちら 2020.11.22TBSテレビ 小野順貴教授（音の信号処理と情報処理）が11月22日放送の「林先生の初耳学」に出演し、同時にたくさんの人が喋っても１人１人の音を聞き分けるマイクについて解説した。 2020.11.20読売新聞 公立小中学校を「１クラス30人」とする少人数学級化を進めたい文部科学省と、財政支出を抑えたい財務省との対立は年末にも方向性が示される可能性があり、乾彰夫名誉教授ら教育研究者が11月9日、文部科学省で記者会見を行い、「直ちに実施を決断するべきだ」と少人数学級の推進を求めたとする記事が掲載。 2020.11.19まぐまぐニュース(Web) 健康社会学者の河合薫氏が、緊急事態宣言が出された４～５月の気温が東京都千代田区で約0.5度低かったのは、在宅勤務で会社の空調利用や交通量が減少したことにより、人工排熱が減ったためだとする藤部文昭特任教授らの研究グループの調査結果を紹介した記事が掲載。 2020.11.19タウンニュース八王子(Web) 東京都が策定した情報通信技術を活用して便利に生活できる都市をめざす「スマート東京」において、新宿などと並び先行実施エリアと位置付けられた「南大沢」で、東京都、八王子市、東京都立大学、地元企業、地元団体、通信事業者らが参画して「南大沢スマートシティ協議会」が設立され、「モビリティ」「商業賑わい」「情報他」の３つの部会には東京都立大学の教授が所属し、地域の課題、先端技術による対策を検討するとの記事が掲載。 2020.11.18TOKYO MX(Web) 50歳以上を対象とした「東京都立大学プレミアム・カレッジ」は、「首都・東京をフィールドに学ぶ」をテーマに、教育研究実績が極めて豊富なカレッジの専任教授などによる独自のカリキュラムで、1年目の「本科」、2年目の「専攻科」に加えて、３・４年目の「研究生コース」を2021年4月に新設し、最長４年間、ステップアップしながら学び続けることができると紹介する記事が掲載。 2020.11.15読売新聞(岩手) 岩手県北上市の国指定史跡「八天遺跡」で14日、今年の発掘成果に関する現地説明会が開かれたとする記事で、新たに縄文時代中期末（約4500年前）～後期初め頃とみられる集落跡から方形の建物跡などが発見され、過去に隣接地から約3800年前の祭祀施設ともいわれる円形の大型建物跡が見つかっていることについて、建物が同時に存在した可能性も捨てきれないとする山田康弘教授（先史学）の見解が掲載。 2020.11.13朝日新聞(大阪) 大阪に息づく長屋を一斉公開する「オープンナガヤ大阪」が11月14、15日にオンラインで開催され、岡村祐准教授（都市計画）が地域資源を生かしたまちづくりについて語るとの記事が掲載。 2020.11.11読売新聞(岩手) 岩手県北上市の「八天遺跡」の発掘調査をしている北上市教育委員会が、新たに縄文時代中期末（約4500年前）の集落跡を発見したとし、過去に隣接地から縄文後期の祭祀施設ともいわれる大型建物跡が見つかっていることについて、住居中心の一般的な集落から祭祀施設中心の「特殊な区域」への変遷過程が明らかになったとの山田康弘教授（先史学）の見解が掲載。 2020.11.11ITmedia(Web) デジタル時代におけるマーケティングで「マーケティング・ミックス」はどう変わるのか、マーケティング4.0でプロモーション政策から形を変えた「コミュニケーション政策」について、水越康介教授（マーケティング）の見解が掲載。 2020.10.29水道産業新聞 名古屋市上下水道局幹部と小泉明特任教授ら学識者が参加して、上下水道事業の施設再構築とこれからについて、座談会が開かれたとの記事が掲載。 2020.10.29日本水道新聞 水道技術研究センターの「PipeΣプロジェクト」で「施設統廃合に伴う基幹管路の再構築に関する研究」の小委員長を担当した荒井康裕准教授（上水道工学）の将来の水道インフラについての見解が掲載。 2020.10.29日本水道新聞 コロナ禍を受けて日本水道協会の令和２年度水道研究発表会は中止となり、講演集となった。直接発表する場がないことから発表論文数が激減したが、東京都立大学・大学院の論文数は14編で、学校・公的団体では10年連続トップだとする記事が掲載。 2020.10.26水道産業新聞 多様なテーマで官学連携研究を推進する東京都水道局と東京都立大学。首都の水道事業の技術と強靭化について、東京都水道局技監相場淳司氏と小泉明特任教授が対談した記事が掲載。 2020.11.17毎日新聞/読売新聞/朝日新聞/産経新聞/日本経済新聞 優れた研究成果や評論活動を展開した書籍の著者に贈る、第42回サントリー学芸賞（サントリー文化財団主催）の受賞者８人が11月16日、発表され、【政治・経済】部門で詫摩佳代教授（国際政治）「人類と病　国際政治から見る感染症と健康格差」（中央公論新社）が受賞したとの記事が掲載。 2020.11.16朝日新聞 緊急事態宣言下の４～５月の気温は東京都千代田区で約0.5度低下していることが調査により判明し、新型コロナウイルスの感染拡大で社会経済活動が縮小し、事業所の空調や車による人工排熱が減少したことが原因と考えられるとする、藤部文昭特任教授（気候学）の見解が掲載。 2020.11.14朝日新聞 モール型ショッピングセンターが次々と郊外に出店すると、人々は均一化された商業施設の中で「身の丈」の消費をするようになり、「背伸び」をして出かけていた百貨店は勢いを失っている今、スナックのママやマスターの人柄を目当てにさまざまな人が集まってくる「ファンビジネス」に百貨店が生き残るためのヒントがあるとする谷口功一教授（法哲学）の見解が掲載。 2020.11.10MONOist(Web) 東京都立大学は10月15日、北里大学、横浜国立大学、名古屋市立大学との共同研究により、特定の蒸気を感知して可逆的に変形、変色する特性を持つ新材料を開発したと発表したとの記事が掲載。 2020.11.10Business Insider Japan(Web) ７年８カ月の安倍長期政権がデジタルネイティブといわれる世代の若者にどのような影響を及ぼしたのか、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2020.11.9/2020.11.10NHK NEWS WEB(Web)/東京新聞(Web) 小中高校の「少人数学級」導入を求める署名が18万人を超えたとして教育研究者の有志が11月9日、文部科学省で記者会見を開いて法改正の必要性を訴え、呼びかけ人である乾彰夫名誉教授は「感染対策と子どもたちに目が届きやすい学校運営の両立には、早急な少人数学級の実現が必要だ」と話したとの記事が掲載。 2020.11.9NHK NEWS WEB(Web) 第三者からの依頼に応じSNSに投稿された画像などから個人情報を割り出す「特定屋」の行為が犯罪に悪用されるケースが増えていることについて、「誰もがアクセスできるネット上から個人情報を集めるため、特定屋の行為自体を取り締まることは難しく、SNS利用者はSNSへの投稿から居場所などを特定されるリスクがあることを意識することが必要である」とする星周一郎教授（刑法、刑事訴訟法）の見解が掲載。 2020.11.6福井新聞(Web) 全国68自治体でつくる「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」は11月10日午後２時半からオンラインで「ふるさと納税の未来を考えるシンポジウム」を開き、水越康介教授（マーケティング）が「ふるさと納税を支援する顧客志向のマーケティング」をテーマに講演するとの記事が掲載。 2020.11.6日本経済新聞 人類学者の海部陽介さんが進める３万年前の航海を再現するプロジェクトでは、2019年に、３万年前の旧石器だけで作った丸木舟による台湾から与那国島までの航海を成功させ、丸木舟の製作には山田昌久特任教授らが協力したとの記事が掲載。 2020.11.1モデルプレス(Web) 東京都立大学のミスコンテスト「The Brightest Award 2020」の結果発表が11月１日に行われ、グランプリは齋藤舞さん、準グランプリは江蔵瑠美さん、ミスター部門ではグランプリは文川智仁さん、準グランプリは陶山達平さんが受賞したとの記事が掲載。 2020.10.29マイナビニュース(Web) 東京都立大学安藤香奈絵准教授（神経科学）らの共同研究チームは、アルツハイマー病において脳内で塊を作ることで神経細胞死を引き起こすと考えられているタンパク質「タウ」が、酵素「MARK4」の疾患変異型のリン酸化により、形を変えてさらにくっついて固まりやすくなり、水に溶けにくくなることで蓄積しやすくなることを、発見したとの記事が掲載。 2020.10.29Harvard Business Review(Web) 『ハーバード・ビジネス・レビュー』を支える豪華執筆陣の中から、森本博行名誉教授と編集部が特に注目すべき著者を毎月一人ずつ厳選して紹介するコーナーで、2020年10月はハーバード・ビジネス・スクール教授のマックス H. ベイザーマン氏を紹介する記事が掲載。 2020.11.4,9,11日経産業新聞/官庁速報/日本経済新聞 東京都立大学は、50歳以上を対象とする「東京都立大学プレミアム・カレッジ」に2021年４月、「研究生コース」を新設し、本科（１年目）、専攻科（２年目）、研究生コース（３、４年目）の最長４年間学ぶことができることになるとの記事が掲載。 2020.10.19週刊タイヤ新報 高橋洋助教（気象学）と山﨑拓弥大学院生の研究チームが、東京での雪の予報に寄与する新たな要素として関東及び東北地方東方の海面水温の監視が必要であると学会誌に発表したとの記事が掲載。 2020.11.4日経産業新聞 ショウジョウバエが人やマウスとよく似た細胞や分子の仕組みを持ち、飼育や遺伝子操作が手軽にできることから、認知症やがん、希少疾患などの研究に活用されていて、「認知症の発症メカニズムを突き止めて創薬につなげたい」とする安藤香奈絵准教授（神経科学）のコメントが掲載。 2020.10.23日本経済新聞 多くの企業で次年度を見据えた中期経営計画書が作られる時期であるが、投資家が知りたいのは、将来に向けた骨太なストーリーとしての戦略であり、計画レベルの施策ではないとする松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2020.10.22日刊工業新聞 三豊科学技術振興協会は、計測・加工・制御に関する研究などを対象とした助成事業で、９件の2020年度の対象先を決定し、角田直人准教授（伝熱工学）の「近赤外吸収特性を利用した水中の粒子の３次元位置計測」が選ばれたとの記事が掲載。 2020.10.22産経新聞 米司法省が米グーグルを独占禁止法違反で提訴したことについて、日本への影響は大きいとする伊永大輔教授（経済法）の見解が掲載。 2020.10.21日本経済新聞 「三島由紀夫 50年後の問い」と題し、日本人の「不動点」として考えた天皇の存在は日本人にとって必要不可欠であるとする三島の思想について、宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2020.10.21,23,30日本経済新聞/日刊工業新聞/日経MJ 東京都立大学は2021年４月、50歳以上の学びの場となる「東京都立大学プレミアム・カレッジ」に「研究生コース」を新設し、現在の本科（１年目）修了後、引き続き学べる専攻科（２年目）加え、「研究生コース」（３・４年目）に進むことにより、最長４年間学び続けることが可能になるとの記事が掲載。 2020.7.13日経コンストラクション(Web) 山梨県身延町にある中部横断自動車道の醍醐山トンネルで、開通からわずか半年後に覆工コンクリートの打ち継ぎ目の総数の約６割に当たる144カ所で浮きが生じた原因を検証するため、砂金伸治教授（トンネル工学）を座長に「中部横断自動車道トンネル構造・施工等に関する検討の場」が設置され、現地調査や工事と点検の関係者へのヒアリングを進めた結果、施工と初回点検がトンネルの損傷に影響を与えた可能性があることが判明したとする記事が掲載。 2020.10.13日本経済新聞 新型コロナウイルスにより多くのスポーツ競技会が休止となっている中、日本学生自転車競技連盟はリアル（現実空間）で予定していた大会と同じ日に同じコースの仮想空間でレーサーが競う「eレース」を４回開催し、再開したリアル大会で成績を伸ばす選手もいて、バーチャル開催に奔走した東京都立大学の古田雅拓さんは「効果があったのでは」と語ったとする記事が掲載。 2020.10.13日本経済新聞 東京都荒川区が東京都立大学に監修を依頼して、高齢者の健康づくりを促すDVDを作成して区役所などで配布するとともにユーチューブでも配信し、家でできる体操や脳トレプログラムなどを動画で紹介しているとの記事が掲載。 2020.10.12日本経済新聞 日本経済新聞社と住宅生産振興財団は、饗庭伸教授（都市計画）らを講師に「情報と技術が変えるこれからの郊外居住」をテーマとしたシンポジウムを10月28日にオンラインで開催するとの記事が掲載。 2020.10.8ITmedia(Web) デジタル時代におけるマーケティングで「マーケティング・ミックス」はどう変わるのか、マーケティング4.0で流通政策から形を変えた「共同活性化政策」について、水越康介教授（マーケティング）の見解が掲載。 2020.10.5日本経済新聞 コロナ危機により多くの企業がビジネスモデルを抜本的に変革せざるをえなくなり、企業戦略に結びついたESG推進が重要になるとする松田千恵子教授（経営・財務戦略）の見解が掲載。 2020.10.5日本経済新聞 工業用装置スタートアップの株式会社 塩 と東京都立大学は、微細な気泡の働きで家庭用水道の洗浄力を高める機器を開発したとの記事が掲載。 2020.10.3毎日新聞 新型コロナウイルス対策として実施されている入国制限が10月１日から緩和され、１日1000人程度の私費留学生や研究者の受け入れを開始したことについて、東京都立大学はキャンパスで留学生ら学生の交流が進むことを期待し、詳細を国に確認しながら慎重に対応を進めていきたいとしているとの記事が掲載。 2020.9.30日本経済新聞 「アベノミクスの総括」と題して安倍政権７年８カ月を振り返り、今後の課題や菅政権への期待について、村田啓子教授（日本経済論）の見解が掲載。 2020.9.26,27,28読売新聞/毎日新聞/朝日新聞/日本経済新聞/東京新聞/日刊工業新聞 東京都立大学は９月25日、上野淳学長の任期満了に伴い、次期学長に首都大学東京（現・東京都立大学）で副学長を務めた大橋隆哉特任教授を選任し、任期は2021年４月１から４年間、専門は宇宙物理学と発表したとの記事が掲載。 2020.9.25ラグビーリパブリック(Web) 東京都立大学ラグビー部が、今季就任した藤森啓介ヘッドコーチの指示のもと練習を再開し、関東大学リーグ戦３部優勝を目指すとする記事が掲載。 2020.10.1関塾タイムス10月号 「わたしの勉学時代」のコーナーで、上野淳学長の学生時代や教員時代のエピソード、受験生や保護者へのメッセージなどのインタビュー記事が掲載。 2020.9.8飛翔9月号 「ゼミ・研究室探訪」のコーナーで、東京都立大学人文社会学部の考え方と特色、谷口央教授（日本近世史）研究室、西郡仁朗教授（日本語教育学）研究室を紹介する記事が掲載。 2020.6みんなの大学 京王・井の頭沿線大学情報マガジン「みんなの大学」に、東京都立大学の「学芸員養成課程展示室」、「東京都立大学図書館本館」を紹介する記事が掲載。 2020.5Y-SAPIX JOURNAL 都が設置する唯一の総合大学「東京都立大学」による「高い研究力・質の高い教育」について語る上野淳学長のインタビュー記事が掲載。 2020.9.24東京新聞 新型コロナウイルスの影響でオンライン授業を続ける多くの大学が、後期はオンラインと対面を組み合わせた「ハイブリッド」授業の方法を模索していることについて、東京都立大学では、オンライン授業は原則自宅で受講するよう求めるが学内で受けざるを得ない場合は教室を用意するとの記事が掲載。 2020.9.23BuzzFeed(Web) 新型コロナウイルスの影響で経済的な打撃を受けた事業者を支援するために国が設けた「持続化給付金」や「家賃支援給付金」において、「性風俗関連特殊営業」の事業者だけが対象外とされるのは「法の下の平等」を保障する憲法に反するとして、風俗業経営者が国を相手取った訴訟を起こしたことについて、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.9.18日刊工業新聞 伊藤隆教授（構造生物化学）らが、細胞内のたんぱく質構造を核磁気共鳴（NMR）で直接測定する「インセルNMR」を創薬開発に活用した手法の開発を進めていて、病気の発症機構や原因物質の構造解明、薬剤の選定に応用できるとの記事が掲載。 2020.9.16朝日新聞(Web) 2014年秋、安倍晋三首相は「故郷（ふるさと）を消滅させてはならない」として「地方創生」を掲げたが、東京一極集中がさらに進んでいることについて、山下祐介教授（地域社会学）の見解が掲載。 2020.9.15朝日新聞(Web) 安倍晋三首相の後任を決める自民党総裁選での菅義偉官房長官の勝利により、安倍政権が「継承」されることについて、宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2020.9.15PRESIDENT WOMAN(Web) 世界的にみても子どもの貧困率が高い日本では、「子どもの貧困は、社会の重要な課題として取り組むべき」という雰囲気が社会全体に広がることが重要であるとする、阿部彩教授（社会保障論）の見解が掲載。 2020.5.1水道公論 近年多発する豪雨災害への対策として、数百年スパンでの政策の推進、地下水を含めた健全な水循環の実現など、河村明教授（水文学および水資源工学）の提言が掲載。 2020.9.14週刊経営財務 「CFOが導く変革と成長」をテーマに、新時代のCFOの仕事や役割、ポストコロナ社会を見据えた解決策等、吉松加雄特任教授のインタビュー記事が掲載。 2020.9.14朝日新聞デジタル(Web) 「ポスト安倍」を決める自民党総裁選が進むが、「安倍政権は終わっても、安倍政治は終わらない」とする宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2020.9.12excite ニュース(Web) 「青木理×久田将義のダークサイドトーク《配信版》　”７年８カ月に及んだ安倍政権とは何だったのか？”を考える」に、宮台真司教授（社会学）がゲスト出演するとの記事が掲載。 2020.9.6朝日新聞デジタル(Web) 憲政史上最長の第２次安倍晋三政権が若者からの支持率が高かったことについて、佐藤信准教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2020.9.12NHK 中林一樹名誉教授がNHK「週刊まるわかりニュース」の「ミガケ好奇心！首都直下地震に備える」のコーナーに出演し、電気が火災を引き起こすリスクについてコメントした。 2020.9.1NHK 河村明教授（水文学および水資源工学）がNHK「ニュースウォッチ9」に出演し、AIを活用して河川の危険水位を予測する技術についてコメントした。 2020.9.6中日新聞(Web) 昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が電話による抗議や脅迫により中止となった騒動をテーマに９月５日、名古屋市で開催された講演会で木村草太教授（憲法）が「脅迫を許さないというメッセージを出すことが必要だったのではないか」と問題提起したとの記事が掲載。 2020.8.30毎日新聞(Web) 中国に配慮した新型コロナウイルス対応が批判されているWHOの現状の制度では、感染症の発生国に強制的に情報を提供させることができないことから、WHOの権限強化が課題となるが、国家の主権の制限につながるため、加盟国がどこまで合意できるかが焦点になるとする詫摩佳代教授（国際政治）の見解が掲載。 2020.8.27水道産業新聞 新型コロナウイルスがもたらした教訓と今後の上下水道のあるべき姿について、小泉明特任教授の見解が掲載。 2020.8.24水道産業新聞 小泉明特任教授を座長に、４名の水道分野の学識者による座談会が開かれ、これからの水道事業の強靭化について、課題の整理とその解決に向けた意見交換が行われたとの記事が掲載。 2020.8.26朝日新聞 「国公立大学進学のすすめ2020」企画にて、東京都立大学の魅力、学生支援、キャリア支援等を紹介した記事が掲載。　朝日新聞Webページ 2020.8.21タウンニュース(Web) 年表や系図、写真などがふんだんに使われ、中世鎌倉の歴史を学ぶ「入門書」として一般の人に読んでもらいたいとする、峰岸純夫名誉教授の著書『中世鎌倉盛衰草紙　東国首都鎌倉の成立と展開』を紹介する記事が掲載。 2020.8.19中日新聞(Web) ８月17日、東京都立大学１年の山本日向さんら東京都内の大学に通う石川県出身者でつくる「東京石川県学生会」のメンバー５人が金沢市役所を訪れ、学生会の知名度向上の協力を求めるなど、山野之義市長と意見交換をしたとの記事が掲載。 2020.8.19ITmedia(Web) デジタル時代のマーケティング・ミックスにおける「製品政策」のアップデート版である「共創政策」について、水越康介教授（マーケティング）の見解が掲載。 2020.8.12埼玉県環境科学国際センター/ニュースレター第48号 研究・事業を紹介するコーナー「埼玉県の暑さの原因をさぐる」において、三上岳彦名誉教授、高橋日出男教授（気候学）らが観測した首都圏の気温分布データが使用された。 2020.8.8北海道新聞 「ニセコのキセキ」のコーナーで、多様な利害関係者が複雑に絡み合うことにより難しいとされている観光分野の合意形成において、模範的な取り組みをしている一般社団法人「八ケ岳ツーリズムマネジメント」について、八ケ岳地域のアドバイザーを務める清水哲夫教授（観光計画学）の見解が掲載。 2020.8.6朝日新聞(Web) 新型コロナウイルスの感染が拡大している中、アフリカや中東、インド、欧州の一部などで数十年ぶりの規模でバッタが大量発生して農作物に被害が出ているが、歴史的には14世紀の欧州でペストが大流行した時期にバッタが大発生した事例があり、「疫病と大発生の直接的な関連性は証明できないが、大きなバックグラウンドの中で動いていたといえるのでは」とする大貫俊夫准教授（西洋中世史）の見解が掲載。 2020.8.4business networkjp(Web) 東京都は７月31日、「第二回スマート東京・TOKYO Data Highway 戦略推進協議会」を開催し、戦略を推進する上で、西新宿・南大沢（都立大学）・都心部・ベイエリア・島しょ地域の５カ所を先行実施エリアと位置付け、中でも西新宿と南大沢を重点整備エリアとしているとする記事が掲載。 2020.8.3ICT 教育ニュース(Web) 東京都立大学は８月12日、都立大高大連携室・国際センター特別講演プログラム「大学進学を考える高校生へ」をZoomを利用してオンラインで開催し、チャット機能を使って質問にも応じるとする記事が掲載。 2020.7.30リンジン(Web) 「まちづくり」をテーマに、ウェブメディア「リンジン」編集長の北池智一郎氏と饗庭伸教授（都市計画）との対談が掲載。 リンジンWebページ 2020.7.31読売新聞 新型コロナウイルスの感染拡大でアルバイト収入が大幅に減少して生活に困窮している学生に、東京都立大学では教職員有志や卒業生、大学周辺の飲食店主らが食品を持ち寄り、５月から無料の食品提供をスタートさせ、活動を取りしきる野元弘幸教授（社会教育）のコメントが掲載。 2020.7.30読売新聞 大学では新型コロナウイルス感染症の予防対策のため、グループでの議論を重ねて社会的な課題の解決策を考える「課題解決型学習」が従来の方法では実施できなくなっている中、学生が個別に学習した知識や技能を持ち寄って課題を解決する「ジグゾー法」を使った授業をオンラインで実施している松田岳士教授（教育工学）の記事が掲載。 2020.7.16日本水道新聞 クボタが創業130周年記念事業の一環として募集した、水道分野における大学の若手研究者を対象とした研究奨励制度に、「配水管網の水質監視データ活用とニューラルネットワークモデルの適用」をテーマとした荒井康裕准教授（上水道工学）ら３人が助成対象者に決定したとの記事が掲載。 2020.7.16日本水道新聞 水道技術研究センターは７月13日、小泉明特任教授を研究推進委員会の委員長として進めてきた管路分野の産官学共同研究「PipeΣプロジェクト」の成果報告会を開き、荒井康裕准教授（上水道工学）らも研究概要を説明したとの記事が掲載。 2020.7.17東京新聞(Web) 乾彰夫名誉教授ら教育研究者有志のメンバーが７月16日、文部科学省で記者会見を開き、小中高校での少人数学級の実現を求めた署名活動をインターネットサイト「チェンジ・ドット・オーグ」で始めたと発表したとの記事が掲載。 2020.7.20モデルプレス(Web) 東京都立大学のミス・ミスターコンテストのファイナリストが発表され、主催者は「自分のなりたい自分に懸命になろうとする、私たちと同世代の若者を応援していきたい。」とコメントしたとの記事が掲載。 2020.7.17日本経済新聞 水害時の指定避難所が新型コロナウイルス対応などで不足することに備えて、自治体は民間施設や大学・高校などのほか、神社仏閣とも協定を結び避難所を増やすべきだとする中林一樹名誉教授の見解が掲載。 2020.7.16毎日新聞(Web) 乾彰夫名誉教授ら全国の教育研究者12人が、小中学校と高校での少人数学級の早期導入を求める署名活動を始めたとの記事が掲載。 2020.7.13東奥日報(Web) 近年多発している甚大な水害ではリスクの高い場所にある高齢者施設が被災するケースが目立ち、今年6月には改正都市計画法が成立したが、「危険な場所から施設がなくなるには数十年単位を要する」と中林一樹名誉教授が指摘したとする記事が掲載。 2020.7.11東京新聞 棋士の加藤一二三と渡辺明、二人のエッセーと対談をまとめた本『天才の考え方』を、木村草太教授（憲法）が「本当にやるべきことは何か」のヒントをくれるとして紹介した署名記事が掲載。 2020.7.11東京新聞 ミュージシャンが事件を起こすと楽曲が販売自粛になる現象について考察した、宮台真司教授（社会システム理論）・永田夏来氏・かがりはるき氏著の『音楽が聴けなくなる日』を紹介する記事が掲載。 2020.7.7都政新報 東京都立大学が困窮学生を支援するために創設した「新型コロナウイルス緊急支援基金」への寄付を呼び掛けていて、現在の寄付総額は約一千万円で、目標額は四千万円とし、目標額に達するまでは大学側が財源を拠出して、アルバイト収入が半減した学生約800人を対象に１人当たり５万円を給付するとの記事が掲載。 2020.7.6朝日新聞 生活保護支給額の減額は適法で、引き下げにあたっては国民感情を考慮できるとした名古屋地裁の判決について、「今回の判決は生活保護法の趣旨に反するものであり、生存権の保障は実現できなくなる」とする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.7.6朝日新聞 東京都知事選で再選した小池百合子都知事について、政策の実効性が小池都政２期目の焦点だとする大杉覚教授（行政学）の見解が掲載。 2020.7.4ABEMA TIMES(Web) 都内での新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向にあるが休業要請などが検討されないことについて、佐藤信准教授（現代日本政治）が休業を呼びかける場合の目安となる数値基準が撤廃されたことに苦言を呈し、客観的な指標を出すことが求められているとする見解が掲載。 2020.7.1朝日新聞 文部科学省が感染対策として入試の多様な選抜方法を求め、東京都立大学理学部生命科学科の「ゼミナール入試」では、６月～９月に前期・夏期・後期の約10日間行う講義のうち、前期ゼミはオンライン講義に切り替えたとする記事が掲載。 2020.7.1読売新聞 来年の大学入学共通テストの特例追試験の受験者の成績の大学への提出が２次試験直前となることについて、２段階選抜を予定している東京都立大学の担当者が「別に対応を考える必要がある」としたとの記事が掲載。 2020.6.30nipponcom(Web) 「感染症」という人類共通の敵との苦闘を国際政治の視点から捉え、医療・福祉政策の在り方を探った詫摩佳代教授（国際政治）の新刊『人類と病』のジャーナリスト髙林睦宏氏による書評が掲載。 2020.6.30シノドス(Web) 「感染症」という国際社会全体の安全保障上の脅威にいかに備えるか、詫摩佳代教授（国際政治）の署名記事が掲載。 2020.6.26朝日新聞 コロナ禍で多くの学校で夏休みが短縮となる今夏、有識者に改めて夏休みの意味やあり方を聞くとして、長期の休みは家庭間の格差が顕著に表れ子供たちの心身に大きな影響を及ぼすため、夏休みは短くしたうえで、学校を開き居場所や食事をある程度確保できるようにするのが良いとの東京都立大学阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載 2020.5.31日経ヴェリタス コロナ危機で、投資信託等のAI運用の多くが大きな損失を被ったことについて、東京都立大学の足立高徳教授（数理ファイナンス）は、市場の枠組みの大転換が起きたため、膨大なデータが生かしきれずAIは苦戦したとみられ、危機の下では、物事の背景まで読み取れる人間の方が素早く対処できる可能性があるとコメントした記事が掲載。 2020.4.29日本経済新聞 コロナウイルスの感染拡大により市場の乱高下が起こり、異常な値動きに対応できず一時的に稼働を止めたコンピュータ取引のプログラムもあったことについて、東京都立大学の足立高徳教授（数理ファイナンス）は、「機械も相場の急変動に対応できなかった」と指摘したとの記事が掲載。 2020.4.9日本経済新聞 AIを駆使した投資で知られる米著名投資家が、新型コロナウイルスの影響を読み違え顧客に謝罪したことについて、東京都立大学の足立高徳教授（数理ファイナンス）は、コロナショックによる株価暴落は統計学的に「1600億年に１度の発生確率」とされ、「機械学習で鍛えたモデルが機能しなかった」とみるとの記事が掲載。 2020.6.22日本経済新聞 国際社会における新型コロナ対応を巡り浮上した、グローバルヘルスの連帯の弱まり、グローバル化時代の感染症に対応するための制度枠組みの不備といった課題を検討した詫摩佳代教授（国際政治）の記事が掲載。 2020.6.20朝日新聞 ペストやコレラなどの感染症に対し、人類がどのように向き合ってきたかを国際政治の視点から検証した、詫摩佳代教授（国際政治）の著書『人類と病』の書評が掲載。 2020.6.17ITmediaビジネスオンライン(Web) 水越康介教授（マーケティング）の連載、「新時代」のマーケティング教室：存在感を増す「応援する消費」から考える、マーケティングの意義　が掲載。 2020.6.16リセマム(Web) JSコーポレーションが実施した、高校生10万1,2７0人が答えた「大学人気ランキング」で、東京都立大学は公立大学の１位であったとの記事が掲載。 2020.6.16リセマム(Web) 東京都立大学は、2021年度入試の多様な選抜における外部英語検定試験などの取り扱いについて発表し、一部の学科にて、外部英語検定試験などは推薦基準・出願資格から外されるとの記事が掲載。 2020.6.10yahoo!ニュース特集(Web) コロナ禍によるライブハウスの休業で多くの音楽従事者が「補償なき休業」を余儀なくされた音楽現場の3か月を報じるルポで、日本ポピュラー音楽学会の会員でもある日高良祐助教（ポピュラー音楽研究）は、ライブハウス経営者に詳細な聞き取りを実施し、ライブハウスを取り巻く環境で成立しているビジネスを把握する言葉は行政的には無く、研究者としては、図らずも露呈した複雑な産業構造を明らかにしていきたいとのコメントが掲載。 2020.6.8朝日新聞 トランプ米大統領がWHOから脱退する方針を表明したことについて、アメリカはWHO歳入の約12％を負担している他、約300人のアメリカ人職員がいるため、グローバル・ヘルスには大きな打撃であるとの詫摩佳代教授（国際政治）の記事が掲載。 2020.6.5朝日新聞 出版から数か月後には実際にドイツ連邦共和国の法務省が過去再検討委員会を設置した、”法の落とし穴”を描いた法廷ミステリー小説を映画化した「コリーニ事件」について、映画の見どころを木村草太教授（憲法）が語った記事が掲載。 2020.6.5日本経済新聞 新型コロナウイルスを巡る対応に不満を募らせたトランプ米大統領がWHOから脱退する方針を表明したが、WHOには脱退規定が無いことに関し、詫摩佳代教授（国際政治）が「第二次世界大戦後の早い段階で立ち上がった国際機関だ。脱退が相次いだ国際連盟の二の舞は避けたいという意識が働いた面がある」と説明したとする記事が掲載。 2020.5.23日本経済新聞 社会学者、清水幾太郎（1907~88)の評伝である、庄司武史助教（社会思想史）の著書『清水幾太郎』の書評が掲載され、本書は、思想史的な研究成果に目配りしつつ妻や娘の回想もバランスよく豊富に配置してあり読み物として飽きさせないと評した記事が掲載。 2020.6.4日経産業新聞 北里大学の真崎康博教授や長谷川真士講師、東京都立大学の西長亨准教授（物理有機化学）らの研究グループは、伝導性をより高めるなどの機能を付加できるゲルを開発したとの記事が掲載。 2020.6.3朝日新聞 2日の都議会で、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、９月に予定していた卒業や修了が遅れる都立大の学生に対して、今年度後期分の授業料を免除することが明らかになったとする記事が掲載。 2020.6.2都政新報 東京都立大学は国の緊急事態宣言解除後も21日までは全授業をオンラインで実施し、また学生への生活支援として食料配布を行うとの記事が掲載。 2020.6.1読売新聞 新型コロナをめぐるWHOが直面する批判や困難は、国際機構ならではの生来の弱点である権限の弱さと財源に起因しているが、グローバル・ヘルスの安定的な枠組みを構築するためには、それらの見直しも必要であるとの詫摩佳代教授（国際政治）の記事が掲載。 2020.5.30朝日新聞 「サザエさんをさがして」にて、人類が唯一撲滅に成功したとされる天然痘の撲滅について、詫摩佳代教授（国際政治）の天然痘撲滅にはWHOの功績が大きく、感染症の収束は国際協力なしにはありえないと見解が掲載。 2020.5.27毎日新聞 「十字路」にて、リモートワークの課題として挙げられる人事評価について、リモートワークでは成果評価が必須であるが、まずは管理職の「仕事を与える力」の強化が第一歩であるとの松田千恵子教授（企業戦略）のコラムが掲載。 2020.5.20朝日新聞(web) 新型コロナウイルス拡大の影響で、ひとり親世帯などの収入が減り、食べるにも事欠く現状があるとして、支援団体が児童扶養手当額の半年間増額を提案したことについて、阿部彩教授（貧困・格差論）は、従来から貧困世帯を支えるしくみは不十分であり、緊急対策ではなく、制度を見直し支給額の底上げを図るべきだと話したとする記事が掲載。 2020.5.19都政新報 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言下における東京都立大学の取組み（オンライン授業、経済支援等）を紹介した記事が掲載。 2020.5.17産経新聞(Web) 社会学者、清水幾太郎（1907~88)の評伝である、庄司武史助教（社会思想史）の著書『清水幾太郎　経験、この人間的なるもの』の書評が掲載され、本書は、清水の妻や出来事の場に共にいた人々の述懐を組み込むことで記述に厚みが加えられ、清水をめぐる出来事の文脈を浮かび上がらせる工夫もされていると掲載。 2020.5.15読売新聞 「コロナに思う」欄で、WHOに対し国際保健協力の枠組みそのものを否定するような発言をする国・指導者が出始めている状況について、WHO設立の趣旨でもある人類の健康確保を目指すのは、国際社会で数少ない共通価値観の一つであり、互いに協調することが、収束への近道だとする詫摩佳代教授（国際政治）のコメントが掲載。 2020.5.12東京新聞 新型コロナウイルス感染症拡大で休校が長期化する中、学習遅れの打開策として浮上した９月入学制について、日本教育学会が11日に慎重な検討を求める声明を出し、同日の記者会見には東京都立大学乾彰夫名誉教授が出席したとする記事が掲載。 2020.5.10朝日新聞(web) 新型コロナウイルスの感染拡大の状況下における報道はどうあるべきかについて、佐藤信准教授（現代日本政治）の、コロナ関連のニュースがあふれる中では、読者の興味をつなぎとめるため、見せ方と物事の本質的な変化を捉え、さらには改善点まで見通すといった深堀りが重要とする見解が掲載。 2020.5.9毎日新聞 60年安保闘争の代表的知識人で、のちに核武装論を唱えるなど「右旋回」したことで知られる社会学者、清水幾太郎（1907~88)の評伝である、庄司武史助教（社会思想史）の著書『清水幾太郎』の書評が掲載。 2020.4.27日刊工業新聞 第5回日本学生BtoB新聞広告大賞の受賞者が決まり、首都大学東京（現東京都立大学）の学生、隅山侑衣子さんの作品「ビジネスが、止まらない。」が協賛企業賞・パナソニックを受賞したとの記事が掲載。 2020.4.27毎日新聞 2020年1月にNECや三菱電機がサイバー攻撃を受けた件に関して、日本の技術情報の保護をめぐる法的課題を浮き彫りにした、とする星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2020.4.24東京新聞 「ウイルス禍と文化」欄で、新型コロナウイルスが蔓延し、隔離生活が始まってから欧州の哲学者が次々と発言していると紹介し、コロナ禍において、一人でも多く生き残ることこそ肝要で、哲学者たちの言葉と共に思考し続けたいとの西山雄二教授（20世紀フランス思想・文学）のコラムが掲載。 2020.4.17リセマム(Web) 高校生9万1,035人が答えた「大学人気ランキング」で、東京都立大学は公立大学で2位だったとの記事が掲載。 2020.4.15毎日新聞 東京都立大学は、2020年4月１日に首都大学東京から名称変更したが、校歌については「関係者と調整中」であるとの記事が掲載。 2020.4.15教育家庭新聞(Web) 東京都は4月15日、東京都緊急対策（第四弾）と令和２年度４月補正予算（案）を公表して、東京都立大学等においてはオンライン授業を行うとし、大規模授業については動画配信を実施するとともに、小規模かつ双方向授業であるゼミや語学授業についてはテレビ会議システムを導入するなど環境の整備を行うとの記事が掲載。 2020.4.10BuzzFeed News(Web) 新型コロナウイルス感染拡大にともなう緊急事態宣言が発令された今、こうした未曾有の危機と法律の問題について木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.4.10毎日新聞 新型コロナウイルス感染拡大防止のため、留学生や地方から入学する学生の都内への転入自粛を東京都から求められた東京都立大学は3月25日にホームページで、東京への転居日延期の検討を促す一方で「予定通り引っ越して問題ない」「無理のない範囲で」などと記載し、４月１日からは学生の全施設利用禁止としたとの記事が掲載。 2020.4.6朝日新聞 「所得再配分」は子どもの貧困削減に役立つ政策だが日本は他国に比べて効果が小さいことについて、「所得再分配で子どもの貧困を減らすには、児童扶養手当を増やすのが一番現実的だ」とする阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2020.4.2朝日新聞/読売新聞/東京新聞 4月1日に首都大学東京から名称変更した東京都立大学は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、4月5日に予定していた入学式を中止し、前期の授業開始を大型連休明けの5月11日に延期したとの記事が掲載。 2020.4.1時事ドットコム(Web) 新型コロナウイルスへの対応策として、安倍晋三首相や小池百合子東京都知事からの「ロックダウン（都市封鎖）」との発言に対し、木村草太教授（憲法）は「強制的な外出禁止を可能にする制度や補償の仕組みなどを整える段階に来ているが、政府にはその準備ができていないように見える」と述べたとの記事が掲載。 2020.4.1朝日新聞 「時代の栞」のコーナーで、高齢化したニュータウンについて松本真澄助教（住居学）は、若い世代が古い団地に交流の場を作る動きが出始めており、広がれば面白いとする記事が掲載。 2020.4.1NHK NEWS(Web) 外国人材受入拡大のための「特定技能」の在留資格が新設されて1年がたっても制度が進まないことや、新型コロナウイルス感染拡大や東京オリンピック・パラリンピックの延期により、日本で働く外国人が深刻な状況にあることについて、丹野清人教授（国際労働力移動）の見解が掲載。 2020.4.1読売新聞 新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、東京都立大学は4月5日に予定していた入学式を中止にし、5月6日までキャンパス内の全施設を原則、利用禁止とし、前期の授業開始は5月11日に延期、学生にはサークル活動や新入生の歓迎行事なども行わないようホームページなどで求めているとする記事が掲載。 2020.3.31水道産業新聞 「末端給水型広域水道が発揮すべき技術力」をテーマに、小泉明特任教授、西村重則氏（香川県広域水道企業団事務局次長）、渡部茂樹氏（神奈川県企業庁技監・水道部長）の対談記事が掲載。 2020.3.31BLOGS(Web) 東京都が昨年末「『未来の東京』戦略ビジョン」を発表し、IoTデバイスにより都市がまるごとネットワークにつながるスマートシティを実現していくとし、最初にスマートシティ化を進める地域は、都庁のある西新宿と東京都立大学(現首都大学東京）がある南大沢だとする記事が掲載。 2020.3.30朝日新聞 新型コロナウイルスの影響で、年度末に各事業の節目を迎える地方自治体では、事業PRの機会を自粛していることについて、首都大学東京は名称変更の節目を迎えるが卒業式も入学式も中止することになったとする記事が掲載。 2020.3.26NHK(Web) コロナウイルスの感染拡大でバイトができず、学業とアルバイトを両立している学生にも影響が広がっていることについて、首都大学東京では学費の減免制度があり、家計が急変した人の相談に応じているとの記事が掲載。 2020.3.25朝日新聞 東京五輪・パラリンピックが１年程度の延期となったことについて、舛本直文特任教授（五輪論）の見解が掲載。 2020.3.25日本経済新聞 新型コロナウイルスの影響で経済市場が急変していることについて、アルゴリズム取引は想定外の値動きに修正ができず、運用成績が悪化したとみられるとの足立高徳教授（数理ファイナンス）の見解が掲載。 2020.3.25J-CASTニュース(Web) 東京都からの留学生・地方からの入学生の東京への転入自粛要請について、首都大学東京は3月25日、学生向けに「可能な範囲で、転居日の延長等についてご検討ください。」と発表したとする記事が掲載。 2020.3.23日本経済新聞 大学院生の椎名拳太さんと岡部豊客員教授らの研究チームは、物質の状態（相）が温度によって変わる「相転移」の研究に深層学習（ディープラーニング）を使う新手法を考案して論文発表し、森弘之教授（物性理論）は今回の研究手法について「研究のスピードアップにもつながる可能性もある」と説明するとの記事が掲載。 2020.3.23時事ドットコム(Web) 首都大学東京ミスコンテスト「THE BRIGHTEST AWARD」で今年度のグランプリに輝いた弘前市出身の三上喬子さんが「地元の役に立って恩返ししたい」と語ったとの記事が掲載。 2020.3.23時事ドットコム(Web)/J-CASTニュース(Web) 東京都は3月23日、新型コロナウイルス感染症対策本部会議を開き、都主催の大規模イベントの自粛を4月12日まで継続することを決め、東京都立大学（現首都大学東京）に対しては、5月の大型連休明けまでの休講、キャンパスへの立ち入り禁止、サークル活動の自粛、留学生や地方からの入学生には東京への転入自粛を要請するとの記事が掲載。 2020.3.23東京新聞 東京都は3月23日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大予防のため都主催の大型イベントの中止・延期を4月12日まで延長することを決め、東京都立大学(現首都大学東京）は5月の大型連休終了まで休講とし、キャンパスへの立ち入りを禁止し、サークル活動なども自粛を求めるとする記事が掲載。 2020.3.22朝日新聞 3月21日　首都大学東京はコロナウイルスの影響で大学全体の卒業式が中止され、学科や専攻コースごとに学位記授与式を行い、都市環境学部地理環境コース・大学院地理環境学域の授与式の様子が紹介された記事が掲載。 2020.3.21西日本新聞(Web) 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、政府が様々な自粛を「要請」していることついて、木村草太教授（憲法）は、政府の要請は結果的に強い自由の制約となり、このような事態を避けるために、決定過程の文書の保存、公表の明文化など仕組みづくりが必要だとコメントした記事が掲載。 2020.3.19タウンニュース 首都大学東京が4月1日から名称変更するにあたり、山下英明副学長（オペレーションズ・リサーチ）と管理部長が大学の地域交流活動について語った記事が掲載。 2020.3.19タウンニュース 滝田やすひこ都議の都政報告にて、南大沢駅周辺のまちづくり方針の中で注目してもらいたいのは、首都大学東京を拠点に先端技術を生かしていく点だとする記事が掲載 2020.3.18,19読売新聞/朝日新聞/東京新聞 首都大学東京が、名称変更後初めてとなる入学式を新型コロナウイルス感染拡大を防止するため、中止にすると発表したとする記事が掲載。 2020.3.10週刊朝日 ミスコン優勝者が語る美しきキャンパスライフ特集にて、都市教養学部３年の三上喬子さんのグラビアとインタビュー記事が掲載。 2020.3.12東京新聞/デイリースポーツ(Web)/SANSPOCOM(Web) 3月11日、東京五輪の開催を危ぶむ声が高まってきたことについて、首都大学東京の舛本直文特任教授（五輪研究）は、「（五輪の開催可否の最終的な決定権はIOCにあり、）日本が終息しても、世界的に拡大していればIOCがWHOなどと協議し、中止か延期の判断をするだろう」とのコメントが掲載。 2020.3.2日本水道新聞 日本工業用水協会が開催した第55回研究発表会において、同協会の編集委員長を務める首都大学東京小泉明特任教授が、あいさつ及び講評を行ったとする記事が掲載。 2019.12.20北海道新聞 栗山町議会の報酬と定数に関する町議会調査特別委員会で、長野基准教授（都市行政・地方自治論）が報酬や定数と無投票当選との関係などについて話したとする記事が掲載。 2020.2.26朝日新聞 安倍内閣が解釈変更で検察官も定年延長できるようにしたと主張する、黒川弘務・東京高検検事長の定年延長問題について、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.2.22朝日新聞 京都大学名誉教授の間宮陽介氏による、代珂助教（中国文学）の著書『満州国のラジオ放送』の書評が掲載。 2020.2.19Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選して紹介するコーナーにて、2020年２月の注目著者としてINSEAD教授のイブ L. ドーズ氏を紹介した記事が掲載。 2020.2.21都政新報 首都大学東京は２月18日、入試時の新型コロナウイルスへの対応について、試験中のマスク着用を認めるが、受験できない感染者への追試験や受験料の返還などの特別措置は予定していないことを公式サイトに掲載したとの記事が掲載。 2020.2.17朝日新聞 昨年12月に横浜市緑区が開催した人権啓発講演会で、講演を依頼した男性が共産系である可能性があることを理由に、事実と異なる説明をして依頼を取り消していたことについて、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.2.14朝日新聞 「TOKYO 語り場」のコーナーで、自主制作を紙媒体によって発信する若者が増えていることについて、楠見清准教授（文化編集学）の見解が掲載。 2020.2.4BUSINESS INSIDER(Web) 中国の清華大学が開発した学術論文検索サービス「AMiner」が、世界で影響のあるAI研究者2000人のリスト「AI2000」を公開し、小野順貴教授（音響信号処理）が音声識別の分野でリストに上がったとする記事が掲載。 2020.2.3日経産業新聞 川原裕之教授（細胞生物学）らは、細胞の中で正しく合成されずに行き場を失い、蓄積するとがんや神経疾患、免疫疾患など様々な病気を引き起こすとみられている不良たんぱく質を、分解前に細胞から取り除く実験手法を開発したとの記事が掲載。 2020.1.31朝日新聞 東京パラリンピックに向け、都が障害者スポーツの理解促進と裾野拡大の場として位置づけている東京都立大学では市民がパラスポーツを楽しむ体験教室を開催し、健常者と障害者が触れ合う機会になっていて、２、３月はボッチャやふうせんバレー、フライングディスク、車いすソフトボールなどの体験があると紹介する記事が掲載。 2020.1.30日刊工業新聞 ２月７日19時から、東京都立大学丸の内サテライトキャンパスで、「東京都立大学大学院ビジネススクールセミナー」を開き、2019年度公共経営アクションリサーチ「デザイン思考で捉えなおす公共の”場（ば）”」のパネルディスカッションと成果報告を行うとの記事が掲載。 2020.1.24ショッパー 東京都立大学南大沢キャンパスにある「学芸員養成課程展示室」は一般にも公開しており、2019年７月に行われた国立科学博物館の実証実験「３万年前の航海徹底再現プロジェクト」で、台湾から与那国島へ渡った丸木舟を2020年中頃に公開を目指すとする記事が掲載。 2020.1.27朝日新聞 徳島県立城ノ内高校の１、２年生約400人に、市古太郎教授（都市防災・災害復興）が「防災×コミュニティをデザインする」と題して講義したとする記事が掲載。 2020.1.26読売新聞 人の動きや表情をカメラで捉え、人工知能（AI）で解析する「AIカメラ」は万引き防止など様々な活用が進んでいるが、「プライバシーに配慮しながら慎重に運用すべき」とする星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2020.1.24週刊東洋経済Plus(Web) 内閣府中央防災会議「首都直下地震対策検討ワーキンググループ」の委員を務めた中林一樹名誉教授に、同ワーキンググループが出した最終報告書やブラックアウトから何を学び、どう備えるかについてインタビューした記事が掲載。 2020.1.24/2020.1.26日本経済新聞(Web)/朝日新聞 東京都が1月24日に公表した2020年度予算案では「ポスト五輪」を見据え、「スマート東京」の実現に向けた取り組みに158億円を投じて「５G」を活用した最先端のサービスの普及を目指すとし、その一つとして東京都立大学（現東京都立大学）に独自に基地局を置き、警備ロボットの実証実験など５G関連の研究を進めるとした記事が掲載。 2020.1.22日本経済新聞 「未来へ　東京都長期戦略　私の提言」のコーナーで、「災害を出さない強靭な都市づくりを進めるべき」とする中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。 2020.1.20朝日新聞 紙やマイクロフィルムで残る古い気象観測記録を探し出してデジタル化し、研究に生かす「データレスキュー」の取り組みが盛んになっていて、松本淳教授（気候学）はアジア各国の第２次大戦以前の雨期や乾期の時期、雨の降り方の変化を調べているとの記事が掲載。 2020.1.16Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選して紹介するコーナーにて、2020年1月の注目著者としてブリガム・ヤング大学教授のジェフリーH. ダイヤ―氏を紹介した記事が掲載。 2020.1.14東京新聞 都内初の中核市となった八王子市では国や都の施設が市外に移転するなどし、「存在感が薄れている」という市の課題について、長野基准教授（行政学）が「限られた財源の中で独自の施策を実現するには、これまでより具体的に将来像を描く必要がある」と指摘する記事が掲載。 2020.1.13徳島新聞(Web) １月12、13日に徳島県美波町で開催された東日本大震災の知見を伝えるイベント「事前復興まちづくりサミット」で、饗庭伸教授（都市計画）が講演を行い、「地域振興を考えて活動している住民組織があると早い復興につながる」と話したとの記事が掲載。 2020.1.12朝日新聞 菅義偉官房長官が１月10日の閣議後会見で、首相主催の「桜を見る会」の招待者名簿の取り扱いで公文書管理法違反があったことを認めたことについて、公文書管理法違反だけでなく、憲法が保障する「知る権利」の侵害にもあたるとする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2020.1.7日本経済新聞 東京オリンピック・パラリンピックの開催、都知事選など、2020年が大きな節目の１年となる東京都内の主な予定として、「東京都立大学が４月に「東京都立大学」に名称変更する」などが挙げられた記事が掲載。 2020.1.5毎日新聞(Web) 安倍晋三首相の「桜を見る会」について、「法の下の平等や、国民の知る権利を阻害しており、憲法違反の疑いがある」とする木村草太教授（憲法）のインタビュー記事が掲載。 2020.1.4徳島新聞(Web) 東日本大震災の知見を伝えるイベント「事前復興まちづくりサミット」が１月12、13日に徳島県美波町で開催され、12日には近畿大学の岡村健太郎講師と東京都立大学の饗庭伸教授（都市計画）が講演を行うとの記事が掲載。 2020.1.4東京新聞 「チョウカンヌと行く2020年の東京」のコーナーで、東京都立大学が４月に東京都立大学へ名称変更すると紹介した記事が掲載。 2020.1.1日刊工業新聞 オリンピック・パラリンピックの開催都市東京の成長戦略として東京都は、「東京データハイウェー基本戦略」を策定し、都庁がある西新宿や東京都立大学南大沢キャンパスなどを重点エリアとして第５世代通信「５G」の整備を推進し、新産業を創出して国際都市間競争に打ち勝つ構想であるとの記事が掲載。 2019.12.31東京新聞 「子どもの貧困対策推進法」が2020年１月で施行６年となるにあたり、子どもの貧困を巡る状況と今後の課題について、阿部彩教授（貧困・格差論）のインタビュー記事が掲載。 2019.12.30愛媛新聞 「東京　えひめ人」のコーナーで、断層から地震周期を解読する研究を行う石村大輔助教（変動地形学）を紹介する記事が掲載。 2019.12.28東京新聞/産経新聞/日本経済新聞 東京都は12月27日、2030年に向けた長期戦略ビジョンを公表し、「スマート東京」を実現するとして東京都立大学を含む5つのエリアを次世代通信規格「5G」の先行実施エリアに想定し、また、2030年に向けた戦略や政策目標に「都立大学からベンチャー企業40社設立」、2040年代のあるべき姿に「都立大学からノーベル賞受賞者」などが挙げられたとする記事が掲載。 2019.12.18日本経済新聞 東京都は12月17日、中国の清華大学と包括交流に関する覚書を締結し、清華大学の自動運転や顔認証などの先進技術を都政に取り入れる方針で、東京都立大学の教育・研究の強化にも清華大学との連携を活かして学生や教員の交流を進めて共同研究を模索するとの記事が掲載。 2019.12.18朝日新聞 １月18日～２月８日の土曜日の午後１時、東京都立大学飯田橋キャンパスにおいて、金村聖志教授（エネルギー化学）らを講師として、「クリーンな水素エネルギーで低炭素社会の実現」をテーマに計４回のオープンユニバーシティ講座を開講するとの記事が掲載。 2019.12.16Motor Fan(Web) 東京モーターショーを取材した難波治教授（トランスポーテーションデザイン）が、「メルセデス・ベンツ・ビジョンEQS」のデザインを分析した記事が掲載。 2019.12.14読売新聞/日本経済新聞/朝日新聞 2020年度に始まる大学入学共通テストでの英語の民間試験の活用見送りを受け、成績提供システムの運用開始を前提に個別試験の英語を廃止する予定だった東京都立大学は、2020年度入試での英語は共通テストのみとすることを決めたとの記事が掲載。 2019.12.12okmusic/spice(Web) １月３日に東京ドームで開催されるアメリカンフットボールの日本一決定戦「ライスボール」で、東京都立大学応援団男子チアリーディング部MAXONSを含む６チーム総勢120名の男子チアリーダーが演歌歌手の島津亜矢さんとコラボレーションし、ハーフタイムショーを盛り上げるとの記事が掲載。 2019.12.11日本経済新聞 東京都立大学を含む全国の大学の学長に、大学生の就職活動について企業側への要望をアンケートで尋ねたところ、７割弱が「就活日程の遵守」を挙げたとする記事が掲載。 2019.12.4日本経済新聞 ダムなどの治水対策の効果やコストを巡る論議は始まったばかりだが、近年の河川の氾濫による被害の大きさをを目の当たりにしたことで、与党内では公共事業拡大論が勢いづいていることについて、「平時のうちに非常時の事業評価や資源配分の枠組みを作っておく必要がある」とする朝日ちさと教授（環境経済学）の見解が掲載。 2019.12.4読売新聞 子どもの貧困対策を進めるため、東京都立大学、大阪府立大、北海道大、東京医科歯科大、沖縄大、日本福祉大の６大学がコンソーシアム（共同研究体）を結成し、約20人の研究者が参加して調査・分析を行い、貧困対策を自治体に提案していくとする記事が掲載。 2019.12.3毎日新聞 11月29日に政府が閣議決定した「子どもの貧困対策大綱」について、阿部彩教授（貧困・格差論）が、「国が新たに講じる具体策は見えてこない。前例にとらわれない新たな施策が盛り込まれるべきだった」と政府に対し強い取り組みを求めるとする記事が掲載。 2019.12.3サンケイビズ(Web) 文具大手のコクヨが、ぺんてるへの敵対的買収を表明すると、ぺんてるはプラスに「ホワイトナイト（白馬の騎士）」としての支援を要請し、コクヨとプラスの間でぺんてる株の争奪戦となっていることについて、松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2019.12.2朝日新聞 中高生たちが学校の規則を見直そうと声を上げ始めていることについて、学校運営を教職員・保護者・生徒が対等に話し合って進める「三者協議会」を、高校教員時代に長野県辰野高校で提起した宮下与兵衛特任教授は、「生徒や保護者が学校運営に入ることにより学校は開かれ、理不尽な規則や活動にメスが入る」との見解が掲載。 2019.12.1東京新聞 2021年１月に初めて実施される大学入学共通テストへの英語民間検定試験導入の延期を巡り、首都圏の国公立大学29校は、21校が一般選抜で民間試験を利用しない、４校が全部または一部の学部で利用する、東京都立大学を含む４校が検討中であるとする記事が掲載。 2019.11.30東京新聞(Web) 11月29日に政府が閣議決定した「子どもの貧困対策大綱」について、阿部彩教授（貧困・格差論）は、「今回の大綱には改善する手段がほとんど入っておらず、ひとり親への生活支援が全然足りない。その拡充と、ふたり親世帯の貧困の子どもへの支援は入れてほしかった」と指摘するとの記事が掲載。 2019.12.3日刊工業新聞 東京都立大学の大学院生、寺澤直道さんと沼野未樹さんらが、通勤中に頭を安定させて眠れる仮眠クッション「NAPPER（ナッパ―）」を開発し、実用化は未定だが、クラウドファンディングなどでニーズを探っていくとする記事が掲載。 2019.11.27徳島新聞(Web) 徳島県は11月26日、「県防災減災・復興アドバイザー」を中林一樹名誉教授に委嘱したとの記事が掲載。 2019.11.26サイエンスリポート(Web) データのオープン化を推進する東京都立大学の大澤剛士准教授（生物多様性情報学）が、「科学による農業」を推進してきた東京農工大学の澁澤栄特任教授を訪ねたとする記事が掲載。 2019.11.26日本経済新聞(Web) 東京都立大学の栗田玲准教授（ソフトマター物理、兼東京大学生産技術研究所リサーチフェロー）、東京大学生産技術研究所の田中肇教授の研究グループは、揺らぎの存在による結晶核形成頻度の異常増大の発見を発表したとの記事が掲載。 2019.11.24東京新聞(Web)東京新聞 自民党の下村博文選対委員長が昨年４月、党会合に出席した教育関係者に改憲への協力を求めていたことについて、「国が改正前提で憲法論議を求めれば教育の政治的中立に反するが、下村氏が党の立場で発言したならば、大きな問題ではない」とする林大介特任准教授の見解が掲載。 2019.11.22都政新報 「東京の未来像」のコーナーで、８月に公表された都の長期戦略ビジョンの論点整理について、「東京に住むすべての人の生活の質を上げるのが東京の第一の戦略であるべきで、東京だからこそ、日本をリードする貧困対策を打ち出してほしい」との東京都立大学子ども・若者貧困研究センター長の阿部彩教授（貧困・格差論）の提言が掲載。 2019.11.22読売新聞 2021年１月に始まる大学入学共通テストで出題される記述式問題について、採点の公正性や自己採点の難しさから文部科学省は国公立大学に、国語の記述式の成績を２段階選抜の材料にしないよう要請する検討を開始し、今春の前期日程で２段階選抜を実施した28大学で不合格者が981人と最も多かった東京都立大学は、「国の対応が確定したら改めて検討する」としているとの記事が掲載。 2019.11.20日経産業新聞 リチウムイオン電池の欠点を補う次世代電池の研究の展望について、科学技術振興機構（JST）の次世代電池研究プロジェクトで総合チームリーダーを務める金村聖志教授（電池）のインタビュー記事が掲載。 2019.11.19都政新報 11月９日に東京都立大学が開催した「五大陸国際学生シンポジウム」では、小池知事や都立大生、海外の学生らが意見交換し、シンポジウム終了後には東京都立大学の教授や学生らが小池知事に研究テーマなどを紹介し、串山久美子教授（メディアアート）の研究グループは車椅子に複数のセンサーを設置して位置情報サービスと連動せせることで３Dレベルで挙動を把握できるシステムを説明したとする記事が掲載。 2019.11.19住宅新報(Web) 国土交通省は11月８日、深尾精一名誉教授を部会長とする社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会を開き、同省と経済産業省が合同会議で審議した結果について報告を行ったとの記事が掲載。 2019.11.15CINRANET(Web) 下水道の新たな可能性や魅力を発信する東京都下水道局主催のプロジェクト「東京地下ラボ ｂｙ 東京都下水道局」の特別講演が10月17日、東京都立大学にて開催されたとする記事が掲載。 2019.11.12中日新聞(Web) 台風19号では急激な増水や氾濫を認識していながら自宅にとどまる住民が少なくなかったことについて、「正常性バイアス（偏見）が働き、被害が起きてほしくないとういう願望が、起きないだろうとの思い込みに変わり、災害を過小評価してしまう」とする中林一樹名誉教授の解説が掲載。 2019.11.12Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介するコーナーにて、2019年11月の注目著者としてペンシルベニア大学ウォートン・スクール教授のイアン C. マクミラン氏を紹介した記事が掲載。 2019.11.11現代ビジネス(Web) アイドルがSNSに投稿した写真の瞳に写り込んだ風景から住所を割り出された事件について、「パソコンに画像ファイルをダウンロードして、拡大、輝度を調整すれば瞳の中の小さな風景も鮮明に見ることができる」とする星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2019.11.10読売新聞 東京都立大学は11月９日、2020年東京五輪・パラリンピックの基本理念「多様性と調和」をテーマに議論する国際シンポジウムを開催し、25の国と地域から大学生150人が参加したとする記事が掲載。 2019.11.3公明新聞 都議会公明党は低炭素社会構築に向けた水素エネルギーの利活用方法を探るため、東京都立大学を訪れ、水素エネルギー社会構築推進研究センターの金村聖志センター長（エネルギー化学）と意見を交わしたとの記事が掲載。 2019.11.7タウンニュース(Web) 尾崎行雄を全国に発信する会は「第17回尾崎行雄（咢堂）杯演説の全国大会 in 相模原」を11月16日、相模原市内で開催し、パネル討論会「日本の歩む道」のコーディネーターとして宮台真司教授（社会学）が参加するとの記事が掲載。 2019.11.6日刊工業新聞 東京きらぼしフィナンシャルグループは12月９日、きらぼし銀行本店で、東京都立大学と「技術懇親会（ロボット/AI/ビッグデータ）」を開催し、笠松慶子教授（人間工学）、横山昌平准教授（ジオソーシャルデータ分析アルゴリズム）が登壇するとの記事が掲載。 2019.11.6日刊工業新聞 天田財団は、2019年度の前期助成の計95件（総額２億5333万円）を決定し、若山修一教授（材料力学）の「高強度金型の熱クラックを抑止する設計指針に関する研究」が選ばれたとする記事が掲載。 2019.11.4日本水道新聞 国立保健医療科学院生活環境研究部は10月11日、公開シンポジウム「水道システムの将来像を描く」を開催し、小泉明特任教授が「次世代型水道システムの構築に向けて」と題し、基調講演を行ったとの記事が掲載。 2019.10.28水道産業新聞 東北みずの会が主催する「第５回東北水道フォーラム」が10月18日、仙台市内で開催され、小泉明特任教授が「次世代に向けた水道管路の更新整備計画」と題し講演したとの記事が掲載。 2019.11.4みんなのゴルフダイジェスト(Web) 東京オリンピックのゴルフ会場である霞ヶ関カンツリー俱楽部の暑さを懸念した松沢成文参議院議員が、「17年に東京都立大学の研究チームは霞ヶ関カンツリー俱楽部が位置する埼玉県川越市は日本一暑いとの観測結果を英気象学会誌に発表した」と語ったとの記事が掲載。 2019.11.2朝日新聞デジタル(Web) 新海誠監督の最新作「天気の子」で重要シーンの舞台となり、ファンたちの「聖地巡礼」スポットにもなったJR山手線の田端駅について、「田端から上野方面に続く崖は、武蔵野台地の端にあたり、この大地の中でも最もきれいに崖が見える地域」との山崎晴雄名誉教授の解説が掲載。 2019.11.1-4朝日新聞/読売新聞(Web)/日本経済新聞/Yahooニュース(Web) 2020年度から行われる大学入学共通テストの英語民間試験の導入延期を受け、民間試験を活用する代わりに一般入試の個別試験で英語を廃止した大学として東京都立大学を挙げている記事が掲載。 2019.11.2福島民友新聞(Web) 福島県川俣町の前田遺跡から、縄文時代後期末葉～晩期前葉（約3200～2800年前）の柱穴が約200基見つかったことについて、「柱の状態を詳細に調査すれば、建物の種類や集落の性格などがわかる」とする山田昌久名誉教授の見解が掲載。 2019.11.1読売新聞(Web) 台風19号による増水が河川のコンクリート製護岸を壊して住宅の基礎部分の土を削り、住宅が傾いて崩れ落ちたことについて、「危険な河川沿いで宅地造成を行う場合の開発規制について、現在は基準が十分ではなく、行政が土地を買い上げるなどして、被害が起きないようにすることも検討するべき」とする河村明教授（水文学）の見解が掲載。 2019.11.1神奈川新聞(Web) 川崎市で11月９、10日、かわさき市民アカデミー主催の「フェスタ’19」が開催され、体験講座やコンサート、オープン講座など多様なイベントが行われ、10日には宮台真司教授（社会学）が「ウンコのおじさん学」と題して子育てについて講演するとの記事が掲載。 2019.10.31河北新報(Web)/秋田魁新報(Web) 防衛省は10月30日、秋田、山口両県が候補地の地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」の配備計画を巡り、誤ったデータを調査報告書に掲載していた問題などを受け、再調査の技術的な助言を得るため、風間聡東北大院教授、多氣昌生東京都立大学名誉教授、田才晃横浜国立大院教授の３人を委員とした専門家会議の初会合を開いたとの記事が掲載。 2019.10.30大分合同新聞社(Web) 別府市で10月29～30日、「おおいた総合ものづくり展2019」が開催され、大分県内の事業者が国の「ものづくり補助金」を活用して開発したアイディア商品や、生産性向上につながった設備投資の内容が各ブースで紹介され、森本博行名誉教授の記念講演が行われたとの記事が掲載。 2019.10.29都政新報 東京都が８月に公表した基本戦略「TOKYO Data Highway」で、次世代通信規格「５G」の推進により東京2020大会のレガシーとして高速モバイルインターネット網を構築するとしていることについて、高速通信がもたらす未来像や期待、課題などをテーマに、宮坂学東京都副知事、清水敏久東京都立大学副学長(電気電子工学）、飯村由香理総務省情報流通高度化推進室長の対談が掲載。 2019.10.26朝日新聞デジタル(Web) 台風19号の大雨で、多摩川からあふれた水でマンション１階が浸水し、１階の住民が上層階へ避難したことについて、「上層階に避難することは身を守るのに有効であり、円滑な避難には災害が起きる前からの住民同士の交流が重要だ」とする中林一樹名誉教授の見解が掲載。 2019.10.29朝日新聞デジタル(Web) 国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」の中止と再開を通して起きた事柄の課題について、木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.10.29トラベルボイス(Web) 内閣府経済社会総合研究所（ESRI)は、11月25日、「インバウンド観光産業の生産性向上～地域活性化のためのデジタル・イノベーション」と題したフォーラムを開催し、パネルディスカッションのパネラーとして清水哲夫教授（観光政策・計画学）が登壇するとの記事が掲載。 2019.10.29AERA dot(Web) 台風19号では各地の河川で逆流が起き氾濫が相次いだことについて、「近年の異常気象によりハザードマップも想定していない場所が浸水する危険性があるが、自主的な防災対策として、古地図を見て、過去、田んぼやため池、川が流れていたなど土地の成り立ちが明確にわかり、浸水の危険性が高い場所を判別できる」とする横山勝英教授（環境水理学）の見解が掲載。 2019.10.29時事ドットコム(Web) 防衛省が陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の秋田・山口両県への配備推進に向け、技術的な助言を得るための専門家会議を新設し、メンバーは風間聡東北大院教授、多氣昌生東京都立大学名誉教授、田才晃横浜国立大院教授の３人で構成するとの記事が掲載。 2019.10.28東京新聞(Web) 社会派アイドルグループ「制服向上委員会」が「不登校」に替わる改称案を募集し、新名称を「スクールノマド」とすると発表し、選考メンバーである宮台真司教授（社会学）は「引きこもるのではなく外の世界とつながって、勉強だけでなく、生き方や考え方を学んでほしい、大人も支援するという意味を含んでいる」と説明したとの記事が掲載。 2019.10.27日本経済新聞 台風21号や低気圧による大雨で千葉県や福島県で河川氾濫や土砂災害が相次いだことについて、「２つの低気圧から湿った空気がもたらされる状況は、2015年に鬼怒川の決壊などを引き起こした関東・東北豪雨と似ている」が、太平洋側に近い地域で大雨が降ったことについては「霞ヶ浦付近から房総半島の南端あたりにかけて局地的な前線が発達した可能性がある」と藤部文昭特任教授が指摘するとの記事が掲載。 2019.10.26大学ジャーナル(Web) 2019年11月7～9日、東京都立大学で、東京2020応援プログラムとして五大陸から20を超える国と地域から約150名の学生等が参加する「五大陸国際学生シンポジウム」を開催し、小池百合子東京都知事の基調講演、島田晴雄東京都立大学理事長講演、東京都立大学及び海外からの招待大学の学生によるパネルディスカッションなどが行われるとの記事が掲載。 2019.10.26朝日新聞 文部科学省は10月25日、2020年度から始まる大学入学共通テストで導入される英語民間試験を合否判定に利用する大学・短大の最終状況を特設サイトで公開し、利用する主な公立大学として東京都立大学が挙げられた。 2019.10.25ニッキン きらぼし銀行は10月7日～11月18日、東京都立大学の50歳以上を対象にしたTMUプレミアム・カレッジで、「きらぼし銀行金融アカデミー～大きく変わる金融の世界と今後の展望～」と題した５回シリーズの寄付講座を開いているとの記事が掲載。 2019.10.24nipponcom(Web) 国際比較が可能な最新統計、経済協力開発機構（OECD）による14年版「世界の一人親家庭の相対的貧困率」ランキングで、日本は母親の就労率が世界的に高いにもかかわらず、貧困率は50.8％と33ヵ国中ワースト１だったことについて、阿部彩教授（貧困・格差論）が「欧州諸国で一人親貧困率が低いのは、同一労働同一賃金の国が多いため」と指摘するとの記事が掲載。 2019.10.24読売新聞 英科学誌ネイチャーは10月23日、設立50年以内の新興大学を対象に、高品質な研究成果を出している大学ランキングを発表し、日本からは４校が100位以内に入り、東京都立大学は66位だったとの記事が掲載。 2019.10.23日刊工業新聞 2020年に福島県と愛知県で開催される、人とロボットが共生・協働する社会の実現に向けた国際的な競演会「ワールド・ロボット・サミット2020」の「サービス部門」について、大会ではロボット技術を使ってコンビニで行われている各種業務の自動化を目指すとする和田一義准教授（ロボット工学）の解説が掲載。 2019.10.22住宅新報(Web) 東京都は10月11日、都庁で「住宅ストックの活用　空き家を使ってまちを元気に」をテーマに「住生活月間セミナー2019」を開催し、饗庭伸教授（都市計画）が「暮らしを豊かにする空き家まちづくり」をテーマに基調講演を行ったとの記事が掲載。 2019.10.20東海新報(Web) 人口減少が進む岩手県住田町で、中長期的な視点で町づくりの方向性を定める総合計画策定に向け町総合計画推進委員会が開かれ、前任期に引き続き、大杉覚教授（行政学）が委員長に選任されたとの記事が掲載。 2019.10.18スポニチ(Web) 自治体が作ったハザードマップ（緊急避難地図）が、住民の早期避難など、適切な行動をとるための手段として有効であることが、台風19号により実証され、「自治体はマップを配るだけでなく、どういった状況が危険なのかなど、住民に活用方法を教える必要がある」との中林一樹名誉教授の意見が掲載。 2019.10.17日経産業新聞(Web) 富士通や東京都立大学が、微弱な電波を電力に変換できるダイオード素子を開発したとの記事が掲載。 2019.10.17日本経済新聞 定年退職後や子育てを終えた後のシニアが大学で学ぶ手段として、50歳以上を対象した東京都立大学のTMUプレミアム・カレッジを紹介する記事が掲載。 2019.10.16読売新聞 安倍首相が意欲的な憲法改正に対する公明党の立場について、「公明党が自民党と歩調を合わせて改憲議論を進めれば、（創価学会）学会員の指示を得られなくなる可能性があり、公明党にとっては危機的な課題だ」とする玉野和志教授（都市社会学）の意見が掲載。 2019.10.16読売新聞 愛媛県・松山東署が映像だけを頼りに女子大学生を誤認逮捕した件について、「一目で状況がわかる映像は過信を生みやすいので、裏付けが必須だという教訓を警察で共有すべき」との星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2019.10.16朝日新聞 国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展、「表現の不自由展・その後」への電話による攻撃「電凸（でんとつ）」に対して、10分を超えると電話が切れる仕組みを導入するなどの対策が取られたことについて、「今回の電凸対策は東京五輪や大阪万博にも活用できる。作品については作家、作品の選び方については芸術監督に意見を送れるようにするべき」とする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.10.11産経ニュース(Web) 島根県東部の山あいにある奥出雲町立高尾小学校の全校児童9人が、「人前で話す力」を育むために落語に取り組み、東京都内で開かれた教育に関する学会で披露し、同小を学会の企画に招いた岩崎正吾名誉教授の「大勢の前で話すのが苦手な子供は増えていて、落語の導入は有効ではないか」とする見解が掲載。 2019.10.10毎日新聞(Web) 静岡県小山町で10月8日、防災講演会「大規模災害から命を守るために」が開催され、国の防災・減災懇談会委員である中林一樹名誉教授が「自助を怠らずに自立した備えを」と話したとの記事が掲載。 2019.10.9リセマム(Web) 東京都立大学の名称変更に関する学生や教員、法人職員へのアンケート調査の結果、シンボルマークについては「現在のコミュニケーションマークを大学公式マークとすることに賛成」の意見が８割を占め、「校歌の取扱い」については意見が割れたとの記事が掲載。 2019.10.5NEWSポストセブン(WEB) ソウルの空間放射線量や屋内ラドンの濃度が高い理由について、韓国では基盤岩にラジウムを含む花崗岩が広く分布しているため地中からラドンが出てくるのと、コンクリートの骨材に花崗岩が使われて室内にラドンが出てくると考えられるとする福士政広教授（核医学物理学）の見解が掲載。 2019.10.9ITmediaビジネス(Web) 静岡県が大井川の減水問題などを理由に、リニア中央新幹線の建設工事に「待った」をかけている問題で、「大井川の平均流量に比べ、工事中の一定期間、山梨側に流出する量が大井川中下流域に及ぼす影響が多いとは思えない」とする今田徹名誉教授の見解が掲載。 2019.10.9NEWSポストセブン(WEB) 全国の大学の鉄道研究会が集結する交流イベント「てっけんサミット2019」が、9月6日と7日に立命館大学衣笠キャンパス（京都市）にて開催され、東京都立大学鉄道研究会は鉄道模型ジオラマに開催地ゆかりの関西の車両を走らせたとする記事が掲載。 2019.10.9NEWSポストセブン(WEB) 歯を健康に保つことは糖尿病や認知症リスクを下げるだけでなく、予防を目的として定期的に歯科を受診することで、歯科衛生士からデンタルケアや生活指導を受けることができ、体全体の健康につながるとした星旦二名誉教授の見解が掲載。 2019.10.8NHKニュース(Web) SNSに投稿された女性の瞳に映った風景から住所が割り出された事件について、「スマホカメラの画質が精細になり、全く想定しない形でプライバシー情報が流出する”デジタルストーカー”のリスクが高まっている。SNSに投稿する際は位置情報がわかる写真を避けたり、あえて画質をおとすなどの対策が求められる。」と、星周一郎教授（刑法）が指摘したとする記事が掲載。 2019.10.4信毎Web 1996年に閉鎖した鐘淵紡績丸子工場（上田市）の設計図や社内史料などの史料整理が地元有志により進められ、小林延人准教授（日本経済史）が、「民間企業の史料が散逸せず、これだけ残っていたことに驚いた」とする記事が掲載。 2019.10.2日刊工業新聞 ノーベル賞受賞の有力候補者を紹介するコーナーで、日本人の論文の中で平成時代に最も多く引用されたとして、田村浩一郎教授（分子進化遺伝学）らの「分子系統解析ソフトウエアMEGA」の開発に関する論文が挙がっているとする記事が掲載。 2019.10.1日経産業新聞 「革新の軌跡」のコーナーで、アルミニウムにプラスの電気を流して酸化膜に微細な穴を均一に配列する研究論文の引用数が、4千回を超える益田秀樹教授（電気化学）を紹介する記事が掲載。 2019.10.1日本経済新聞 東京都が2020年に策定予定の長期戦略で、都がめざすべき理想の未来像として「東京都立大学からノーベル賞受賞者が出る」などが挙げられたとする記事が掲載。 2019.9.27レスポンス(Web) 日本自動車工業会は、会員自動車メーカー各社の幹部が学生に、先端技術やグローバル戦略などをテーマに特別講演する「大学キャンパス出張授業2019」を実施し、10月31日に東京都立大学でスズキの鈴木俊宏社長が講演すると発表したとの記事が掲載。 2019.9.26NHKニュース(Web) 文化庁が国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」への7800万円の補助金を、申請手続きが不適切であったとして全額不交付としたことについて、「不交付は被害者を追加で攻撃したことになる」とする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.9.26沖縄タイムス(Web) 東京都立大学や沖縄大学など全国６大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアムを設立し、各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うとした記事が掲載。 2019.9.25医療ニュース(Web) ９月20日、千葉大学、国際医療福祉大学、東京都立大学の藤井宣晴教授（分子生物学）らが共同で行った研究で、サルコペニアや骨格筋関連疾患の治療に有効とみられるタンパク質「R3hdm」を同定したことを発表したとの記事が掲載。 2019.9.23毎日新聞 東京都立大学を含む全国６大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアムを設立し、阿部彩教授（貧困・格差論）が各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うと述べたとする記事が掲載。 2019.9.19朝日新聞デジタル(Web) 関東地方の５都県19市町区がパチンコ店と、災害時に備蓄物資の提供を行うことなどを協定したことについて、パチンコ店の防災拠点化を支援する特定非営利活動法人「日本ソフトインフラ研究センター」理事である中林一樹名誉教授が「帰宅困難者が一晩くらい過ごす場所としたり、広い駐車場があれば自衛隊や消防を受け入れ、活動拠点とすることもできる」と語ったとの記事が掲載。 2019.9.12読売新聞 第４次安倍内閣発足後の憲法論議の行方について、憲法改正のカギを握るのは野党であり、野党は「安倍政権とは改憲の議論はできない」と拒否するのではなく、議論を持ち掛け、「ウィンウィン」の解を探すべきであるとする境家史郎教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2019.9.4朝日新聞デジタル(Web) ７月の参院選で、立憲や国民など４野党が全国32の１人区で候補者を一本化して10選挙区で勝利した選挙結果について、「政党として割れている野党が選挙で共闘して１人区で10勝したとしても、政権交代への展望は開けず、政治に緊張感はもたらされない」とする境家史郎教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2019.9.20読売新聞 リクルートが今年春、関東、関西、東海の３地域（１都２府14県）で進学を目指している高校３年生を対象に志願したい大学を調査した結果、東京都立大学は関東で12位だったとする記事が掲載。 2019.9.18,19,20時事ドットコム(Web)/東京新聞/琉球新報(Web)/日本経済新聞(Web)/リセマム(Web)/日刊工業新聞/教育新聞 東京都立大学を含む全国６大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアム（共同事業体）を設立し、阿部彩教授（貧困・格差論）が各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うと述べたとする記事が掲載。 2019.9.12Japan Forward(web) 髙岸冬詩教授（英文学）が翻訳した「ここが私たちの上陸地」の著者 クレア・ロバーツが、"special reading tour of Japan" の一環で、8月30日に東京都立大学で朗読会を実施したとの記事が掲載。 2019.9.9建通新聞(Web) 東京都下水道局は10月17日、東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、「クリエイティブの力で都市インフラの未来を考える」と題する講演会を開くとする記事が掲載。 2019.9.6佐賀新聞Live(Web) ８月31日、佐賀市神野東のホテルマリンターレ創世で憲法をテーマに講演会が開かれ、木村草太教授（憲法）が、政府が主張してきた自衛隊の正当性や９条改正の論点を解説したとする記事が掲載。 2019.8.26水道産業新聞 横浜市水道局の近年の取り組み動向について述べた小泉明特任教授のインタビュー記事が掲載。 2019.8.29日本水道新聞 「震災時の水の確保に関する住民と水道事業者のリスクコミュニケーション」をテーマに、市古太郎教授（都市防災・災害復興）の見解が掲載。 2019.9.4信濃毎日新聞(Web) 長野・山梨県境の南アルプス鋸岳（2685メートル）で、ハマウツボ科の高山植物「オニク」の新品種とみられる植物が長野市の男性らに発見され、現地で確認した菅原敬准教授（植物系統分類学）が今後、学名を付けて論文にまとめ、学会発表するとした記事が掲載。 2019.9.3朝日新聞デジタル(Web) 「私の視点」のコーナーで、安倍政権が改憲し自衛隊が憲法に明文化されたとしても、憲法第９条における自衛隊のあり方についての議論は不変であるとする東京都立大学法科大学院の富井幸雄教授（公法学）の見解が掲載。 2019.8.29,30Engadget 日本版(Web)/CNET Japan(Web)/産経新聞/毎日新聞 東京都の小池百合子知事は８月29日、次世代通信システム「５G」を活用したインフラ整備を軸とする都市づくりの方針「TOKYO Data Highway構想」を発表し、重点整備エリアとして、東京五輪・パラリンピック会場周辺、都庁周辺、東京都立大学などが挙げられたとする記事が掲載。 2019.8.29タウンニュース(Web) ８月17日、東京都八王子市南大沢のUR団地、ベルコリーヌ南大沢内に、団地の住民や近くの東京都立大学の学生らで構成される団体が、地域の活性化を目的に企画した「１日だけの居酒屋」がオープンし、賑わいをみせたとする記事が掲載。 2019.9.2日本経済新聞(Web) 各地の大学が増加を続けるイスラム圏からの留学生への対応策を相次ぎ拡充している中で、約650人の留学生が在籍する東京都立大学では、日本人学生が留学生と同じ寮に住んで生活をサポートする「レジデント・アシスタント」制度を導入したとの記事が掲載。 2019.8.27朝日新聞(Web) 学校を取り巻くさまざまな人権侵害の背景にある「教育」の危うさについて、名古屋大学の内田良准教授と東京都立大学の木村草太教授（憲法）が、教育社会学と憲法学の両面から考える講演会が9月11日に開催されるとの記事が掲載。 2019.8.27日本経済新聞(Web) 東京都日野市は2020年度から市内の自治会や大学と共同で、建築士や宅地建物取引士を講師とした「空き家の学校（仮称）」を開講し、東京都立大学を含む市内と周辺にある大学の学生から30人前後の参加者を募り、空き家の活用を支援する人材を育成するとした記事が掲載。 2019.8.27朝日新聞 子どもの貧困の連鎖を断とうと「自炊力」に注目した試みが始まったことについて、「自炊ができるようになることは子どもにとって、貧困をはね返す『防衛能力』をつける意味がある」との阿部彩教授（貧困・格差論）の見解が掲載。 2019.8.24十勝毎日新聞(Web) 北海道新得町で地元建設会社と地銀、行政が連携してスナックを新規オープンさせたことを受け、８月22日、「スナックからの地方創生」をテーマにスナック研究者である谷口功一教授（法哲学）が講演したとの記事が掲載。 2019.8.23,26財経新聞(Web)/医療ニュース(Web) 慶應義塾大学、中央大学、東京都立大学の研究グループが、生後間もない新生児において母親の語りかけが脳の言語回路の形成を促すという事実を明らかにしたとする記事が掲載。 2019.8.22ザ・テレビジョン(Web) 「東京都立大学MaPPL」が滑空機部門に参加した、「Iwtaniスペシャル 鳥人間コンテスト2019」が８月28日に放送されるとの記事が掲載。 2019.8.23産経新聞 都は８月22日、2040年代に目指すべき東京の将来像をイメージした長期計画の策定に向けた論点を公表し、「世界一オープンな東京」の項目で、「新しいイノベーションが生まれ続ける世界で特異な都市」と位置付け、東京都立大学（現・東京都立大学）から「ノーベル賞受賞者が出る」と記載したとの記事が掲載。 2019.8.23日経アーキテクチュア(Web) 多くの日雇い労働者が暮らす横浜市中区の寿地区に６月１日、「横浜市寿町健康福祉交流センター」がオープンし、設計を手掛けた小泉アトリエを主宰する小泉雅生教授（建築設計）の「誰でも気軽に立ち寄れる”街の縁側”のような開かれた施設を提案した」とのコメントが掲載。 2019.8.21沖縄タイムス(Web) 「タピオカ工場もあったのに、沖縄から消えたワケ」をテーマに、東京都立大学大学院２年の與那覇里子氏の記事が掲載。 2019.8.19北海道ニュースリンク(Web) 根室市移住交流促進協議会の「大学サークル等誘致事業」の第二弾として、東京都立大学ジャズ研究会が9月25日から28日まで根室市内で合宿を行い、イースト・ポイント・ジャズ・オーケストラとの共同練習のほか、市民との交流を予定しているとの記事が掲載。 2019.8.17newswitchjp(Web) 橋やダムなどの社会インフラを観光資源として人気を集めているインフラツーリズムは、インフラを起点に地域に経済効果を及ぼすことが期待されるが、実現するケースはあまりないとする清水哲夫教授（観光政策・計画学）の見解が掲載。 2019.8.17東京新聞(Web) 1964年東京五輪のボート競技エイト種目で日本代表クルーが乗ったボートが、東京都立大学（現東京都立大学）に払い下げられ、その後、「三菱ボートクラブ・シニアクラブ」の所有となっていたが、この度、会場となった戸田市に寄贈され、市役所のロビーに常設されることになったとの記事が掲載。 2019.8.14J-CASTニュース(Web) 2020年4月1日からの大学名称変更を受け、2019年8月11日に刊行される過去問題集「赤本」の2020年版の名称が「東京都立大学」から「東京都立大学」へ変更されたとの記事が掲載。 2019.8.17佐賀新聞Live(Web) 佐賀県保険医協会は31日午後３時から、憲法をテーマにした市民公開講演会を佐賀市のホテルマリターレ創世で開き、木村草太教授（憲法）が日本国憲法の内容や改憲問題について講演するとの記事が掲載。 2019.8.11Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授（国際経営論）と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年8月の注目著者としてペンシルベニア大学ウォートンスクール教授のピーター・キャペリ氏を紹介した記事が掲載。 2019.8.11朝日新聞デジタル(Web) NPO「神奈川子ども未来ファンド」と公益財団法人横浜YMCAとの共催で開かれる講座「子どもみらいセミナー」の第３回目の11月17日、「子どもの貧困」をテーマに阿部彩教授（貧困・格差論）が講演するとの記事が掲載。 2019.8.10朝日新聞 あいちトリエンナーレの企画展「表現の不自由展・その後」が脅迫による混乱により３日間で中止となった事案について、今後の地域芸術祭を成立させるには観客にアートの「心を傷つける」本質を伝えることが必須になるとする宮台真司教授（社会学）の見解が掲載。 2019.8.9日経新聞 「十字路」のコーナーで、親子上場問題については、親会社のような「特定」の株主が上場企業を支配することにより、少数株主である株主「一般」の利益が損なわれる可能性が生じることこそが問題であるとする松田千恵子教授（企業戦略）の見解が掲載。 2019.8.1日本水道新聞 川崎市と企業が連携して水ビジネスを推進するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会が７月19日に開かれ、会長を務める小泉明特任教授が出席したとの記事が掲載。 2019.7.29日本水道新聞 東京都水道局が５日に開催した研究開発報告会において、小泉明特任教授、稲員とよの特任教授、宇治公隆教授（コンクリート工学）、國實誉治特任准教授、酒井宏治准教授（水環境工学）、市古太郎教授（都市防災・災害復興）、荒井康裕准教授（水道工学分野）の共同研究発表が行われたとの記事が掲載。 2019.8.8建通新聞(Web) 国土交通省関東地方整備局の関東道路メンテナンスセンターは、道路構造の維持管理に関する高度な技術的助言・指導を得るため、村越潤教授（橋梁工学）を委員長に、有識者で構成する関東道路メンテナンス推進委員会を８月７日に設立したとの記事が掲載。 2019.8.8日経新聞 将来に備えたバリアフリー化のための住宅リフォームを考えるときには、転倒防止の観点で改修を始めることを勧め、床の滑りやすさや廊下の照明まで考えるべきとする橋本美芽准教授（住環境整備学）の見解が掲載。 2019.8.8BuzzFeed News(Web) 一橋大学キャンパス内に、ジェンダーやセクシュアリティに焦点を当てた寄付講座や、LGBTQ当事者やその友人たちが集えるコミュニティスペースなどの運営を目的として「プライドブリッジ」が設立され、東京都立大学 子ども・若者貧困研究センターの川口遼特任研究員がプライドブリッジ副会長として参加しているとの記事が掲載。 2019.8.7財経新聞(Web) 旭化成建材の快適空間研究所と須永修通教授（建築環境学）の研究室が共同で、住宅の温熱性能と居住者の意識に関する調査を行った結果、自宅内では寝室や居間で熱中症になる割合が高く、年代が上がるにつれて熱中症リスクを正しく認識できていないとする記事が掲載。 2019.8.7毎日新聞 国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が中止されたことについて、「今回の騒動は警備の脆弱さや事務局機能の問題である。特定の思想表現について公権力が中止を要求することは、思想信条などによる差別を禁じた憲法14条に違反する」とした木村草太教授（憲法）の意見が掲載。 2019.8.7デイリースポーツ(Web) 7日のテレビ朝日「羽鳥慎一のモーニングショー」の番組内にて、国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が開催３日で中止されたことについて、「脅迫により中止せざるを得なくなったことは許しがたいこと。これがまず原則になる。」と木村草太教授（憲法）が指摘したとの記事が掲載。 2019.8.4読売新聞 東京都立大学荒川キャンパスでは、パラスポーツ普及の拠点として様々な体験教室を無料で実施し、健常者と障害者、子どもから高齢者まで多くの参加者が楽しんでいるとの記事が掲載。 2019.8.2日刊工業新聞 宇宙航空研究開発機構（JAXA)は衝撃波を抑えた超音速機の開発を目指しており、日本航空宇宙学会が超音速研究会を設立し、JAXAや企業、東京都立大学を含む大学が参画して、産学官連携体制を構築しているとの記事が掲載。 2019.8.2,6日刊工業新聞/alterna (Web) 東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターが、８月23日13時に東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、水素エネルギーを紹介するイベント「これからの地球環境を支える水素エネルギー」を東京都環境局と共催するとの記事が掲載。 2019.8.1山形新聞(Web) 社説「深刻化する猛暑　熱中症から命を守ろう」にて、夏の熱中症による死亡と気温との関係を調べて都道府県で比較すると、最高気温が同じでも北日本など涼しい地域ほど死亡率が高く、高齢者はこの傾向が著しいとする藤部文昭特任教授の調査結果が掲載。 2019.8.1朝日新聞 国立科学博物館による「３万年前の航海　徹底再現プロジェクト」が７月９日、台湾から与那国島へ丸木舟で渡ることに成功したことについて、「旧石器時代の石斧や作業を復元できておらず、丸木舟をどうやって作ったのかの解明は途上だ」とする山田昌久特任教授の見解が掲載。 2019.8.1日刊工業新聞 愛知産業が芝浦工業大学、大阪工業大学、東京都立大学と金属３Dプリンターに関する共同研究を進め、産学連携で量産品製造に必要な知見を蓄積し、受託製造のレベルの向上などを目指すとした記事が掲載。 2019.8.1東京新聞 小池百合子都知事が任期満了まで残り１年となり、東京都立大学でシニア向けのカリキュラムを開設し高齢者の居場所の確保をすることを、この３年間の強調したい３つの実績のうちの１つとして挙げたとの記事が掲載。 2019.7.30四国新聞ニュース(Web) 東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターが、企業、行政及び大学の専門家が水素社会を紹介するイベント「これからの地球環境を支える水素エネルギー」を東京都環境局と共催するとの報道発表が掲載。 2019.7.29産経デジタル(Web) 島田晴雄東京都立大学理事長がメンバーとして参加している、富士山の山梨県側の麓と５合目を結ぶ「富士山登山鉄道」の基本構想をまとめる山梨県の有識者検討会が７月29日発足し、東京都内で理事会が開かれたとの記事が掲載。 2019.7.26NHKニュース(Web) 外国人高齢者が全国各地で増加し介護が必要となっていることについて、若い時には労働者として働き税金を支払っていた人たちが適切な介護を受けることができる制度を整えていくべきという丹野清人教授（労働社会学）の見解が掲載。 2019.7.25朝日新聞デジタル (Web) ドライブレコーダーの映像から女性が誤認逮捕された事案について、映像が捜査や公判で証拠になることが増え、このことが思い込みを助長しているので、映像が決定的な証拠になる一方、自白と同様にうのみにしてはいけないとする星周一郎教授（刑法）の意見が掲載。 2019.7.25日刊工業新聞 楊明教授（精密計測）が、プレス加工 IoT（モノのインターネット）化に必要な要素技術やプラットフォーム、産学連携によるプロセス見える化への取り組み事例、プレス加工の将来展望について紹介した記事が掲載。 2019.7.12都政レポート(Web) ７月８日、小池都知事が東京都立大学南大沢キャンパスを訪問し、50歳以上を対象とする授業「TMUプレミアム・カレッジ」を視察したとの記事が掲載。 2019.7.25朝日新聞 五輪開催は都市開発と切り離せない関係にあるが、大手ディベロッパーが行政を主導して再開発を進めるようになってきている今、先進国の街づくりに五輪が果たす役割はもうほとんどないのではないかとする饗庭伸教授（都市計画）の見解が掲載。 2019.7.23都政新報 東京が地方との共存共栄を進めるためには、人口の一極集中は都にとってマイナスであり、地方に出る方もうながして人口の対流を作り、総合的に人口の適正規模と配置が実現される必要があるとの山下祐介教授（都市社会学）の見解が掲載。 2019.7.25タウンニュース(Web) ７月８日、小池百合子東京都知事が東京都立大学南大沢キャンパスを訪問し、50歳以上を対象とする授業「TMUプレミアム・カレッジ」を視察したとの記事が掲載。 2019.7.23,26産経ニュース(Web)/産経新聞(Web)/サンケイビズ(Web) 来年の東京五輪では期間中、35度以上の猛暑となることが予想され、急に暑くなり高温が続くと日本の暑さに慣れていない外国人が特に危険だとする藤部文昭特任教授の見解が掲載。 2019.7.22沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、日本音楽著作権協会（JASRAC)が音楽教室のレッスンについて、演奏権に基づく音楽著作物利用料を徴収する方針を示したことに関して、子どもや初心者のレッスン中の演奏までも、「公衆に聞かせるための演奏」と評価するのには無理を感じるとの木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.7.18朝日新聞デジタル(Web) 東京都港区郷土歴史館が、７月20日～９月23日に「港区と考古学-未来へ続く、遺跡からのメッセージ-」を開催し、特別展のイベントとして白金台区民協働スペースで開かれる講座「考古学から考える港区の原始・古代」の第３回で、山田昌久特任教授が「縄文人のすまいとくらし-敷石のある家を建てる-」をテーマに講演するとの記事が掲載。 2019.7.22日刊ケミカルニュース(Web) 旭化成建材の快適空間研究所と須永修通教授（建築環境学）の研究室が共同で、「住宅の温熱性能と居住者の意識」について調査し、熱中症の発生場所は住宅内が最も多く、高齢者ほど熱中症に対する意識が低いとする調査結果が掲載。 2019.7.21NEWSポストセブン(Web) 「高大連携」の動きが活発化している中で、東京都教育委員会が、さまざまな大学と連携し高大一貫した人材育成を推進するとして、東京都立大学を含む５大学と協定を結んだとの記事が掲載。 2019.7.20東京新聞 「河野太郎外相のツイッターからブロックされた」という声がネット上に相次いでいる問題について、「公職にある者が公式情報をも発信しているのにブロックし、閲覧を妨害するのは、知る権利の侵害だ」とする木村草太教授(憲法）の意見が掲載。 2019.7.19NHKニュース(Web)/福井新聞(Web)/山陰中央新報(Web)/日刊スポーツ(Web)/ニコニコニュース(Web)/BLOGOS(Web)/東京新聞 ７月19日午前４時55頃、東京都多摩市の京王電鉄永山駅付近にある京王電鉄の変電所で火災が発生し、京王線、京王井の頭線、京王相模原線、小田急多摩線が全線で運転を見合わせたため、東京都立大学南大沢キャンパスは午前中を休講としたとの記事が掲載。 2019.7.17朝日新聞 小池百合子・東京都知事が７月８日、東京都立大学で中高年を対象にした授業（TMUプレミアム・カレッジ）を視察したとの記事が掲載。 2019.7.17福島民友(Web) 石村大輔助教（変動地形学）と立命館大学 総合科学技術研究機構 古気候学研究センターの山田圭太郎専門研究員が、津波堆積物中の石の形状から過去の津波規模を推定できるとした研究成果を、Nature Publishing Groupが発行する英文誌Sientific Reportsに発表したとの報道発表が掲載。 2019.7.17新潟日報(Web) ７月14日、新潟県立大学の教員らでつくる新潟人間生活学会の創設10年を記念して実施された講演会で、木村草太教授（憲法）が子供の人権をテーマに講演し、「学校のいじめ対応として、出席停止など強制措置を発動できていないのが問題である」と述べたとの記事が掲載。 2019.7.17現代新書(Web) 航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の最終回、『なぜ日本人は、「ビジネスジェット」の重要性を解しないのか？』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。 2019.7.16朝日新聞 読者からの選挙制度に関する提案、「当選してほしくない候補に票を入れるアンチ票（マイナス票）の新設」について、林大介特任准教授は、対立候補を当選させて当該候補を落選させる方法を勧めるとの意見が掲載。 2019.7.13福島民友(Web) 福島県川俣町小綱木の前田遺跡から、装飾性の高い漆塗りの木製品や竹製の編み物などが出土し、特に竹製編み物については縄文人の生活の工夫がわかる好例だとして、山田昌久特任教授（考古学）が注目しているとの記事が掲載。 2019.7.11日刊工業新聞 ７月27日14時から東京都立大学荒川キャンパスにおいて、パラスポーツ体験教室（バドミントン）を開催するとの記事が掲載。 2019.7.10Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授（国際経営論）と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年7月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のエイミー C. エドモンドソン氏を紹介した記事が掲載。 2019.7.9読売新聞 自治会加入率が低下傾向にある問題について、自治会の必要性を感じながらも他人に任せたいと考える非加入者に理解を示すとともに、自治会の運営はできる範囲に絞ることが必要であると玉野和志教授（地域社会学）が提言したとの記事が掲載。 2019.7.8BuzzFeed News(Web) 同性婚の実現を求めて全国の同性カップルが国を訴えた裁判について、「憲法24条はカップルが自分の意志で結婚できることを意図していると考えるのが通説である」との木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.7.9沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、「スクールロイヤー」（学校現場で起きるトラブルを解決する弁護士）の活用については、スクールロイヤーとは別に、保護者・子ども側の相談相手として「子ども第一」の弁護士を公費で賄うシステムの議論が進むことを期待するとの木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.7.8読売新聞 目黒区に委託されたNPO法人「キッズドア」が、経済的に余裕のない家庭の子どもたちのために開いている無料学習塾で、ボランティア講師として勉強を教えている東京都立大学の学生を紹介する記事が掲載。 2019.7.6朝日新聞 江戸時代後期に幕府の老中として天保の改革を進めた水野忠邦の直筆の文書などを紹介する展示会「水野忠邦の江戸日記」が、東京都立大学南大沢キャンパスで７月６日まで開かれているとの記事が掲載。 2019.7.6,7朝日新聞講座(Web) 都内で５月18日に開催された「PTAフォーラム～取り戻そう、わたしたちの手に～」において、講師として参加した木村草太教授（憲法）がPTA問題についての参加者からの質問に答え、参加者との間で交わされた質疑の様子が掲載。 2019.7.4ほんのひきだし(Web) ７月５日～７日に開催される「大東京オルタナティブ・アートブックフェア 2019」に、楠見清准教授（メディア論）研究室／エディティングスタジオを母体に設立された、本と社会の未来を考える学生プロジェクト「アシタノ書店」が参加するとの記事が掲載。 2019.7.4読売新聞オンライン(Web) 「市自治会等を応援する条例（自治会条例）」を多摩地域で初めて施行した立川市が、記念のシンポジウムを７日に開催し、玉野和志教授（都市社会学）による基調講演や、パネルディスカッションが行われるとの記事が掲載。 2019.7.3日刊工業新聞 東京都立産業技術センターと東京都立大学が、スマートシティやダイバーシティ実現に寄与する技術の開発をテーマに共同研究を始めたとの記事が掲載。 2019.7.2日経産業新聞 過去約30年間に世界に影響を与えた日本の自然科学分野の研究者の業績と足跡を紹介するコーナー「革新の軌跡」に、生物の進化経路を示す系統樹を作る解析ソフト「MEGA（メガ）」を世界に先駆けて作成した田村浩一郎教授（進化遺伝学）についての記事が掲載。 2019.6.27EE Times Japan/(Web) 宮田耕充准教授（原子層物質の開発）、小林佑氏（当時は日本学術振興会特別研究員）、筑波大学の研究チームは2019年６月、新たに開発した遷移金属ダイカルコゲナイド（TMD）の合成技術を用いて、半導体原子層の接合構造（半導体ヘテロ接合）を実現し、その構造と電気的性質を解明したことを発表したとの記事が掲載。 2019.6.3朝日新聞 人工知能（AI）を利用した監視カメラによる「超監視社会」について、プライバシーや人権侵害の面から、運用の指針を例示するなど日本に適した対応が求められるとの星周一郎教授（刑法）の見解が掲載。 2019.6.28日刊工業新聞 東京都立産業技術研究センター奥村次徳理事長のインタビューにおいて、センターの今後の戦略の1つとして、東京都立大学とは日野キャンパスで工業系をメーンに共同研究が多いため、多摩地域の中小企支援をしていく、と発言した記事が掲載。 2019.6.28日経新聞 ７年目となったアベノミクスに対する評価として、国民が明るい将来展望を描けるようになるには、働き方改革による生産性の向上、たとえ厳しい内容でも財政・社会保障の見通しを率直に提示すること、の２点が鍵を握るとの村田啓子教授（日本経済論）の見解が掲載。 2019.6.26東京新聞 来年４月の東京都立大学から東京都立大学への名称変更について、卒業生や在校生の意見を反映させ慎重に行うべきとする意見が掲載。 2019.6.26朝日新聞 ７月９日、16日、23日、30日に東京都立大学飯田橋キャンパスにおいて、舛本直文特任教授による、オリンピック聖火リレーの歴史と意義について学ぶ東京都立大学オープンユニバーシティ特別無料講座を開講するとの記事が掲載。 2019.6.25読売新聞 ７月30日、８月５日、19日の午後２時から東京都立大学荒川キャンパスにおいて開催する、小中学生対象の「子どもパラスポーツ体験教室　ブラインドサッカー」を紹介した記事が掲載。 2019.6.25読売新聞 今回の参院選において自民党が公約として掲げる憲法改正に、野党は改正論議を拒否するのではなく積極的に対案を示すことが重要であり、憲法のあり方について与野党で真剣に検討を進めるべきとする境家史郎教授（現代日本政治）の見解が掲載。 2019.6.24高校生新聞ONLINE(Web) 英国のクアクアレリ・シモンズ(QS)社が６月19日、「世界大学ランキング2020」を公表し、東京都立大学は601～650位だったとする記事が掲載。 2019.6.22朝日新聞 丹野清人教授（労働社会学）が「学生や市民にも知ってほしい」と企画した、川崎市の識字学校に通う在日コリアンの女性らの活動や生涯を伝える「つながる！かわさきのハルモニ展」が東京都立大学で24日まで開催しているとの記事が掲載 2019.6.2タウンニュース(web) 南大沢地域で住民らと緑地整備にあたるなど、地域貢献に取り組む東京都立大学の学生を応援する団体として、東京都立大学同窓会を紹介した記事が掲載。 2019.6.17建築通信新聞(web) 三菱地所設計は13日に「社内賞2018」の表彰式を開き、外部審査員の小泉雅生教授（建築設計）の、今回はレベルが高く、最優秀作品賞は隅々までデザインを尽くす姿勢に敬服したとのコメントが掲載。 2019.6.17日刊ケミカルニュース(web) 旭化成建材の快適空間研究所は、須永修通（建築環境学）研究室と共同で行った調査により、温熱性能の高い家に暮らす人ほど「快適な住環境」「心身の健康」「生活費の節約」の意識が高い傾向が見られたという発表をしたとの記事が掲載。 2019.6.17沖縄タイムス(web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、女性ファッション誌ViViが企画した自民党ロゴ入りTシャツのプレゼントキャンペーンついて、公職選挙法の寄附に当たるのではないかとする木村草太教授（憲法）の見解が掲載。 2019.6.11時事ドットコム(web) 次世代の指導的役割を担う女性研究者を支援することを目的に資生堂が設立した「女性研究者サイエンスグラント」の第12回授賞式が７月5日に開催され、第７回受賞者である三好洋美准教授（生物物理学）が基調講演「受賞者へのエール」を行うとの記事が掲載。 2019.6.14東京新聞 来年４月の「東京都立大学」から「東京都立大学」への名称変更に対する旧都立大の卒業生の思いや、東京都立大学の沿革についての記事が掲載。 2019.6.13新建ハウジング (Web) 旭化成建材快適空間研究所が、須永修通研究室（建築環境学）と共同で実施した「住宅の温熱性能と居住者の意識」調査により、温熱性能の高い家に暮らす人ほど「快適・健康・節約」を重要視しているという結果を発表したとの記事が掲載。 2019.6.12日本経済新聞 (Web) 日本企業の内部監査部門が執行と監督のどちらに属するのか、重要かつ微妙な位置づけとなっているが、すべての利害関係者が企業に望むのは「持続可能な経済的・社会的な企業価値向上を実現すること」を目標に仕事をすることとの松田千恵子教授(経営・財務戦略）の見解が掲載。 2019.6.1ASCIIjp (Web) 東京都立大学発ベンチャーの株式会社TransRecog が開発した中小企業長官賞のWindows用PDF書き込みソフト「アクセラノート（AxelaNote）」リリース１周年記念 全機能無料キャンペーン開催との報道発表が掲載。 2019.6.1Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授（国際経営論）と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年6月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のデイビッド A. ガービン氏を紹介した記事が掲載。 2019.6.9産経新聞(Web) 少子高齢化などに伴い全国で空き家の増加が問題となる中、５月28日、都内の自治体の住宅政策担当者に対し、饗庭伸教授（都市計画）は「政策としていろいろな介入の仕方ができる。オーダーメイド型の指導で都市を変えていける。」と語ったとの記事が掲載。 2019.6.6現代新書(Web) 航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第８回『採算性の悪い地方空港に活を入れる「冴えたやり方」』をテーマに、戸崎肇特任教授の見解が掲載。 2019.6.4サンスポ(Web) ６月４日に行われた対局で勝利し、公式戦通算1434勝を挙げ新記録を樹立した将棋の羽生善治九段について、木村草太教授（法律）がコメントした記事が掲載。 2019.6.4住宅新報(Web) 東京都が５月２８日に都庁で開催した「第１０回東京都空き家対策連絡協議会」において、都市環境学部の饗庭伸教授（都市計画）が「空き家を使って都市をよくする」とのテーマで基調講演を行ったとの記事が掲載。 2019.6.3Itmediaビジネス(Web) 人口知能やビッグデータを資産運用技術へ応用する研究を行う「おかねのデザイン研究所」が設立され、加藤康之東京都立大学特任教授が所長に就任したとの記事が掲載。 2019.6.3日刊工業新聞 「レーザー」のコーナーにて、自動運転の普及により道路の面積を減少させて新たに建物や公園を造ることができるなど、まちづくりにも影響する可能性もあるという清水哲夫教授（交通学）の意見が掲載。 2019.6.2時事ドットコム(Web) 岩手県で６月１日から８月７日にかけて開催される「三陸防災復興プロジェクト2019」が開幕し、６月１日に行われたシンポジウムでは、中林一樹名誉教授がパネルディスカッションのコーディネーターとして参加したとの記事が掲載。 2019.6.1毎日新聞 東京都立大学を含む八王子市南大沢地区にある六つの大学の学生により「南大沢大学連合地域安全ボランティア」が結成され、学生約180人がボランティア登録し、防犯など多方面で、若い力で地域に貢献するとの記事が掲載。 2019.6.2沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、衆議院の解散権のありかたについて検討し、衆議院の解散に関する手続法を整備すべきとの木村草太教授（法律）の見解が掲載。 2019.5.29時事ドットコム(web)/Cnet Japan(web) 企業の研究開発における産学連携のパートナー探しをサポートする「LabBase X」を提供する株式会社POLが、東京都立大学を含む国内22大学・機関のネットワークをもつ任意団体「大学知財群活用プラットフォーム（略称：PUiP）」と業務提携したとの報道発表が掲載。 2019.6.3みんなの大学 京王・井の頭線沿線大学の情報誌に、東京都立大学のオープンキャンパスやオープンユニバーシティ（公開講座）、エイコーンカフェ（学内にあるカフェ）などの情報が掲載。 2019.5.24都政新報 人口減少社会の到来に対する大都市・東京の課題と展望について、都は人口問題に真剣に取組むべきとの山下祐介教授（地域社会学）の意見が掲載。 2019.5.24更新朝日新聞 加入や活動の強制などが問題となっているPTAを巡るフォーラムが18日、朝日新聞東京本社で開かれ、現役校長らによる講演やグループワーク、木村草太教授（法律）との質疑応答などに、約90人が参加したとの記事が掲載。 2019.5.27更新河北新聞(Web) 気仙沼高創造類型の2年生38人は、都市環境学部の横山勝英教授（環境水理学）の指導を受けながら、宮城県気仙沼市唐桑町の舞根湾周辺でフィールドワークを行い、課題研究についての理解を深めたとの記事が掲載。 2019.5.25更新産経新聞(Web) 棟方裕一助教（電気化学）が講師をする「全固体リチウム二次電池の開発状況と展望」と題するセミナーを2019年6月18日（火）12時半よりちよだプラットフォームスクエア5階503会議室で開催されるとの記事が掲載。 2019.5.25更新日経新聞 2020年東京五輪を楽しむ観戦方法の１つとして、東京都立大学南大沢キャンパス周辺を含む都内9エリアに、入場無料で、大画面で競技を生中継する拠点が設置される予定と紹介された記事が掲載。 2019.5.21更新伊豆新聞(Web) 三島北高は2018年度卒業生286人の進路状況をまとめ、卒業生の6人が東京都立大学に進学したとの記事が掲載。 2019.5.23更新現代新書(Web) 航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の特別編『ビジネスを展開するのに、マレーシアはなぜこんなにも適しているのか』をテーマに、戸崎肇特任教授の見解が掲載。 2019.5.23更新日経新聞 「点照」のコーナーにて、東京都立大学が人生100年時代の学びと交流の場として、50歳以上を対象にした「TMUプレミアム・カレッジ」について、カレッジ生や授業を行う生態学の可知直毅特任教授（生物多様性）のコメントとともに紹介された記事が掲載。 2019.5.22更新fabcross for エンジニア(Web) 都市環境科学研究科環境応用化学域の川上浩良教授（高分子化学）らの研究グループは、従来よりもリチウムイオン伝導性と輸率を著しく向上させ、有機全固体電池では開発が困難とされていた室温で十分に動作する全固体二次電池に利用できる電解質膜を開発したとの記事が掲載。 2019.5.22更新AERA dot(Web) 平成30年間で100校以上が大学名を変更した理由について紹介した記事の中で、東京都立大学の名称変更についても紹介。 2019.5.21更新CNET Japan(Web)毎日新聞(Web) 都市環境科学研究科環境応用化学域の川上浩良教授（高分子化学）らの研究グループの報道発表「超薄膜、軽量、しなやかな高分子全固体電池：フリーリチウムイオンにより高伝導化」を紹介。 2019.5.20更新BuzzFeedNews(Web) 実写映画化もされた朝井リョウ原作の「チア男子‼」のモデルになっている早稲田大学の男子チア「SHOCKERS」の創設者である狩野さん、SHOCKERS出身で「チア男子‼」の監修を担当した杢元さんとのインタビュー記事内で、東京都立大学の男子チア「MAXONS」を紹介。 2019.5.19更新沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、「大学等における修学の支援に関する法律」が、憲法の保障する「大学の自治」をゆがめる危険をはらんでいる点について木村草太教授（法律）の見解が掲載。 2019.5.19更新FNNニュース(Web) 東京オリンピック・パラリンピックを2020年に控え、大学生の防犯ボランティア団体の結団式が18日に行われ、東京都立大学を含む6大学の学生が参加し、団体は今後、東京オリンピックに向けて防犯活動を行うと紹介。 2019.5.18更新DIME(Web) THE世界大学ランキング日本版2019の総合ランキングが発表され、東京都立大学は39位と紹介された記事が掲載。 2019.5.16更新神戸新聞NEXT(Web) 兵庫県明石市立文化博物館で開催された「江口寿史イラストレーション展　彼女」の関連イベントで、漫画家・江口寿史さんと楠見清准教授（現代美術）が対談したとの記事が掲載。 2019.5.16更新宮崎日日新聞(Web) 新田收教授（発達障害分野の理学療法）が共同研究で参加した、地方独立行政法人東京都立産業技術研究センターの報道発表「障害者スポーツ研究開発推進事業　基礎研究　子ども用歩行器を試作開発」を紹介。 2019.5.15更新医療NEWS(Web) 東京都立大学は4月26日、池谷鉄兵助教と伊藤隆教授（ＮＭＲ分光学）らが、京都大学、独フランクフルト大学との共同研究で、生きた真核細胞の中でタンパク質の立体構造を詳細に解析する技術の開発に成功したと発表したとの記事が掲載。 2019.5.13更新朝日新聞(Web) 木村草太教授（憲法）が11日、「憲法という希望～憲法に込められた本当の力とは」と題し、函館市で講演をしたとの記事が掲載。 2019.5.13更新日経産業新聞 「次世代の先導者」のコーナーにて、水口佳一准教授（超伝導）は高温超伝導の実現に向けた新たな物質であり、第3の系統になり得る「硫化ビスマス系」を12年に発表し、過去11年の論文で数多く引用された世界の上位1％に当たる「高被引用論文著者」に選出されたとの記事が掲載。 2019.5.13更新日経新聞 米調査会社クラリベイト・アナリティクスの日本法人は、平成時代に発表された日本の論文を対象に引用回数のランキングをまとめ、本学の田村浩一郎教授（分子進化遺伝子）らによる生命情報科学分野の解析ソフトウェア「MEGA」に関する論文が1位を獲得したことに関する記事が掲載。 2019.5.11更新Jsports コラム＆ニュース(Web) 本学で開催された「ラグビーとボランティアとリーダーシップ」と題するトークライブのファシリテーターを務めた村上晃一さんが、トークライブの様子についてまとめた記事が掲載。 2019.5.10更新Harvard Business Review(Web) 森本博行名誉教授（国際経営論）と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年5月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のスニル・グプタ氏を紹介した記事が掲載。 2019.5.9更新朝日新聞(Web) 5月18日午後2時半から、朝日新聞東京本社の読者ホール（東京・築地）で開かれる「PTAフォーラム～取り戻そう、自分たちの手に～」に木村草太教授（法学）が登壇するとの記事が掲載。 2019.5.8更新読売新聞都民版 東京都立大学ボランティアセンターが5月9日南大沢キャンパス講堂にて開催する「ラグビーとボランティアとリーダーシップ」と題したトークイベントについて掲載。 2019.4.28更新読売新聞 丹野清人教授（労働社会学）らが編著した「わたしもじだいのいちぶです」の書評が掲載。 2019.5.6更新日刊工業新聞 東京都と東京観光財団の実施する「観光経営力強化事業」の一環で、清水哲夫教授（観光政策・計画学）がアドバイザーにつき、協力をしているレンタサイクル店「MINACLE（ミナクル）」の取組と、それに対する清水教授のコメントが掲載。 2019.5.5更新沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、辺野古移設に対する沖縄県民の民意を、政府はどのように受け止めるべきかに関する木村草太教授（法律）の見解が掲載。 2019.5.2更新現代新書(Web) 航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第6回『パイロットが大量に不足する「2030年問題」を知っていますか～未来の空旅はどう変わるか～』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。 2019.4.22更新日刊工業新聞 「リケジョneo」のコーナーにて、システムデザイン研究科インダストリアルアート学域を卒業した東藤絵美さん（ソフトバンク）が、在学中にコイルの電磁誘導を使った非接触給電を用いて電子を入れなくても動く人形を開発したことや、拡張現実（AR）を活用した飛び出す絵本を作った経験が、現在の仕事に役立っていると紹介した記事が掲載。 2019.4.21更新沖縄タイムス(Web) 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、夫婦別姓問題をどのように考えるべきかを検討した、木村草太教授（法律）の見解が掲載。 2019.4.19更新朝日新聞 建物の大規模高層化・複雑化が進むなか、防火安全性を確保するための立ち入り検査に優先度をつけることなどを盛り込んだ答申を、都知事の諮問機関であり、中林一樹名誉教授（都市防災）が会長を務める「火災予防審議会」がまとめ、東京消防庁に提言したとの記事が掲載。 2019.4.19更新現代新書(Web) 航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第5回『中東の航空会社におされる「航空アライアンス」のこれから』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。 2019.4.18更新東京新聞(Web) 地方議会の議論の様子を、ネットで配信しているが傍聴者に議会内での撮影や録音を認めていないことについて、長野基准教授（地方自治論）は「映像を流すことは議員に緊張感を持たせるメリットがある。議会が市民に公開されている以上、傍聴者が撮影や録音ができることが当然だ。」と指摘した記事が掲載。 2019.4.16更新朝日新聞(Web) 山口県美祢市教育委員会と東京都立大学理学研究科の江口克之准教授（多様性生物学）・山﨑健史特任助教（多様性生物学）、法政大学、国立科学博物館の研究グループは、国指定天然記念物の鍾乳洞「景清穴」から新種のジムカデを発見し、「カゲキヨツメジムカデ」と名付けられたとの記事が掲載。 2019.4.15更新朝日新聞(Web)/テレ朝ニュース(Web)/サンスポ(Web) 薬物使用の被告が関与したCD、映像商品の出荷停止や在庫回収、デジタル配信停止について、宮台真司教授（社会学）を含む有志が撤回を求める要望書を提出したとの記事が掲載。 2019.4.15更新神奈川新聞(Web) 東名高速道路で2017年6月に起きた死傷事故の判決における危険運転致死傷罪の法解釈について、星周一郎教授（刑法）は「裁判官が10人いたら、全員が今回と同じ判断をするとは限らない。新たな犯罪類型を加える等法制度を見直す必要があるのでは」と提起したとの記事が掲載。 2019.4.4更新水道産業新聞 水道技術研究センターは3月15日、小泉明特任教授（水環境システム工学）が委員長を務める「人口減少社会における水道管路システムの再構築及び管理向上に関する研究」の第3回研究推進委員会を開催し、同プロジェクトの学識者委員である荒井康裕准教授（水道工学分野）他から30年度の基礎研究について報告されたとの記事が掲載。 2019.4.4更新水道産業新聞 災害対策を中心に工業用水道政策の充実を図るため、3月28日に第8回工業用水道政策小委員会が経済産業省内で開催され、委員長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）は「工業用水は産業の“血液”とも言える。資源に乏しい日本は産業で生きていくしかない。長期的視点でどのように工業用水道を持続していくか、真剣に考えなければならない」と議論を促したとの記事が掲載。 2019.4.14更新毎日新聞 「昨日読んだ文庫」のコーナーにて、犬飼彩乃助教（ドイツ語圏文化論）がリテラシーの向上をテーマに、ハンス・ロスリング著「ファクトフルネス」（日経BP社）、ヴィトゲンシュタイン著「論理哲学論考」（光文社古典新訳文庫／岩波文庫）を紹介した記事が掲載。 2019.4.12更新日刊工業新聞 「レーザー」のコーナーにて、串山久美子教授（メディアアート）が、「スマートフォンにAR（拡張現実）機能が入るなど身近になった。次は動物や生き物とのコラボ」と研究トレンドを説明した記事が掲載。 2019.4.12更新北海道新聞 東京農業大学や東京都立大学などの研究グループは11日、新種のスジエビを発見し、主に北日本に分布していることから「キタノスジエビ」と命名、2日付の国際学術誌「Zootaxa（ズータクサ）」（電子版）に掲載されたとの記事が掲載。 2019.4.7更新沖縄タイムス 「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、民法750条「夫婦は、婚姻の際に定めるところに従い、夫または妻の氏を称する」と夫婦が同じ氏であることを求めるが、夫婦別姓を認めないことは違憲ではないかという訴訟について、木村草太教授（法律）の見解が掲載。 2019.4.7更新西日本新聞 「ここで生きる」のコーナーにて、主に子育て世代をターゲットにした郊外住宅団地の自治体サービスの罠について、山下祐介教授（都市社会学、地域社会学）の見解が掲載。 2019.4.3更新南日本新聞 セイカ食品（鹿児島市）の「ボンタンアメ」の箱を題材に、システムデザイン研究科 片倉葵さんがロングセラー商品の絵柄について研究し、「長年親しまれるデザインには色面積比率に法則がある」と結果をまとめたことについてのインタビュー記事が掲載。 2019.4.5更新産経新聞 東京都立大学の入学式が4日、東京国際フォーラムで行われ、上野淳学長は式辞で「これからの社会に求められるのは、思考力、判断力、視野の広さと未知の領域に探究的に挑戦していく力だ」と激励したとの記事が掲載。 2019.4.5更新日刊工業新聞 串山久美子教授（メディアアート）、須田拓也研究支援員、黒崎美聡大学院生らが開発した、電球サイズのプロジェクターカメラで絵本のページを識別し、アニメーションを投影することにより物語を展開する、アニメが動く「デジタル絵本」について紹介した記事が掲載。 2019.4.4更新毎日新聞 「発言」のコーナーにて、貧困率が若者や中高校生に増えており、ふたり親世帯についても約10人に1人が貧困状況にあるため、子どもの貧困を「乳飲み子を抱える母子世帯」というステレオタイプに収めず、貧困対策を練り直す必要があるという阿部彩教授（貧困・格差論）の意見が掲載。 2019.3.27更新北海道新聞 北海道議会の審議における答弁調整の有無について、長野基准教授（地方自治論）が「多くの自治体では議員と一字一句のすり合わせまでしていない、道議会は熟議の観点も持つべきだ」と指摘した記事が掲載。 2019.3.29更新毎日新聞 東京都議会は28日、東京都立大学の名称を「東京都立大学」に変更する議案を可決したとの記事が掲載。 2019.3.29更新日経新聞 東京都議会は28日、東京都立大学の名称を「東京都立大学」に変更することを承認したとの記事が掲載。 2019.3.21更新朝日新聞 「議会活動と、育児・介護等が両立できる環境整備」などの条項を盛り込んだ議会基本条例案を八潮市議会が20日、全会一致で可決した件について、全国の議会基本条例を調べている長野基准教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2019.2.19更新岩手日日新聞 2月18日に岩手県一関市幸町の山目小学校で、人間健康科学研究科看護科学域の織井優貴子教授（がん看護学）が特別授業「ようこそ先輩」を行い、自身の進路選択のエピソードなどを踏まえ、後輩たちに進路を自ら決定することや、何事にも興味を持つことの大切さを訴えたとの記事が掲載。 2019.3.17更新東京新聞 3月16日東京都立大学南大沢キャンパスで、「3.16 言わせてフォーラム『東京都立大学から東京都立大学へ』～これまでをふり返り、これからの公立大学を考える～」が開催され、教職員や学生ら40人が議論を交わしたとの記事が掲載。 2019.3.8更新日刊工業新聞 矢崎科学技術振興記念財団は7日、2018年度の研究助成対象に、「二酸化炭素変換反応に活性な複合クラスター触媒の創製」をテーマに研究する山添誠司教授（クラスター科学）ら15人を選定したとの記事が掲載。 2019.3.9更新図書新聞 浅川哲也教授（日本語学）の山口仲美著作集１「言葉から迫る平安文学１」に関する書評が掲載。 2019.3.6更新毎日新聞 全国の町村議会選挙で、議員報酬が低いほど、無投票当選の発生割合が高くなっている傾向について、分析を行った長野基准教授（地方自治論）の問題に対する指摘と解決策を提案した記事が掲載。 2019.2.28更新朝日新聞 長年目撃がなく、絶滅したと思われていた希少なハチ「ウォーレス・ジャイアント・ビー」のメス1匹がインドネシアの森林で発見されたことについて、ハチに詳しい清水晃助教（動物系統分類学）がミツバチの仲間の「ハキリバチ属」では世界最大とみられると説明した記事が掲載。 2019.2.28更新朝日新聞 「論壇委員が選ぶ今月の3点」のコーナーにて、境家史郎教授（現代日本政治）の「9条への『無』意識進む　重要さ増す世論調査の質」（Journalism2月号）が紹介。 2019.2.28更新タウンニュース(八王子版) 南大沢のUR団地「ベルコリーヌ南大沢」内で進んでいる地域コミュニティづくりについて、饗庭伸教授（都市計画）とゼミ生が立役者となって、月1回程度多世代がつながれる食をキーワードにしたイベントを多く開催し、団地住民間のつながりを深める取組を行っているとの記事が掲載。 2019.2.27更新読売新聞 古い木造住宅が立ち並び、地震で大規模火災が起きる可能性が高い危険な密集市街地の解消について、防災施策に詳しい市古太郎教授（都市計画）のコメントが掲載。 2019.2.26更新日経新聞 東京都立大学と都教育委員会が既に結んでいる高校生でも大学の指導者の講義を受けたり研究に参加したりできるようにするなど、大学が都立高校と連携して専門性の高い人材を育成するための連携協定について、今後新たに4大学が加わるとの記事が掲載。 2019.2.20更新日刊工業新聞 東京都立大学が、早稲田大学が拠点事務局となる文部科学省の卓越大学院プログラムに、国内13国公立大学の一つとして連携し、電力・エネルギー分野の材料、システム、イノベーションで5年間の博士一貫教育を行うとの記事が掲載。 2019.2.20更新産経新聞 「学ナビ」のコーナーにて、東京都立大学が今年4月に開講する、50歳以上が対象の履修証明プログラム「TMUプレミアム・カレッジ」について、開設の経緯やカリキュラムの特徴を紹介した記事が掲載。 2019.2.14更新山形新聞 山形市議会議員研修会が13日、市議会棟で開かれ、都市環境学部都市政策科学科の長野基准教授（都市行政）が「議会改革」などをキーワードに議会運営の課題と対策を紹介したとの記事が掲載。 2019.2.13更新朝日新聞 木村草太教授（憲法）が、憲法24条「両性の合意」の解釈について自身の見解を述べた記事が掲載。 2019.2.13更新日経新聞 東京都立大学発スタートアップの「TransRecog」が、元のPDF文書に変更を加えずにメモなどを追記できる新ソフトウェア「アクセラノート」を開発したとの記事が掲載。 2019.2.9更新朝日新聞(夕) 障がいのあるアーティストが描いた絵を、システムデザイン学部インダストリアルアート学科の菊竹雪教授（グラフィックデザイン）を始めとするプロのグラフィックデザイナーがタンブラーの図柄に仕立て展示販売し、収益をパラアスリートの支援にあてるとの記事が掲載。 2019.2.10更新朝日新聞 木村草太教授（憲法）が、森友学園問題について自身の見解を述べた記事が掲載。 2019.2.7更新朝日新聞/東京新聞/読売新聞 2019年国公立大学入試出願状況（6日午後3時現在 文部科学省調べ）が掲載。 2019.2.5更新読売新聞 兵庫県姫路市は４日、市出身の哲学者・和辻哲郎を顕彰する「第31回和辻哲郎文化賞」の受賞作を発表し、学術部門では石川求教授（近現代ドイツ哲学）の「カントと無限判断の世界」を選んだとの記事が掲載。 2019.2.5更新毎日新聞 兵庫県姫路市が４日、第31回和辻哲郎文化賞の受賞作を発表し、学術部門で石川求教授（近現代ドイツ哲学）の「カントと無限判断の世界」が選ばれたとの記事が掲載。 2019.2.2更新東京新聞 「Campusインフォメーション」のコーナーにて、2月12日19時～21時、AP東京丸の内A+B+Cルームにて、2018年度 公共経営アクションリサーチ「デザイン思考で再構築するパブリック・リレーション」の成果報告と特別講演開催のお知らせが掲載。 2019.2.1更新朝日新聞 日野市のイオンモール多摩平の森にて2月10日に開催される、「被災地と多摩地域の架け橋 大学生はなぜ、被災地に通い続けるのか？」と題したイベントにおいて、東京都立大学など多摩地区の大学の学生らがボランティア活動を説明し、福島県いわき市の被災者らとインターネットを通じて討論を行うとの記事が掲載。 2019.2.3更新朝日新聞 米軍普天間飛行場の辺野古移設計画をめぐり、埋め立ての賛否を問う24日の沖縄県民投票が全県で行われることになったことについて、木村草太教授（憲法）のインタビュー記事が掲載。 2019.2.2更新読売新聞/朝日新聞/毎日新聞/東京新聞/産経新聞 2019年国公立大学入試出願状況の中間発表（1日午前10時現在 文部科学省調べ）が掲載。 2019.1.31更新日経産業新聞 村山徹特任教授らが、春田正毅名誉教授（金の触媒）が発見した金の触媒作用についてNBCメッシュテックと共同で、金の微粒子を含む触媒を使い、空気中のアンモニアを無害な窒素と水に変える技術を空気清浄機のフィルターなどに応用し、2020年の実用化を目指すとの記事が村山特任教授のコメントとともに掲載。 2019.1.24更新東京新聞 沖縄県で2月24日に実施される辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票に、一部の県民が参加できなくなるかもしれない状況について、木村草太教授（法学）の寄稿が掲載。 2019.1.18更新朝日新聞(夕) 非自治会員のごみ集積所使用が問題になっていることについて、自治会に詳しい玉野和志教授（都市社会学）が現在自治会が抱える問題を指摘し、非自治会員に対する自治体による行政サービスを再検討する必要があるとコメントした記事が掲載。 2019.1.18更新産経新聞(夕) ベンチャー企業が開発し、東京都立大学や東北大などの研究者が技術面で協力した「人工流れ星衛星」が18日、小型ロケット「イプシロン」で打ち上げられたとの記事が掲載。 2019.1.11更新東京新聞(夕) 「この道」のコーナーにて、川淵三郎前理事長が東京都立大学の理事長に就任した経緯について語った記事が掲載。 2019.1.9更新朝日新聞 人文科学研究科言語科学教室の保前文高准教授（発達脳科学）が神戸市の甲南女子高校を訪問し、「赤ちゃんの脳が生み出すことば」のテーマで1年生63人に講義をしたことを紹介した記事が掲載。 2019.1.3更新朝日新聞 「カイシャで生きる」のコーナーにて、東京都立大学の学生らが立ち上げた地域おこしベンチャーと新潟県魚沼市の「地域おこし協力隊」が協力した「よこね米」のブランド化について紹介した記事が掲載。 2019.1.3更新朝日新聞 将棋ファンの木村草太教授（法学）と将棋の藤井聡太七段が、「進化を続ける高校生棋士の頭はどうなっているのか」「どんな学生生活を送っているのか」について、将棋と法学の思考の共通点に触れながら対談した記事が掲載。 2018.12.20更新水道産業新聞 「水道管路技術研究会」が始動し、座長に就任した小泉明特任教授（水環境システム工学）のあいさつ及び第1回研究会の概要が掲載。 2018.12.21更新都政新報 東京都立大学が大学のあるべき将来像を示した「TMU Vision2030」を策定したことについて、上野淳学長のインタビュー記事が掲載。 2018.12.17更新日刊工業新聞 元東京都立大学学長西沢潤一氏のお別れの会が12月16日、仙台でしめやかに営まれたとの記事が掲載。 2018.12.7更新東京新聞 外国人労働者の日本語学習に対する公費補助等の支援策について、東京都立大学飯田橋キャンパスで週一度開催されている「介護の専門日本語講座」の講座を運営する人文科学研究科の西郡仁朗教授（日本語教育学）のコメントが掲載。 2018.12.2更新朝日新聞 木村草太教授（憲法）が、耕論「裁判官の品格」の木谷明氏「意思表明　裁判でこそ勝負」（朝日新聞11月10日朝刊）について、自身の考えを述べた記事が掲載。 2018.11.28更新産経新聞 モノのインターネット（IoT）の中小企業への導入と行政の支援について考える「中小企業のIoT導入座談会」が10月30日に開催され、システムデザイン研究科機械システム工学域の下村芳樹教授（サービス工学）等が官民それぞれの立場から議論を交わしたとの記事が掲載。 2018.11.28更新日経新聞 「グローバル時代をひらく」のコーナーにて、東京都立大学気候学国際研究センターの取組が、同センター長である都市環境学部地理環境学科の松本淳教授（気候学）、高橋洋助教（気候学）、濱田純一特任准教授（気候学）のコメントとともに掲載。 2018.11.18更新毎日新聞 ドイツ語圏の現代文学の日本への紹介で優れた役割を果たす作品とその翻訳家に贈られるメルク「かけはし」文学賞（メルク、ゲーテ・インスティトゥート東京主催）の表彰式が15日に東京都内で開かれ、受賞作の「インディゴ」と、その翻訳者の犬飼彩乃助教（ドイツ語圏文化論）が表彰されたとの記事が掲載。 2018.11.9更新都政新報 東京都立大学は1日、同大の特長を生かした教育の実践や、優れた人材の育成など三つのトップビジョンと、四つの分野別ビジョンから構成される、2030年までの将来像をまとめた「TMUビジョン」を公表したとの記事が掲載。 2018.11.13更新毎日新聞 「ウチの教授」のコーナーにおいて、「筋膜リリース」を提唱する竹井仁教授（理学療法）が、東京都立大学大学院人間健康科学研究科に、国際教育基準の理学療法を身につけた運動器徒手理学療法認定士（OMPT）を目指せるコースを創設し、後進の育成にあたりながら日本の治療法の高度化と発展を目指して研究を進めているとの記事が掲載。 2018.9.27更新日本水道新聞 福岡市で開催する日本水道協会水道研究発表会における発表論文数について、団体別、学校・公共団体では東京都立大学・同大学院が12年連続でトップ（14編）との記事が掲載。 2018.9.27更新日本水道新聞 10月に開催される平成30年度全国会議水道研究発表会の「導・送・配水部門」にて、108編と過去最大数が発表される予定であるなど、全国各地で起きた大きな災害の影響で、改めて管路分野の強靭化が求められていることについて、東京都立大学都市環境学部の小泉明特任教授（水環境システム工学）が紹介した記事が掲載。 2018.9.20更新読売新聞 中嶋秀准教授（環境分析化学）が開発した「オンサイト測定を指向したマイクロ化学分析システム」について紹介した記事が掲載。 2018.11.1更新産経新聞 東京都立大学とロンドン大学シティ校が7月に研究・教育の連携に関する覚書を結んだことを記念する講演会に、小池都知事が出席したとの記事が掲載。 2018.11.1更新人事実務(11月号) 「就職・キャリア支援の取組み」ページにて、東京都立大学のキャリア支援課が低学年から実施している現場体験型インターンシップ等についての取材記事が紹介。 2018.10.23更新読売新聞 東京都立大学が来春から、中高年向けの講座「TMUプレミアム・カレッジ」を開講することを記念して、21日に「人生100年時代の豊かな生き方に向けて」と題したシンポジウムを開催したことが、上野学長のメッセージ・参加者のコメントとともに紹介。 2018.10.22更新日刊工業新聞 障がい者スポーツ「ボッチャ」のロボを開発した東京都立大学の武居直行教授が、選手たちにボッチャを使ってもらい健常者と対戦した様子をみて、「優れたスポーツ選手はロボットを使ってもスポーツがうまい」と指摘した記事が掲載。 2018.10.11更新電気新聞 株式会社TLCが2016年度から実施している現場体験型インターンシップに、東京都立大学の都市環境学部2年田原親明さん、システムデザイン学部1年小峯一真さん、健康福祉学部1年森あま美さんが参加し、電力の安定供給を支える現場の仕事を体験したとの記事が掲載。 2018.10.17更新朝日新聞(夕) 「あのときそれから」のコーナーにて、大久保明男教授（中国文学）が中国残留孤児2世として日本と中国2文化のはざまで生き方を模索した経験について述べた記事が掲載。 2018.10.16更新朝日新聞(夕) 「スナックをたどってⅡ」のコーナーにて、「日本の夜の公共圏　スナック研究序説」を編集した「スナック研究会」代表の谷口功一教授（法哲学）が、高知県南東部の奈半利町にスナックが多い理由について述べた記事が掲載。 2018.9.17更新朝日新聞 「震災特集」にて、雨雲の動きを30秒ごとに追跡する世界最高性能の気象レーダー「フェーズドアレイレーダー」を開発した牛尾知雄教授（リモートセンシング）らが、5年前から大阪市福島区に観測情報を提供し、ゲリラ豪雨の発生予測を住民に伝える実証実験を続けていることが、牛尾教授のコメントと共に掲載。 2018.9.17更新日本水道新聞 工業用水道の持続に向けて、工水との関わりや施設更新・耐震化の推進など事業全般の課題、公民民連携の重要性などについて、東京都立大学の小泉明特任教授（水環境システム工学）の提言が掲載。 2018.9.10更新日本水道新聞 東京都水道局が8月23日に開いた研究開発報告会において、東京都立大学水道システム研究センターのセンター長である小泉明特任教授（水環境システム工学）ら8人が共同研究の成果について発表したとの記事が掲載。 2018.10.3更新朝日新聞 「ことばの広場」のコーナーにて、「形容詞＋です」の使用に対する違和感が薄れていることについて、浅川哲也教授（日本語学）のコメントが掲載。 2018.10.1更新AERA 「自然災害からお金を守る」の記事ページにて、被災後の動きをスムーズにすることでトータルの被害を小さくする「事前復興」の考え方が広がっていることについて、市古太郎教授（都市計画）のコメントが掲載。 2018.9.20更新BULLETIN(英字新聞) 米国ワシントン州にて、ワシントン大学と合同で開催された津波防災ワークショップにおいて、東京都立大学の市古太郎教授（都市計画）と東北大学が共同で、東日本大震災の経験と津波防災の方法論に関する報告を行ったことが現地新聞にて紹介。 2018.9.19更新毎日新聞 安全保障関連法が成立して19日で3年経ったことに関連して、木村草太教授（憲法）に改めて法律の評価や課題についてインタビューを行った記事が掲載。 2018.9.17更新日刊工業新聞 東京都立大学と東京都教育庁は18日に「東京都教育委員会と東京都立大学との包括連携に関する協定」を締結するとの記事が掲載。 2018.9.15更新読売新聞 「総裁選に望む」のコーナーにて、高齢化の進展により医療や介護など社会保障給付の費用が膨らみ、国の借金が増え続けている問題に対して、阿部彩教授（貧困・格差論）が、国民負担が増えることを伝えていく勇気を政治は持つべきだとの見解を述べた記事が掲載。 2018.8.29更新北海道新聞 北海道・全市町村議長アンケートで、議員のなり手不足の問題があらためて裏付けられ、必要な対策として議員報酬を増額するなど待遇改善を目指す動きが強まっていることについて、長野基准教授（地方自治）のコメントが掲載。 2018.9.7更新日刊工業 10月17日～21日に東京ビックサイトにて開催される、ワールド・ロボット・サミット2018年大会競技会のサービスカテゴリーに、コンビニを対象とした「フューチャーコンビニエンスストアチャレンジ」部門が設けられたことに関して、同部門長を務める和田一義准教授（ロボット工学）のインタビュー記事が掲載。 2018.8.31更新地域新聞　ショッパー 大災害が発生する「事前」に被害を想定して、生活再建・復興計画をまとめておく考え方「事前復興まちづくり」を提唱している、東京都立大学都市環境学部都市政策科学科の市古太郎教授(都市計画）が、八王子・日野周辺エリアにおける地震の向き合い方を述べたインタビュー記事が掲載。 2018.8.31更新日刊建設工業新聞 防災特集にて、東京都立大学都市環境学部都市政策科学科の市古太郎教授（都市計画）が提唱する大災害後、しなやかに速やかに生活とまちを回復させていく「事前復興まちづくり」について、平時から復興ビジョンを共有することが大切であると述べたインタビュー記事が掲載。 2018.9.3更新読売新聞 山下祐介教授（都市社会学）が、新著『「都市の正義」が地方を壊す』を発行したことに関連して、「地方創生」が進められているのに、東京圏への一極集中が止まらない現状に対するインタビュー記事が掲載。 2018.8.31更新東京新聞 東京都立大学の名称変更に関する島田晴雄理事長のインタビュー記事が掲載。 2018.8.30更新朝日新聞 「あすを探る」のコーナーにて、木村草太教授（憲法）が同性婚の法制化について述べた記事が掲載。 2018.8.27更新日刊工業 東京都は24日、東京都立大学の名称を東京都立大に、産業技術大学院大学についても東京都立産業技術大学院大学に変更すると発表したとの記事が掲載。 2018.8.25更新産経新聞 小池百合子都知事が24日、東京都立大学をかつての「東京都立大」に変更することを明らかにしたとの記事が掲載。 2018.8.25更新朝日新聞 小池百合子都知事は24日の定例記者会見で、「東京都立大学」の大学名が2020年4月に「東京都立大学」に変更すると発表したとの記事が掲載。 2018.8.25更新毎日新聞 東京都立大など4大学を統合して2005年に開学した東京都立大学の運営法人が24日、2020年4月に名称を統合前の「東京都立大」に変更する方針を設置者の都に伝えたとの記事が掲載。 2018.8.25更新東京新聞 小池百合子都知事は24日、東京都立大学の名称をかつての東京都立大学に変更すると発表したとの記事が掲載。 2018.8.25更新読売新聞 公立大学法人東京都立大学は24日、「東京都立大学」の名称を2020年4月から「東京都立大学」に変更すると発表したとの記事が掲載。 2018.8.25更新日経新聞 小池百合子都知事は24日の定例記者会見にて、東京都立大学の名称をかつての「東京都立大」に変更する方針を明らかにしたとの記事が掲載。 2018.8.25更新読売新聞 東京都立大学の名称変更に関する学生らの声が、小池都知事の会見採録とともに掲載。 2018.8.25更新東京新聞 東京都立大学の名称変更について、学生らの声を紹介した記事が掲載。 2018.8.23更新読売新聞 東京都立大学を運営する東京都公立大学法人が22日、重要事項を検討する経営審議会を開き、大学の名称変更について協議したとの記事が掲載。 2018.8.23更新東京新聞 東京都立大学の運営法人が臨時の経営審議会を開き、大学名の変更などを協議したとの記事が掲載。 2018.8.22更新産経新聞 東京都立大学が来年4月に開講する高齢者向け講座「東京都立大学(TMU)プレミアム・カレッジ」の準備が進んでいるとの記事が掲載。 2018.8.22更新東京新聞 東京都立大学の運営法人が臨時の経営審議会を開き、名称変更について協議を行うとの記事が掲載。 2018.8.6更新水道産業新聞 川崎市と民間企業が連携・協調し、関係省庁・団体の協力を得ながら水ビジネスを支援するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」が、7月20日に今年度総会を開催したとの記事が、会長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）のあいさつとともに掲載。 2018.7.30更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、金沢大学大学院の宮島昌克教授と地震・津波・豪雨等の自然災害にも耐え得る強靭な水道管路について対談を行った記事が掲載。 2018.8.11更新日経新聞 東京都立大学が2019年4月から始める、シニア向けの1年間の就学制度「TMUプレミアム・カレッジ」について紹介した記事が掲載。 2018.8.17更新流通新聞 東京都立大学が2019年4月から始める、シニア向けの1年間の就学制度「TMUプレミアム・カレッジ」について紹介する記事が掲載。 2018.8.7更新都政新報 東京都が大学と連携して都政課題に対応するため、2日、大学との定例懇談会の初会合を都庁第一本庁舎で開催し、東京大学や東京都立大学、早稲田大学など国公私立19大学が一堂に会したとの記事が掲載。 2018.7.23更新日本水道新聞 東京都立大学水道システム研究センター長の小泉明特任教授（水環境システム工学）が、早稲田大学水循環システム研究所の高瀬所長、佐藤准教授、東北大学未来科学技術共同研究センターの加藤特任教授と、次世代の上下水道等について座談した記事が掲載。 2018.8.1更新毎日新聞 東京都立大学が大学名の変更について検討を始めたとの記事が掲載。 2018.8.1更新東京新聞 文部科学省とスポーツ庁文部科学省が26日、2020年東京五輪・パラリンピックのボランティアへの学生参加を促すため、全国の大学等に「適正な対応」を求める通知を出したとの記事において、東京都立大学が昨年8月、期末試験を大会前に終了し、期間中は原則授業や試験を行わないと発表していることが紹介。 2018.7.29更新朝日新聞 「論×論×論」のコーナーにて、木村草太教授（憲法）が性犯罪要件に関する考えを述べた記事が掲載。 2018.7.27更新毎日新聞 スポーツ庁と文部科学省が26日、2020年東京五輪・パラリンピックの期間中にボランティアに参加しやすいよう、全国の大学等に柔軟な対応を求める通知を出したとの記事において、東京都立大学が昨夏、大会期間中に原則、授業や試験を行わないと決めていることが紹介。 2018.7.24更新朝日新聞 「耕論」のコーナーにて、木村草太教授（憲法）が虐待の無い社会をつくるために子供の権利を意識し、貧困・性教育・社会で子どもを育てる仕組みなどの問題を解決することが子どもの権利を実現することにつながるとの見解を述べた記事が掲載。 2018.7.24更新東京新聞 24日で2020年東京五輪開催まであと2年になった今、外国人コーチの増加やハーフ選手が活躍するなどボーダーレス五輪が進むことについて、舛本直文特任教授（五輪研究）がコメントした記事が掲載。 2018.7.21更新読売新聞 日本貨物航空のずさんな安全管理について、杉浦一樹客員教授が、航空事業者にとって何より重要な「安全哲学」が社内全体で理解されておらず、第三者からの助言による組織としての抜本的な改革が必要との見解を述べた記事が掲載。 2018.7.21更新日本経済新聞 「リーダーの本棚」のコーナーにて、島田晴雄理事長の座右の書や愛読書などが、インタビュー記事の中で紹介。 2018.7.21更新日本経済新聞 東京都立大学が名称変更について検討を始めたとの記事が掲載。 2018.7.21更新産経新聞 東京都立大学の名称変更について、小池知事の発言が掲載。 2018.7.21更新朝日新聞 東京都立大学の名称変更について、小池知事の公言録が掲載。 2018.7.21更新東京新聞 東京都立大学の大学名の変更が、検討されていることに関する小池知事の発言が掲載。 2018.7.20更新東京新聞 東京都立大学が大学名の変更を検討しているとの記事が掲載。 2018.7.20更新都政新報 東京都立大学が大学名の変更について検討を開始したとの記事が掲載。 2018.7.20更新朝日新聞 東京都立大学が名称変更について検討を始めたとの記事が掲載。 2018.7.4更新日経産業新聞 解剖「先端拠点」のコーナーにて、2017年4月に設立された東京都立大学火山災害研究センターが取り組む神津島などの島しょ部を中心に火山履歴の調査や、火山の特徴を掴み噴火予測や防災対策につなげようとする活動が、センター長をつとめる鈴木毅彦教授（火山学）、小田義也准教授（地震工学）、市古太郎教授（都市防災）の取材コメントとともに紹介。 2018.7.17更新東京新聞 東京都立大学子ども貧困研究センター（所長：阿部彩教授）が主催する生活保護の受給者など貧困に悩む人たちへのバッシングにメディアが及ぼす影響について考えるシンポジウム「貧困とメディアーバッシングを分析する」が15日、江東区の清澄庭園大正記念館で開かれたことが、堀江孝司教授（社会福祉学）のコメントとともに掲載。 2018.7.17更新産経新聞 東京都立大学と英ロンドン大学シティ校が、都立大経済経営学部と経営学研究科、シティ校のビジネススクールを対象にしたビジネスに関する専門分野の教育・研究の連携協定を結んだとの記事が掲載。 2018.7.13更新都政新報 都が推進する国際金融都市の取組の一環で、東京都立大学とロンドン大学シティ校が相互に協力する覚書を締結したとの記事が掲載。 2018.7.10更新日刊工業 東京都立大学と英ロンドン大学シティ校は9日、学術及び研究の連携に関する覚書（MOU）を交わし、上野淳学長が「ロンドンを代表する大学の一つである同校と金融サービス分野を含めたMOUを結ぶことは光栄」と述べたとの記事が掲載。 2018.7.10更新日経新聞 東京都と英国の金融街シティ・オブ・ロンドンが昨年12月に金融振興で結んだ覚書を具体化する取組の一つとして、東京都立大学とロンドン大学シティ校が9日、学術・研究の連携協定を結んだとの記事が掲載。 2018.7.7更新毎日新聞 「論点」のコーナーにて、オウム死刑執行に関する、宮台真司教授（社会システム理論）の取材記事が掲載。 2018.7.7更新読売新聞(夕) 東京都立大学の校歌を作詞した岡部剛機さんについての記事が掲載。 2018.7.4更新日経新聞 東京都が開始した大学などと提携し、運動場などを有償で提供する「TOKYOスポーツ施設サポーターズ」施策について、第一弾として協定を結んだ東京都立大学が紹介。 2018.6.30更新東京新聞 「あの人に迫る」のコーナーにて、木村草太教授（憲法）が「子どもの人権をまもるために」を編著したことに関連して、子供の人権を守るために学校では道徳より法学を教えることが大切との考えを述べたインタビュー記事が掲載。 2018.6.28更新日経新聞 「経済教室」のコーナーにて、政府が成長戦略および経済財政と改革の基本方針を閣議決定したことを受け、村田啓子教授（経済政策）が成長戦略に必要なこととして、国民全体に分かりやすい政策と経済ビジョンをパッケージとして示すことが欠かせないとの考えを述べた記事が掲載。 2018.6.18更新水道産業新聞 会津若松市水道事業の基幹浄水場再構築とこれからの事業展開について、小泉明特任教授（水環境システム工学）が鼎談を行った記事が掲載。 2018.6.25更新日経新聞 科学技術研究人材の育成のため、東京都立大学が独創的な研究に取り組む若手らを「先導研究者」に認定し、月額給与を20万円上乗せする制度を設けたことが社説にて紹介。 2018.6.20更新東京新聞 大阪北部地震でも帰宅困難者が出たことに関して、中林一樹東京都立大学名誉教授（都市防災）が、帰宅困難者の動きをどうコントロールするか、行政や警察によく考えてほしいとコメントした記事が掲載。 2018.6.15更新都政新報 木村草太教授（憲法）が、「子どもの人権を守るために」を編著したことに併せて、子供の人権について法学の観点から気になる点、考えを述べたインタビュー記事が掲載。 2018.5.28更新日本水道新聞 5月17日東京都立大学南大沢キャンパスにて、第17回ソウル東京フォーラムが開催され、小泉明特任教授（水環境システム工学）が冒頭にあいさつを行ったこと、「水運用」の特集にて、水運用とICT・IoTに関するインタビュー記事が紹介。 2018.4.19更新朝日新聞 「記者有論」欄の外国人の背景の多様性について理解を深める必要があるとの記事の中で、経済連携協定で来日するインドネシア人看護師候補者をサポートする石川陽子准教授（看護学）のコメントが掲載。 2018.6.7更新産経新聞 パリで9月上旬から行われる、東京都とパリ市の文化交流事業「パリ東京文化タンデム 2018」の企画の一つとして、東京都立大学とパリの学生によるポスターコンテストが実施されることが紹介。 2018.6.6更新毎日新聞 『「18歳成人」に思う』のコーナーにて、民法改正案では結婚年齢が成人年齢と同じ18歳となり、男女とも18歳で統一されることについて、非嫡出子が増える懸念を示した安達久美子教授（助産学）への取材記事が掲載。 2018.6.4更新日経新聞 「ニッポンの革新力」のコーナーにて、東京都立大学が研究の質で東京大学を抜き国内首位となったことや、超電導物質の研究で成果を上げた水口佳一准教授（超電導、機能性材料）を先導研究者として認定していることが紹介。 2018.5.29更新毎日新聞 「くらしナビ・学ぶ」のコーナーにて、国公立大学を中心とした大学の連携・統合に向けた動きが活発化しているとの記事において、2000年以降に大学を統合した例として、東京都立大学が紹介。 2018.5.25更新朝日新聞 「小笠原諸島返還50周年記念シンポジウム」（東京都主催、小笠原村共催）が5月24日に都議会議事堂にて開催され、菊地俊夫教授（人文地理学（農業・農村地理学、文化地理学）、土地利用研究、オセアニア・ヨーロッパ研究）が観光などの産業振興について講演を行ったとの記事が掲載。 2018.4.28更新北陸中日新聞 「文化」欄において、楠見清准教授（メディア論、エディトリアルスタディーズ、表象文化論、芸術評論）が監修した漫画家・江口寿史のイラストレーション展「彼女」が、4月28日より金沢21世紀美術館にて開催されるのに合わせ、楠見清教授の寄稿した「江口論」が掲載。 2018.4.27更新東京新聞(夕) 「文化」欄において、楠見清准教授（メディア論、エディトリアルスタディーズ、表象文化論、芸術評論）が監修した漫画家・江口寿史のイラストレーション展「彼女」が、4月28日より金沢21世紀美術館にて開催されるのに合わせ、楠見清教授の寄稿した「江口論」が掲載。 2018.5.8更新朝日新聞 「憲法を考える」のコーナーにて、PTAへの加入を例に憲法が保障する個人の尊重や結社の自由に関する木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2018.5.1更新毎日新聞 東京電力福島第1原発での建設工事に昨年秋から外国人技能実習生が従事していることについて、丹野清人教授（労働社会学）が、技能を学ばせるという技能実習制度の本来の趣旨から日本人の人手不足を補う目的に変容してしまっているとコメントした記事が掲載。 2018.4.22更新毎日新聞 2020年東京五輪・パラリンピックに向けた改修工事などで都立スポーツ施設が休館し、スポーツを楽しむ都民が「練習難民」化するのを食い止めるため、東京都立大学と東京都は大学が所有するテニスコートやフットサルのコートなどを都民に貸し出す協定を結んだとの記事が掲載。 2018.4.21更新朝日新聞 「ひもとく」父親エッセーのコーナーにて、宮台真司教授（社会学）・東浩紀の対談を収めた著書「父として考える」が紹介。 2018.4.18更新毎日新聞(長野版) 長野県が子どもの貧困実態を調べるため、子どもの貧困問題に詳しい阿部彩教授（貧困・格差論）の協力を仰ぎ、家庭の逼迫状況、子どもの体験・所有物の欠如を質問に加えた「子どもと子育て家庭の生活実態調査」を昨年8～9月に実施し、その結果を17日に公表したとの記事が掲載。 2018.4.18更新朝日新聞 小笠原諸島が米国から返還されて6月で50周年を迎えるのを前に、「小笠原諸島返還50周年記念シンポジウム」が5月24日新宿区の都議会議事堂にて開催され、菊地俊夫教授（人文地理学）が登壇するとの記事が掲載。 2018.4.10更新日経新聞(夕) 2020年東京五輪・パラリンピックで利用される東京体育館など都内施設の改修が相次ぐことを受け、東京都と東京都立大学は大学が所有するスポーツ施設を一般向けに開放する協定を、10日までに結んだとの記事が掲載。 2018.3.31更新産経新聞 東京都は、スポーツを身近でできる環境の確保に向けた計画「TOKYOスポーツ施設サポーターズ」事業を創設し、その第1号として4月に東京都立大学と協定を締結するとの記事が掲載。 2018.4.10更新読売新聞 2020年東京五輪・パラリンピックで競技会場になる都内の複数のスポーツ施設が、東京大会に向けた改修などで休館していることを受け、東京都立大学が都とテニスコートや競技場、体育館などを貸し出す協定を交わしたとの記事が掲載。 2018.4.10更新東京新聞 2020年東京五輪・パラリンピックに向けて都立スポーツ施設が改修・休館するのに合わせ、東京都立大学が都と大学のテニスコートや体育館などを有償で貸し出す協定を、4月9日都庁にて初めて締結したことが、島田晴雄理事長のコメントとともに掲載。 2018.4.10更新朝日新聞 ４月８日に東京国際フォーラムで行われた東京都立大学の入学式で、開学以来初めて国歌を演奏したとの記事が掲載。 2018.3.27更新朝日新聞 木村草太教授（憲法学）を招いた講演会「木村草太さんと考える　改憲とメディア」が、4月7日午後2時に朝日新聞東京本社・読者ホール「A・RING」で開催されるとの記事が掲載。 2018.3.26更新日経新聞 路線バスの人材不足による減便や廃止が相次いでいることについて、戸崎肇特任教授（交通政策）のコメント記事が掲載。 2018.3.26更新日経新聞 村山徹特任教授（触媒化学）らが中国電力と共同で、石炭や重油を燃やした際の排ガスから窒素酸化物（NOx）を取り除き、従来技術よりも低い温度で働く触媒を開発したとの記事が掲載。 2018.3.23更新毎日新聞 「ミニ論点」のコーナーにて、自民党憲法改正推進本部の自衛隊明記案に関する木村草太教授（憲法学）のコメント記事が掲載。 2018.3.18更新朝日新聞 「東京150年」のコーナーにおいて、東京都立大学学生広報チーム・小林美緒さんの今後の広報活動への抱負などを交えたコメントが掲載。 2018.3.17更新朝日新聞(夕) 「よみがえる沖縄1935」のコーナーにおいて、渡邉英徳教授（情報デザイン工学）のチームが、人工知能の技術を使って白黒写真をカラー化し、渡邊研究室で学ぶ興那覇里子記者（沖縄タイムス）の現地取材により色を補正した、1935年の沖縄の様子を捉えた写真を紹介する記事が掲載。 2018.3.14更新毎日新聞(夕) 広島女学院高校の生徒と渡邉英徳教授（情報デザイン工学）が、原爆投下前に広島で撮影されたモノクロ写真をAIを使ってカラー化し、当時のことをより詳しく引き出し、リアルに感じることができる取り組みを進めているとの記事が掲載。 2018.3.15更新朝日新聞 考／論のコーナーにて、9条改憲について木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2018.3.14更新日刊工業 ロボットがコンビニエンスストアの作業を行い有用性などを評価するワールド・ロボット・サミット（WRS）のロボット競技会である「フューチャーコンビニエンスストアチャレンジ」の現状と課題について、和田一義准教授（ロボット工学）のインタビュー記事が掲載。 2018.3.13更新毎日新聞 近年、大学における観光系学部の設置が進む中、観光学の研究に力を入れている大学はどこか、科研費採択件数から調べたランキングで、東京都立大学は第4位との記事が掲載。 2018.3.12更新産経新聞 東日本大震災で津波の被害にあったことから、東京都立大学で防災について学び、震災で得た経験を生かすため、首都直下地震などの対策が求められている都庁に就職する都市環境学部の堀内永基さんについて紹介した記事が掲載。 2018.3.1更新日刊工業新聞 3月4日14時から九州大学の西新プラザで開催される「サブカルはどこから来て、どこへ行くのか」において、サブカルチャーに造詣の深い宮台真司教授（社会学）らが講演するとの記事が掲載。 2018.2.28更新日経新聞(夕刊) 「十字路」のコーナーにおいて、松田千恵子教授（企業戦略）が執行役員制度の見直しについて述べた記事が掲載。 2018.2.28更新毎日新聞 丹野清人教授（労働社会学）が、少子高齢化に伴う人手不足の「人材源」として経済界が期待を寄せる外国人労働者を「ソフトランディング」（軟着陸）させていくため、日本が選ばれる法整備の必要性について述べた記事が掲載。 2018.2.28更新朝日新聞 「憲法を考える」のコーナーにおいて、境家史郎准教授(現代日本政治)と、桐蔭法科大学院の福井康佐教授が改憲と国民の声をテーマに対談した記事が掲載。 2018.2.27更新毎日新聞(夕刊) 「詩の橋を渡って」のコーナーにおいて、高岸冬詩教授（英文学）が翻訳したカナダのクレア・ロバーツの新詩集『ここが私たちの上陸地』（思潮社）の紹介記事が掲載。 2018.2.27更新岩手日報 全国大学生協連が発表した全国実態調査に関連して、図書館協会・大学図書館部会長でもある吉川徹副学長（都市計画・都市解析）が、東京都立大学における図書館設備「ラーニング・コモンズ」を事例として紹介する記事が掲載。 2018.2.16更新日経産業新聞 稲垣昭子准教授（触媒化学）と東京工業大学の穐田宗隆教授らが可視光の照射で高分子共重合体（コポリマー）の物性を自由に設計できる新触媒を開発したとの記事が掲載。 2018.2.22更新朝日新聞 「あすを探る」のコーナーにおいて、木村草太教授（憲法）が憲法9条について述べた記事が掲載。 2018.2.19更新産経新聞 「女子の兵法」のコーナーにおいて、小池百合子都知事が、日本への思い、首都・東京の運営について述べる中で、東京都立大学の「100歳大学」の事業開始について触れた記事が掲載。 2018.2.17更新毎日新聞 早稲田大マニフェスト研究所の学生有志でもある東京都立大学大学院2年の早川聖奈さんが、町田市議33人の活動を「見える化」するサイトを企画・制作したとの記事が掲載。 2018.2.10更新読売新聞鹿児島版 システムデザイン学部知能機械システムコースの金子研究室で取り組んでいる「ナノ構造の新規作製技術」と「バイオ・マイクロデバイスの開発」を柱にした、先進医療と安全な社会貢献のための新しい「微細加工技術」の研究・開発について、金子新准教授（マイクロ・ナノ加工とその応用）の取材記事が掲載。 2018.2.16更新朝日新聞朝刊青森・岩手・宮城・福島・山形版 渡邊英徳准教授（情報デザイン学）のチーム、朝日新聞、KHB東日本放送（宮城県）が1960年のチリ地震津波の白黒写真を人工知能（AI）でカラー化し、当時の東北沿岸の姿を復元するプロジェクトを進めているとの記事が渡邉准教授のコメントとともに掲載。 2018.2.8更新日本水道新聞 東京都立大学水道システム研究センターを紹介する記事において、小泉明特任教授（水環境システム工学）、稲員とよの特任教授、國實誉治特任准教授、宇治公隆教授、河村明教授、横山勝英教授、荒井康裕准教授、酒井宏治准教授の主要研究テーマを解説する記事が掲載。 2018.1.25更新水道産業新聞 「水と環境」のコーナーにおいて、沖縄県本部町を訪問した小泉明特任教授（水環境システム工学）の「持続」を目指す小規模水道の取組についての取材レポートが掲載。 2018.1.25更新水道産業新聞 水道管路の適正管理と管内カメラ調査の果たすべき役割について、小泉明特任教授（水環境システム工学）と、元厚生労働省水道課長、全国水道管内カメラ調査協会会長による特別鼎談の記事が掲載。 2018.2.2更新日経新聞 「かがくアゴラ」のコーナーにおいて、牛尾知雄教授（電磁波工学）が「ゲリラ豪雨」と呼ばれる局地的な大雨をもたらす積乱雲について3Dで観測し、防災に役立てようと東芝、情報通信研究機構と新型レーダーを実用化したとの記事が掲載。 2018.2.2更新読売新聞 「エネマネハウス2017」において、都市環境科学研究科建築学域の小泉雅生研究室と一ノ瀬雅之研究室に、猪熊純助教、熊倉永子助教、山本至特任助教が加わった東京都立大学のチーム「ZEH villageプロジェクト」が、優秀賞、グローバル賞を受賞したとの記事が掲載。 2018.1.31更新朝日新聞 自衛隊を憲法9条に書き加える改憲案をめぐって、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2018.1.31更新日経新聞 東京都立大学が日本政策金融公庫と財務省東京財務事務所が東京島しょ部の活性化を目指して設立した支援組織に参加するとの記事が掲載。 2018.1.27更新東京新聞 文部科学省が26日、国公立大学の二次試験志願状況の中間集計を発表し、学部別で前期日程の志願倍率が高いのは、公立大学では東京都立大学・法学部の2.4倍だったとの記事が掲載。 2018.1.27更新読売新聞 新年度予算案において、小池都知事は高齢者対策にも力をいれ、東京都立大学に高齢者向けの専門コースを設置し、学びの場、交流の場を広げ、高齢者の生きがい創出につなげる「１００歳大学」の実現に２億円を計上するとの記事が掲載。 2018.1.27更新日経新聞 東京都が２６日発表した２０１８年度予算案は少子高齢化への備えを全面に押し出し、超高齢社会対策として、東京都立大学に高齢者向けコースを開設する新規事業に２億円を計上するとの記事が掲載。 2018.1.27更新東京新聞 東京都は２６日、２０１８年度の当初予算案を発表し、福祉と保健の新規事業として、東京都立大学に５０歳以上の中高年５０人程度の学びと交流の場の新設に２億３０００万円を計上するとの記事が掲載。 2018.1.27更新毎日新聞 東京都は２０１８年度予算案を２６日に発表。高齢者対策として、元気な高齢者の社会参加を促し、生きがいを持って活躍してもらうための学びの場として、東京都立大学に高齢者向けのコース「プレミアム・カレッジ」（仮称）を開設し、現役の学生と同様に学生証を交付するとの記事が掲載。 2018.1.27更新朝日新聞 都の新年度予算案の主な事業が発表され、医療・福祉の事業で、東京都立大学における50歳以上を対象にした1年間の学習コース・「100歳大学」の開設に、２億円を計上するとの記事が掲載。 2018.1.27更新毎日新聞 公立大学の二次試験出願状況の中間集計が発表され、東京都立大学の前期・後期日程の各学部の倍率が掲載。 2018.1.27更新朝日新聞 公立大学の二次試験出願状況の中間集計が発表され、東京都立大学の前期・後期日程の各学部の倍率が掲載。 2018.1.25更新日刊工業新聞 高間康史教授（知識情報処理）がジーエーテクノロジーズとの共同研究で、AI(人工知能）が優良物件を選別し顧客に提案する賃貸物件向け業務支援ツールを開発し、業務に実験的に導入したところ、リノベーションの物件提案までの時間を約55％まで減らすことができたとの記事が掲載。 2018.1.18更新東京七島新聞 大島で１月２８日から３月２５日まで開催される「第６３回伊豆大島椿まつり」のキャラバンのメンバーである、椿の女王・佐藤愛莉さん（理工学系生命科学コース）ら全８名が、１月１５日、東京都庁を訪れ、小池百合子都知事を表敬訪問したとの記事が掲載。 2018.1.23更新日刊工業新聞 高間康史教授（知識情報処理）がジーエーテクノロジーズとの共同研究で、AI(人工知能）が優良物件を選別し顧客に提案する賃貸物件向け業務支援ツールを開発したことがコメントとともに紹介され、業務効率化だけでなく人材確保に好影響を及ぼしているとの記事として掲載。 2018.1.18更新中国新聞 「Peace Seeds」のコーナーにおいて、渡邉 英徳准教授（情報デザイン学）が広島市中区の広島女学院高の生徒が共同で作成している「ヒロシマ・アーカイブ」と、福山市の福山工業高校の生徒が作成している爆心地の街並みを再現したVRの取組について、渡邉准教授のコメントが掲載。 2018.1.17更新朝日新聞 阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）の報告を元に、子どもの貧困指標について等を考える「子どもの貧困問題に関する情報交流会」が1月20日午後13時半から、東洋大学白山キャンパスにて行われるとの記事が掲載。 2018.1.11更新神奈川新聞 「地域力　担う人々」のコーナーにおいて、2017年12月に開催された「第3回よこはま地域福祉フォーラム」にて地域のつながりについて講演を行った室田信一准教授（社会福祉学）の記事が掲載。 2018.1.4更新水道産業新聞 鹿児島県奄美市平田浄水場の更新事業について、中小規模水道の現状に詳しい小泉明特任教授（水環境システム工学）と、水ing株式会社代表取締役社長、奄美市水道課課長による特別鼎談の記事が掲載。 2018.1.13更新日経新聞(夕) 大学入試センター試験が1月13日に始まり、本格的な受験シーズンの幕開けと、ここ数年の「文高理低」傾向が続いているとの記事の中で、東京都立大学経営学系を志望する高校生のコメントが掲載。 2017.12.31更新岩手日報 東京都立大学大学院人文科学研究科博士課程の斎藤敬太さんが、東北地方の方言を英語、中国語、韓国語、ポルトガル語、インドネシア語の５ヵ国語に翻訳し、外国人に紹介する「くらしの方言集」を作成したとの記事が掲載。 2018.1.11更新毎日新聞 東京都立大学大学院生の市川さんらが、昭和レトロな街並みで知られるJR青梅駅周辺の商店街で、もう一つの「看板」をテーマにイベントを仕掛け、貸したくても借り手がつかず“負”動産化する中古物件の流通に一役買っているとの記事が掲載。 2018.1.6更新東京新聞 小池百合子都知事が新年度予算案の一案として、東京都立大学に「東京都立大学プレミアムカレッジ（仮称）」の新設を決めたとの記事が掲載。 2018.1.6更新読売新聞 小池百合子都知事が新年度予算編成に向けた「知事査定」で、福祉関連の予算を精査し、高齢者の学びの場を作るため、東京都立大学に「東京都立大学プレミアムカレッジ（仮称）」を設置するとの記事が掲載。 2018.1.6更新産経新聞 東京都立大学が、生涯現役を合言葉に学習意欲にあふれる50歳以上のシニア学生を受け入れる「東京都立大学Premium College（仮称）」を平成30年度に創設するとの記事が掲載。 2018.1.1更新東京新聞 「スナックサイコー（再考）」のコーナーにおいて、「スナック研究会」の代表でもある谷口功一教授（法哲学）のスナックの魅力に関する取材記事が掲載。 2017.12.30更新中国新聞 渡邊英徳准教授（情報デザイン学）が広島市中区の広島女学院高の生徒と連携し、戦前の広島の写真をカラー化を進め、原爆者の記憶の掘り起こしを促す取組を紹介する記事が掲載。 2017.12.27更新朝日新聞(夕) 「時代のしるし」コーナーにおいて、宮台真司教授（青年文化論）編著「制服少女たちの選択」についての記事が掲載。 2017.12.22更新朝日新聞 高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」（朝日新聞社主催）が行われ、佐原宏典教授（航空宇宙システム工学）が宇宙工学についての講義を多摩大学目黒高校にて行った紹介記事が掲載。 2017.12.20更新毎日新聞(夕) 防災意識を高めてもらうとともに、戦争の記憶を若い世代に継承してもらおうと、過去の自然災害や戦争の被害状況を撮影した白黒写真のカラー化を進めている渡邊英徳准教授（情報デザイン学）の取組を紹介する記事が掲載。 2017.12.16更新日経新聞 境家史郎准教授（現代日本政治）の著作である「憲法と世論」に関する書評が掲載。 2017.12.16更新日経新聞 末冨芳編著の「子どもの貧困対策と教育支援」に関する、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）の書評が掲載。 2017.12.11更新朝日新聞 東京2020オリンピック・パラリンピックの大会マスコットを選ぶ小学生のクラス単位による投票が12月11日に始まるのを前に、共同通信が全国の小学生100人に事前アンケートした結果について、舛本直文特任教授（五輪研究）のコメントが掲載。 2017.12.4更新電気新聞 「伝える＠エネ教育」のコーナーにおいて、パワーエレクトロニクス技術に関する教育の現状と、「研究がまだまだ未来へ広がっていくことを伝えたい」との和田圭二准教授（パワーエレクトロニクス）のコメントが掲載。 2017.12.7更新朝日新聞 現代のソーシャルメディアの風潮と、活用に関する宮台真司教授（青年文化論）の記事が掲載。 2017.11.20更新河北新報社 宮城県気仙沼市において、東日本大震災の復興支援活動に関わる研究者らでつくる「気仙沼大学ネットワーク」の活動報告会が市内で行われ、杉ノ下地区の防災集団移転事業を支援した市古太郎教授（都市防災・災害復興）のコメントが掲載。 2017.11.29更新日経新聞 本保芳明特任教授が座長を務める「東京都の観光振興を考える有識者会議」において、東京都が国内外からの観光客を誘致するための観光産業振興実行プラン2018年版の中間報告案が公表されたとの記事が掲載。 2017.11.23更新読売新聞 自然界でほとんど存在しない反物質が雷で生成された証拠を捉えたと、京都大学、東京大学などのチームが発表したことについて、牛尾知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.11.19更新朝日新聞 平成29年6月に東京都立大学、東京都、日本放送協会（NHK）が連携して行った南硫黄島自然環境調査により、79年ぶりに採集された幻のラン、シマクモキリソウが開花したとの記事が掲載。 2017.11.18更新東京新聞(夕) 平成29年6月に東京都立大学、東京都、日本放送協会（NHK）が連携して行った南硫黄島自然環境調査により、79年ぶりに採集された幻のラン、シマクモキリソウが開花したとの記事が掲載。 2017.11.6更新日本水道新聞 水道技術研究センター（JWRC）が11月1日に大阪市内で「将来の不確実性に対応した水道管路システムの再構築に関する研究（Rainbowsプロジェクト）」の成果報告会を開催したことと共に、研究推進委員会委員長である小泉特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2017.11.15更新日経産業新聞 宇宙航空研開発機構（JAXA）や東京都立大学、東京理科大学、米メリーランド大学などの研究チームが、地球付近で最大級の銀河団「ペルセウス座銀河団」中心部において、鉄やニッケルなどの元素の組成比が太陽と同じであることを明らかにしたとの記事が掲載。 2017.11.14更新毎日新聞 文部科学省が今年4月、大学職員の能力開発（スタッフデベロップメント＝SD）研修を義務化し、大学運営に必要な知識・技能の習得と資質向上を促したことに関連し、各大学で様々な取り組みが進んでいる記事において、大学のマネジメントに詳しい吉武博通理事のコメントが掲載。 2017.11.4更新読売新聞(多摩版) 東京都立大学の学園祭において、小池都知事が講演を行うとともに、パラリンピック競技の体験プログラム「NO　LIMITS　CHALLENGE」を視察したとの記事が掲載。 2017.11.6更新日経産業新聞 水口佳一准教授と後藤陽介特任研究員らが、スズとヒ素を主成分とする新しい超電導物質を見つけたとの記事が掲載。 2017.11.6更新日経新聞 水口佳一准教授と後藤陽介特任研究員らが、スズとヒ素を主成分とする新しい超電導物質を見つけたとの記事が掲載。 2017.11.6更新産経新聞 東京都立大学の学園祭において、小池都知事が学生たちと交流したとの記事が掲載。 2017.11.6更新朝日新聞 東京都立大学の学園祭において、小池都知事が講演を行い、講演の後にパラリンピック競技の一つである車いす卓球に挑戦したとの記事が掲載。 2017.11.2更新毎日新聞 第4次安倍内閣の発足にあたり、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.11.1更新朝日新聞 高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」（朝日新聞社主催、代々木ゼミナール協賛）が行われ、多摩大学目黒高校にて佐原宏典教授（航空宇宙システム工学）が宇宙工学についての講義を行ったとの記事が掲載。 2017.11.1更新毎日新聞 「くらしの明日」のコーナーにおいて、子どもの貧困対策に関する阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.10.25更新毎日新聞 2020年東京五輪のレガシー（遺産）のあり方について、ロンドン五輪に携わった建築家で都立大学大学院観光科学域博士後期課程に在籍する山嵜一也さんのインタビュー記事が掲載。 2017.10.13更新朝日新聞 将棋の第65期王座戦五番勝負の第4局において、本学の非常勤講師である中村太地六段が王座戦初タイトルを獲得したとの記事とコメントが掲載。 2017.10.12更新朝日新聞 将棋の第65期王座戦五番勝負の第4局において、本学の非常勤講師である中村太地六段が王座戦初タイトルを獲得したとの記事が掲載。 2017.10.12更新読売新聞 「文化」のコーナーにおいて、谷口功一教授（法哲学）の編著作である「日本の夜の公共圏　スナック研究序説」の紹介とともに、谷口功一教授（法哲学）のコメントが掲載。 2017.10.5更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が東京都立大学南大沢キャンパスにて特別講演「ラオスにおける水道技術支援プロジェクト」を開催したとの記事が掲載。 2017.10.2更新水道産業新聞 東京都水道局研究開発報告会において、小泉明特任教授（水環境システム工学）が東京都立大学と東京都水道局の共同研究について発表・報告を行ったとの記事が掲載。 2017.10.10更新朝日新聞 「ひもとく」のコーナーにおいて、木村草太教授（憲法）の著書である「日本一やさしい「政治の教科書」できました。」の紹介記事が掲載。 2017.10.10更新読売新聞 子どもの貧困について、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.10.10更新東京新聞 「書く人」のコーナーにおいて、「日本の夜の公共圏　スナック研究序説」の著者である谷口功一教授（法哲学）のコメントが掲載。 2017.9.25更新日本水道新聞 日本水道協会水道研究発表会の団体別発表論文数ランキングにおいて、東京都立大学・同大学院が11年連続で1位になったとの記事が掲載。 2017.9.25更新日本水道新聞 日本水道協会水道研究発表会における論文数・内容に関する小泉明特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2017.9.29更新東京新聞 国や社会の根幹に関わる法律の一つである安全保障関係法について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.9.29更新読売新聞 2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた大学のスポーツボランティアの取組について、スポーツの大会や活動を支援する「スポーツボランティア」を養成する大学の取組に関する記事において、東京都立大学のボランティアセンターの取組内容が掲載。 2017.9.27更新朝日新聞 「文化・文芸」のコーナーにおいて、内閣の解散権に関する木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.9.21更新読売新聞茨城版 「点検　いばらき」のコーナーにおいて、政務活動費に関する長野基准教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2017.9.20更新日経産業新聞 中嶋秀准教授（分子応用化学）が東京薬科大学の森岡助教授らと共同で、ウイルスや細菌などの病気や水質汚染の原因物質を検出するための手のひらサイズの装置を開発したとの記事が掲載。 2017.9.23更新朝日新聞(朝・別冊「be」) 戦争体験の証言や資料を収集するデジタルアーカイブを作り、戦争の記憶を継承する取組に関する記事において、渡邉 英徳准教授（情報デザイン学）の研究の紹介とコメントが掲載。 2017.9.14更新岩手日報 1947年に甚大な被害をもたらしたカスリーン台風の様子を伝える記事において、渡邊英徳教授（情報デザイン学）らが人工知能（AI）技術を活用して、被災の様子を収めた白黒写真をカラー化させたことが、渡邉教授のコメントともに紹介。 2017.9.4更新水道産業新聞 小泉特任教授（水環境システム工学）が研究推進委員会委員長に就任した産官学共同研究プロジェクト「pipe Σ」が始動したとの記事が掲載。 2017.8.31更新日本水道新聞 自然災害に対する「防災」の視点から有識者の提言を紹介する記事において、教訓から考える水道防災対策に関する小泉特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2017.9.19更新朝日新聞 「文化の扉」のコーナーにおいて、将棋の多様化する戦法についての木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.9.8更新毎日新聞 谷口功一教授（法哲学）を代表とする「スナック研究会」が全国のスナックを学術的に研究して本にまとめたとの記事が掲載。 2017.8.28更新日本水道新聞 産官学共同研究プロジェクト「pipe Σ」が発足し、小泉特任教授（水環境システム工学）が研究推進委員会委員長に就任したとの記事が掲載。 2017.8.24更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が会長を務める、海外水ビジネスを支援するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」が2017年度総会を開催し、アジア各国の活動報告を行ったとの記事が掲載。 2017.8.31更新東京新聞(夕) 2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。 2017.8.31更新朝日新聞 「あすを探る　憲法・社会」のコーナーにおいて、木村草太教授（憲法）の生活保護について言及した記事が掲載。 2017.8.31更新日本経済新聞 2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。 2017.8.31更新産経新聞 2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。 2017.8.31更新朝日新聞 2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。 2017.8.31更新日経新聞 2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。 2017.8.23更新毎日新聞 「シリーズ憲法70年　論点」のコーナーにおいて、地方自治から考える憲法について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.8.23更新毎日新聞 「くらしの明日　私の社会保障論」のコーナーにおいて、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）が生活保護基準と格差について述べた記事が掲載。 2017.7.26更新大分合同新聞 「スピードが勝負　ゲリラ豪雨対策」との記事において、牛尾 知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.7.26更新神戸新聞 「ゲリラ豪雨の予測目指せ」との記事において、牛尾 知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.7.26更新熊本日日新聞 「ゲリラ豪雨　素早く予測」との記事において、牛尾 知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.7.24更新信濃毎日新聞 「ゲリラ豪雨の予測に挑む」との記事において、牛尾 知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.7.24更新静岡新聞 「ゲリラ豪雨　予測目指せ」との記事において、牛尾 知雄教授（電磁波工学）のコメントが掲載。 2017.8.12更新毎日新聞 2020年東京五輪の開催期間の暑さの危険について言及した記事において、熊倉永子助教（都市環境工学）のコメントが掲載。 2017.8.14更新東京新聞 漫画家の根本敬さんが、ピカソの傑作「ゲルニカ」大の大作に挑む「根本敬ゲルニカ計画」についての記事において、楠見清准教授（現代美術）のコメントが掲載。　 2017.8.11更新東京新聞 東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したことを紹介した記事が掲載。 2017.8.9更新日経産業新聞 西藪隆平助教（分子応用化学）らが、ペンで描くだけでフィルムやスポンジの表面に物質を手軽にくっつけられるインクを開発したとの記事が掲載。 2017.7.31更新水道産業新聞 JICA技術協力プロジェクト「ラオス国水道公社事業管理能力向上プロジェクト」のクロージングセミナーにおいて、小泉明特任教授（水環境システム工学）が基調講演を行ったとの記事が掲載。 2017.8.9更新日刊工業新聞 東京都立大学と一般社団法人首都圏産業活性化協会が東京都立大学南大沢キャンパスにて「第10回TAMA産学官金サミット」を開催したとの記事が掲載。 2017.8.8更新東京新聞 「脱　子どもの貧困」のコーナーにおいて、親の所得だけではなく、「海水浴」などの指標を設け、子どもが経験する機会が奪われていないかについても目を凝らすべきだとする阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.8.4更新日本経済新聞 東京都立大学の牧野標本館が収蔵する標本数やその価値等について紹介する記事が、村上哲明教授（植物系統分類学）のコメントともに掲載。 2017.8.3更新日経産業新聞 益田秀樹教授（電気化学）と柳下崇准教授（材料科学）らの研究チームが、アルミナ（酸化アルミニウム）の膜に小さな穴を様々な間隔で開けられる微細加工技術を開発し、今後早期の実用化を目指すことが紹介。 2017.8.3更新毎日新聞 「森友学園」の一連の問題について、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.8.3更新日刊工業新聞 東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと傘下の東京都民銀行、八千代銀行、新銀行東京と「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したとの記事において、島田晴雄理事長の調印式でのコメントが掲載。 2017.8.3更新日本経済新聞 東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと傘下の東京都民銀行、八千代銀行、新銀行東京と「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したとの記事において、島田晴雄理事長の調印式でのコメントが掲載。 2017.7.31更新日本経済新聞 久保由治教授（分子応用化学）らが、イベント会場や駅などでのテロ対策に役立つとみられる、爆薬から揮発した成分に触れると色が変化する物質を開発したとの記事が掲載。 2017.7.27更新日刊工業新聞 「東京五輪への序章」のコーナーにおいて、東京都立大学荒川キャンパスがある東京都荒川区が、東京五輪に向けて2016年度に「荒川区スポーツ推進プラン」を策定し、パラリンピック競技の区民サポーターを養成しているとの記事が掲載。 2017.7.24更新日本経済新聞 東京都立大学の研究チーム（現代表：高橋日出男教授（気候学））が2006年に構築した、首都圏におけるヒートアイランド現象を把握するための独自の観測網「広域メトロス」を紹介する記事が掲載。 2017.7.24更新朝日新聞 「災害大国」のコーナーにおいて、1時間に50ミリ以上の雨が降る「短時間強雨」の年間発生回数に関する藤部文昭特任教授（気候学）のコメントが掲載。 2017.7.6更新水道産業新聞 水道システム研究センター長の小泉明特任教授（水環境システム工学）などが、「みんなでつくる水源の森実施計画」策定の意義について語り合った鼎談の内容が掲載。 2017.6.26更新水道産業新聞 日本水道協会の第90回総会の開催に合わせ、水道システム研究センター長の小泉明特任教授（水環境システム工学）などによる座談会が行われたことが紹介。 2017.7.19更新毎日新聞 「くらしの明日　私の社会保障論」のコーナーにおいて、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）が子どもの貧困率減少について述べた記事が掲載。 2017.7.10更新朝日新聞 「問う　共謀罪」のコーナーにおいて、木村草太教授（憲法）の改正組織的犯罪処罰法についてのコメントが掲載。 2017.7.8更新読売新聞 「点検　いばらき」のコーナーにおいて、全員協議会の対応についての記事において、「自治体議会改革フォーラム」の調査をまとめる長野基教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2017.7.5更新日経新聞 「グローバル時代をひらく」のコーナーにおいて、和歌山大学の観光学部が今年3月、国連観光機関のtedQuai認証を日本で初めて取得したことについて本保芳明特任教授（観光政策）のコメントが掲載。 2017.7.4更新東京新聞 多数与党の立場を確保した小池都政に何を期待し、一新された新議会の何を望むか、識者の一人として舛本直文特任教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2017.7.3更新日本経済新聞(夕) 「常識ナビ」のコーナーにおいて、「社会人の学び直し」に注目が高まる中、会社に勤めながら通う際の注意すべき点などのポイントをまとめた記事において、東京都立大学システムデザイン研究科に入学した沖縄県の地方紙記者のコメントが掲載。 2017.6.23更新東京新聞 東京都が海外からの金融系企業の誘致策などを盛り込んだ「国際金融都市構想・東京」の骨子案の柱として、東京都立大学を活用した人材育成が柱の一つとして盛り込まれているとの記事が掲載。 2017.6.21更新日経産業新聞 渡邊英徳准教授（情報デザイン学）の研究チームが、山や谷など地形の凹凸を実際より強調して表示する３次元（３D）地図システムを開発したとの記事とともに、渡邊准教授のコメントが掲載。 2017.6.23更新朝日新聞 東京都立大学の渡邊英徳准教授（情報デザイン学）のチームが、朝日新聞と沖縄タイムスとともに、1935年撮影の沖縄の白黒写真を現代の風景に近付けていく取り組みを始めるとの記事が掲載。 2017.6.28更新読売新聞 「都政の課題　識者にきく」コーナーにおいて、子どもの貧困の状況に関する東京都立大学の子ども・若者貧困研究センター特任研究員の小田川華子さんのコメントが掲載。 2017.6.28更新毎日新聞 「安心のかたち」のコーナーにおいて、2015年時点の「子どもの貧困率」が13.9％と前回調査（12年）の調査より2.4ポイント低下し、12年ぶりに改善したことについて、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.6.27更新日本経済新聞 平均的な所得の半分を下回る世帯で暮らす17歳以下の子どもの割合を示す「子どもの貧困率」が過去最悪だった前回調査（12年）から2.4ポイント改善し、15年の調査では13.9％だったことに関する記事において、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.6.21更新東京新聞 「秘密保護法　安保法」といった賛否が分かれる中で成立した法律の説明責任に関する記事において、堀江孝司教授（政治学）のコメントが掲載。 2017.6.20更新日刊工業新聞 東京都立大学が、抗菌塗装技術の開発において、狭山市の久保井塗装とともに、産学連携で研究成果を上げているとの記事が掲載。 2017.6.17更新読売新聞 「子どもの貧困とフードバンクの今」をテーマに開催されるシンポジウムにおいて、東京都立大学の子ども・若者貧困研究センター特任研究員の小田川華子さんが講演をするとの記事が掲載。 2017.6.17更新日本経済新聞 埼玉県川越市の最高気温が日本有数の「暑い街」である熊谷市よりも平均1～2度高いことを明らかにした記事において、東京都立大学などの独自の気象観測に基づいた三上岳彦名誉教授のコメントが掲載。 2017.6.15更新PRTIMES 国連児童基金（ユニセフ）の報告書「レポートカード14　未来を築く:先進国の子どもたちと持続可能な開発目標（SDGs）」に、日本のデータを提供した阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）の分析とコメントが掲載。 2017.6.15更新毎日新聞 子どもの貧困や不平等の状況を順位付けした国連児童基金（ユニセフ）の報告書において、日本のデータを提供した阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）の分析とコメントが掲載。 2017.6.14更新毎日新聞 「くらしの明日　私の社会保障論」のコーナーにおいて、変容する家族の形に関する阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.6.8更新水道産業新聞 東京都水道局が水源林に関する「大学との共同研究」の契約を東京都立大学などと締結し、調印式において、水道システム研究センター長の小泉明特任教授（水環境システム工学）が挨拶したこと、および東京都立大学が今回の共同研究で果たしていく役割について紹介。 2017.6.15更新読売新聞(夕) 「リサーチフロント　研究者から」のコーナーにおいて、新しい超伝導物質を探す研究に取り組んでいる水口佳一准教授（物理学）のコメントが掲載。 2017.6.15更新産経新聞 「共謀罪　私はこう思う」のコーナーにおいて、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.6.15更新東京新聞 OECDやEUに加盟する先進国41カ国の子どもの貧困や不平等の状況を順位付けした国連児童基金（ユニセフ）の報告書に関する記事において、日本のデータを提供した阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2017.6.11更新朝日新聞 部活動における外部人材の活用の実情と課題に関する記事において、西島央准教授（教育学）のコメントが掲載。 2017.6.10更新読売新聞 東京都が海外の金融系企業の誘致を図るなどして国際金融都市を目指す「国際金融都市・東京」構想について紹介する記事において、東京都立大学の大学院で行われている高度金融専門人材の養成プログラムの充実が、人材育成の施策の一つとして掲載。 2017.5.20更新毎日新聞 「Social spotlight」コーナーにおいて、子供の食の格差について述べた阿部彩教授（社会福祉）のコラムが掲載。 2017.5.10更新毎日新聞 「くらしの明日」コーナーにおいて、若者の自立支援について述べた阿部彩教授（社会福祉）のコラムが掲載。 2017.4.5更新毎日新聞 「くらしの明日」コーナーにおいて、子供の食の格差について述べた阿部彩教授（社会福祉）のコラムが掲載。 2016.8.4更新毎日新聞 子供の貧困問題について、東京都立大学の阿部彩教授（社会福祉）などが参加するグループが各都道府県の先進的な対策を「グッド・プラクティス」としてまとめ、公表したとの記事が掲載。 2016.7.8更新朝日新聞 給付金型奨学金に関する記事において、阿部彩教授（社会福祉）のコメントが掲載。 2016.7.7更新日本経済新聞 子供の貧困対策に関する記事において、阿部彩教授（社会福祉）のコメントが掲載。 2016.4.14更新毎日新聞 子供のいる世帯の所得格差に関する記事において、ユニセフの報告書の日本語版に用いられている、阿部彩教授（社会福祉）の推計した所得データが掲載。 2017.6.1更新日刊工業新聞 レーザーのコーナーで、山口亨教授（情報通信システム）のこれからの人工知能（AI）研究に関するコメントが掲載。 2017.6.1更新読売新聞 「NYの草間弥生さん」論考の記事において、中嶋泉准教授（表象文化論）が執筆した草間弥生さんについての研究論文を収録した書籍が紹介。 2017.5.25更新日本経済新聞 渡邊英徳教授（情報デザイン学）が、被爆者の手記を電子データ化して、ウェブサイト上で紹介するプロジェクト「未来につなぐ被爆の記憶」の事業開始に協力したとの記事が掲載。 2017.5.28更新中国新聞 渡邊英徳教授（情報デザイン学）が、被爆者の手記を電子データ化して、ウェブサイト上で紹介するプロジェクト「未来につなぐ被爆の記憶」の事業開始に協力したとの記事が掲載。 2017.5.27更新朝日新聞 「受験偏差値だけに頼らない大学評価」をコンセプトにまとめられた「大学ランキング2018」において、東京都立大学がランクイン。 2017.5.20更新朝日新聞 特例法案への経緯詳述に関する記事において、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.20更新朝日新聞 教育　ひらけ！進路のコーナーの子供の貧困に関する記事において、阿部彩教授（社会福祉）の研究内容・取組が掲載。 2017.5.19更新朝日新聞 共謀罪に関する記事において、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.19更新朝日新聞 憲法9条に関する記事において、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.19更新東京新聞 共謀罪に関する記事において、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.17更新産経新聞 首都圏の大学のボランティアセンターを特集する記事において、東京都立大学のボランティアセンターを紹介する記事が掲載。 2017.5.16更新日経新聞 東京都立大学と多摩信用金庫が共同開催する、農業後継者塾の卒業生である農家が参加する産直市「はいじま駅マルシェ」が開催されるとの記事が掲載。 2017.5.15更新朝日新聞 ひもとく　道徳教育のコーナーで、木村草太教授（憲法）の書評が掲載。 2017.5.12更新朝日新聞 教育無償化に関する記事において、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.12更新東京新聞 共謀罪　わたしの視点のコーナーで、木村草太教授（憲法）のコメントが掲載。 2017.5.9更新毎日新聞 くらしナビ　学ぶのコーナーで、2017年国公立大志願者ランキングにおいて東京都立大学が５位（志願者数８，５６１人）との記事が掲載。 2017.5.3更新東京新聞 若者の憲法観を紹介する記事において、谷口功一教授（法哲学）の解説と学部4年の内田琢也さん、3年の庄司総一郎さんのコメントが掲載。 2017.5.2更新日刊工業新聞 第2回「日本学生 ＢtoＢ 新聞広告大賞」の入賞作品の一つとして、審査委員会特別賞を受賞した東京都立大学大学院生の高石幸典さんの作品が掲載。 2017.4.30更新東京新聞 山下祐介准教授（都市社会学）著「『復興』が奪う地域の未来」の書評が掲載。 2017.4.27更新朝日新聞 論壇時評「なぜ日本国憲法が改正されずにきたのか」という小熊英二氏のコラム記事の中で、木村草太教授（憲法学）の憲法改正に関するインタビュー記事（文芸春秋5月号）が紹介。 2017.4.25更新総合報道 菊竹雪教授（インダストリアルアート）の研究室が、渋谷駅前エリアマネジメントとの共同研究による「SHIBUYAFAV！」を、3月29日から開始したとの記事が掲載。 2017.4.25更新日経産業新聞 「水素社会」の実現を目指す東京都における水素の製造、輸送、利用に関わるさまざまな課題の克服に取り組む拠点である水素エネルギー社会構築推進研究センターを紹介する記事が、センター長の金村聖志教授（セラミックス化学）のコメントとともに掲載。 2017.4.20更新読売新聞 4月19日、山田拓実教授（理学療法学）と協力して健康体操を開発してきた荒川区が、筋トレやエアロビクス、ストレッチの要素を盛り込んで独自開発した健康体操「あらみん体操」を発表したとの記事が掲載。 2017.4.17更新朝日新聞 東京都立大学などの研究者、学生らが、流れ星を発生させるプロジェクトに挑んでいるとの記事が、佐原宏典教授（航空宇宙システム工学）の研究室の紹介とともに掲載。 2017.4.14更新科学新聞 好村滋行准教授（物理化学）好村滋行准教授（理工学研究科）らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン（スイマー）の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。 2017.4.13更新朝日新聞 好村滋行准教授（物理化学）らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン（スイマー）の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。 2017.4.11更新日刊工業新聞 好村滋行准教授（物理化学）らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン（スイマー）の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。 2017.4.9更新読売新聞 千葉県内の公共体育館の63％が車いすでの利用に条件をつけたり利用不可としていることを伝える記事において、橘髙義典教授（建築材料学）のコメントと橘髙教授らが昨年行った競技用車いすの転倒実験の調査結果が紹介。 2017.4.8更新産経新聞 4月7日、東京国際フォーラムで実施の平成29年度入学式についての記事が、小池百合子東京都知事の祝辞等とともに掲載。 2017.4.8更新東京新聞 4月7日、東京国際フォーラムで実施の平成29年度入学式についての記事が、小池百合子東京都知事の祝辞等とともに掲載。 2017.4.7更新日刊工業新聞 4月6日、東京都立大学と小笠原村との間で、連携に関する協定を締結したとの記事が掲載。（東京都立大学小笠原研究委員会リンク） 2017.4.7更新読売新聞 4月6日、東京都立大学が、世界自然遺産「小笠原諸島」に研究施設を持つ唯一の大学として、同諸島の貴重な自然や特異な文化の研究を推進することを目指して、小笠原村と連携協定を締結したとの記事が掲載されました。（東京都立大学小笠原研究委員会リンク） 2017.4.7更新朝日新聞 オピニオン&フォーラムのコーナーで、「メキシコとの国境に壁をつくる」というトランプ米大統領の政策に対する谷口功一教授（法哲学）のインタビュー記事が掲載。 2017.4.7更新東京新聞 4月6日、東京都立大学と小笠原村との間で、小笠原の自然や文化、歴史などの研究推進を目的とした連携協定を締結したとの記事が、上野学長と森下村長のコメントとともに掲載。（東京都立大学小笠原研究委員会リンク） 2017.4.5更新朝日新聞 東京都立大学が、大学PRや母校への愛着を学生に深めてもらうことを狙いとした新しい「コミュニケーションマーク」を作成したとの記事が、学生と大学広報担当者のコメントとともに掲載。 2017.3.24更新朝日新聞 山梨県の2月定例県議会において、議会基本条例が可決されたとの記事において、長野基准教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2017.3.23更新毎日新聞 3月26日より、都電荒川線「熊野前」駅に「東京都立大学荒川キャンパス前」の副名称が付けられることが紹介。 2017.3.18更新毎日新聞 「論点」コーナーにおいて、天皇陛下の退位を巡り衆参両院の正副議長がまとめた見解について、木村草太教授（憲法学）のインタビュー記事が掲載。 2017.3.18更新朝日新聞 天皇退位の特例法に関する憲法学者へのインタビュー記事において、木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2017.3.17更新日刊工業新聞 システムデザイン学部の佐原宏典教授（航空宇宙システム工学）らが、バイナリーブラックホール（BBH)を探査する超小型衛星「ORBIS」のプロジェクトを進めるとの記事が、佐原宏典教授のコメントとともに掲載。 2017.3.17更新読売新聞 英国の教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが3月15日に発表したアジア大学ランキングにおいて、東京都立大学が69位にランクインしたとの記事が掲載。 2017.3.17更新産経新聞 英国の教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが3月15日に発表したアジア大学ランキングにおいて、東京都立大学が69位にランクインしたとの記事が掲載。 2017.3.16更新日本水道新聞 水道技術研究センターが管路技術研究推進委員会の最終会合を開催し、3年度にわたる成果報告等が行われたことが、委員長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）のコメントと共に紹介。 2017.3.12更新東京新聞 家族をテーマにしたコーナーにおいて、木村草太教授（憲法学）のインタビュー記事が掲載。 2017.3.9更新毎日新聞(夕刊) 原発避難者いじめの深層を探る特集記事において、山下祐介准教授（社会学）のコメントが著作本の紹介とともに掲載。 2017.3.2更新毎日新聞 「オピニオン」のコーナーにおいて、2月28日に行われた米大統領の議会演説内容について、日米の識者に聞いた記事において、梅川健准教授（アメリカ政治・比較政治）のインタビュー記事が掲載。 2017.3.1更新日刊工業新聞 「レーザー」のコーナーにおいて清水敏久教授（電気電子工学）が、エネルギーと通信の融合が進む中でのリスク研究の重要性についてコメントした記事が掲載。 2017.2.28更新都政新報 東京都の小池知事が24日の定例会見で、3月末で任期満了となる東京都立大学の川淵三郎理事長の後任として、島田晴雄慶応大学名誉教授が就任すると発表したことが紹介。 2017.2.27更新日刊工業新聞 東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。 2017.2.25更新日本経済新聞 東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。 2017.2.25更新東京新聞 東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。 2017.2.25更新朝日新聞 東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。 2017.2.25更新読売新聞 東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。 2017.2.24更新東京新聞(夕) 東京都が実施した子供がいる親の貧困実態の調査結果を伝える記事において、調査に協力した阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2017.2.21更新日本経済新聞 都の「ICT先進都市・東京のあり方懇談会」の会合において、久保田直行教授（知能機械）が、超小型モビリティなどの実証実験の場を都が提供したり、開発する産官学民連携の枠組みを都が整えたりする重要性を訴えた記事が掲載。 2017.2.21更新日本経済新聞 東京都立大学など、東京多摩地域の大学や企業などでつくる公益社団法人「学術・文化・産業ネットワーク多摩」が、2017年度に多摩地域の人材育成を目指して設置した給付型奨学金制度を拡充、アジアからの留学生枠などを新設した多摩未来奨学金を設置するとの記事が掲載。 2017.2.20更新水道産業新聞 東京都水道基幹施設設備現場の視察随行レポートにおいて、和田堀給水所の視察に参加した小泉明特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2017.2.16更新市民タイムス 長野市の県精神保健福祉センターが開いたギャンブル依存症家族講座において講師を務めた新井清美助教（成人看護学）が、アンケート調査を基にした「ギャンブル問題で家族として困ったこと」を、コメントともに紹介する記事が掲載。 2017.2.21更新南海タイムス 東京都立大学が火山を専門に研究を行う「火山災害研究センター」を設立し、自治体の避難計画策定を支援していくことが、鈴木毅彦教授（自然地理学）のコメントを交えて紹介。 2017.2.9更新公明新聞 都の17年度予算案に、私立高校の授業料が実質無償化されることを取り上げた記事において、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2017.2.8更新産経新聞 軍艦島として知られる端島をテーマに取り上げた記事において、鄭大均名誉教授の時事論考が掲載。 2017.2.7更新東京新聞 高校の部活中に熱中症となり死亡した子どもの遺族が、学校の安全を願いながら裁判を続けていることを伝える記事において、木村草太教授(憲法学）のコメントが掲載 2017.2.6更新朝日新聞(多摩版) 八王子市市制施行100年記念事業の幕開けとなる市民フォーラムにおいて、社会福祉学教室の和気純子教授（社会福祉学）のもとで学ぶ院生の篠崎ひかるさんが、東京都立大学でのコミュニティーカフェの取り組みを紹介したとの記事が掲載。 2017.2.3更新読売新聞(夕刊) 東京都立大学が、火山を専門に研究を行う研究センターを設立するとの記事において、鈴木毅彦教授（自然地理学）のコメントが掲載。 2017.1.24更新日刊工業新聞 東京都立大学が、パワーエレクトロニクスおよび通信、電磁環境の横断型研究を推進する「エネルギーインテグリティーシステム研究センター」を昨年8月に発足させ、エネルギーと通信ネットワークの安全な融合に向けた電磁環境技術の研究に取り組み始めていることが、同センター長を務める清水敏久教授（電気電子工学）のコメントを交えて紹介。 2017.1.23更新徳島新聞(夕刊) システムデザイン研究科・インダストリアルアート学域の池上夏末さんが、故郷･徳島の伝統芸能、阿波人形浄瑠璃の振興策として、ツイッターを活用し若い女性ファンを育てようとの提言を論文にまとめたことが紹介。 2017.1.21更新岩手日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の研究室と岩手日報社が共同開発したデジタルアーカイブ「震災犠牲者の行動記録」の意義や、災害アーカイブの重要性について、米ハーバード大学歴史学部のアンドルー・ゴードン教授にインタビューした記事が掲載。 2017.1.20更新信濃毎日新聞 信濃毎日新聞社が依存症の実態を探るため全国の保健所と精神保健福祉センターを対象に実施したアンケート結果について、新井清美助教（成人看護学）のインタビューコメントが掲載。 2017.1.15更新産繊新聞 イタリア・ミラノ市など、海外の例を通じて、ごみ行政のためのメディアの開発とコミュニケーションデザインの可能性について、菊竹雪教授（インダストリアルアート）の寄稿文が掲載。 2017.1.12更新毎日新聞(愛媛版) 渡邉英徳（情報デザイン学）研究室の原ひかりさんが、卒業制作としてスマートフォンやパソコンで使えるサイト「遍路日記」を作成し、近く正式公開されることが紹介。 2017.1.11更新毎日新聞 老朽化により建て替えが検討されている、建築家の故前川国男氏が設計した世田谷区庁舎について、区長が新庁舎の基本構想を公表し、深尾精一東京都立大学名誉教授（建築計画学）ら7人をメンバーとする審査委員会で設計者の提案を検討のうえ、区が設計者を決めることが掲載。 2017.1.9更新日刊工業新聞 池井寧教授（機械情報工学）と電気通信大学の研究チームが、ＶＲ（仮想現実）での触覚研究として、足裏用の触覚ディスプレーを開発したことが紹介。 2017.1.1更新山陽新聞 「Lの時代へ　歪みを超えて」のコーナーにて、東京一極集中の問題点に関する山下祐介准教授（都市社会学）へのインタビュー記事が掲載。 2016.12.31更新北海道新聞 車いすバスケットボールや車いすラグビーで、体育館の床材がどのくらい傷つくかを実証する試みが東京都立大学で進んでいるとの記事の中で、橘髙義典教授（建築材料学）のコメントが掲載。 2016.12.28更新朝日新聞 東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、前身の旧府立高校時代に戦傷死した卒業生を悼んで植えられ、都立大となっても目黒キャンパスのイチョウ並木として残り、91年の八王子移転の際に移植されたイチョウのうち2本が建物の増築に伴い伐採されることとなり、伐採式が12月27日に行われたことが、都立大OBの黒川信准教授（神経生物学）のコメントとともに掲載。 2016.12.28更新東京新聞(多摩版) 旧府立高校の卒業生が戦傷死したことを悼んで植えられたイチョウの木、同校の流れをくむ東京都立大学の南大沢キャンパスに移植され、うち2本が、施設建設にともない伐採されることとなり、12月27日、伐採式が行われ同窓生や教職員、学生らが参加、山田昌久教授（考古学）が再現した石斧を使って、参加者たちが斧を入れる様子とともに、都立大OBの黒川信准教授（神経生物学）と職員のコメントが掲載。 2016.12.27更新長崎新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が、真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」を制作したことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。 2016.12.23更新朝日新聞(山梨版) 山梨県の議会基本条例の中間報告の内容について、全国の条例と比べた評価に関する長野基准教授（都市行政）へのインタビュー記事が掲載。 2016.12.22更新毎日新聞 福島第一原発で、外国人が汚染水対策に従事したことにおいて、偽装請負の疑いが濃厚であるとの記事の中で、丹野清人教授（労働社会学）のコメントが掲載。 2016.12.21更新朝日新聞 「天皇退位への提言」のコーナーに、木村草太教授（憲法学）の提言が掲載。 2016.12.19更新日本経済新聞(夕) 横山勝英准教授（環境水理学）と京都大学の研究チームが、2011年5月より気仙沼市舞根湾で潜水調査を行い、東日本大震災後の海の生態系の回復状況を明らかにしたことが掲載。 2016.12.15更新日本水道新聞 管路分野の産官学共同研究「Rainbowsプロジェクト」の研究紹介と、取り組み・成果、現状について、管路技術研究推進委員会の委員長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）のインタビュー記事が掲載。 2016.12.14更新毎日新聞 横山勝英准教授（環境水理学）と京都大学のチームが、東日本大震災の津波により失われた海の生態系がどのように回復しているのか、宮城県気仙沼市の周辺海域での潜水調査で分かったと、米オンライン科学誌に発表したことが掲載。 2016.12.13更新産経新聞 横山勝英准教授（環境水理学）と京都大学の研究チームが、2011年5月より気仙沼市舞根湾で潜水調査を行い、東日本大震災の津波で失われた海の生態系がこの5年でどのような状況になっているのかが分かったことが掲載。 2016.12.11更新長崎新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らが2010年に開設した「ナガサキ・アーカイブ」を活用して、被爆者の体験等を継承する活動に取り組む長崎・活水高校の生徒が紹介。 2016.12.9更新東京新聞 都議会で実施された一般質問の内容の記事において、大杉覚教授（行政学、都市行政論）が都教育委員に再任されたことが掲載。 2016.12.7更新ジャパンタイムズ 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した、太平戦争の口火を切った真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」が公開されたことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。 2016.12.7更新朝日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した、太平戦争の口火を切った真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」が公開されたことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。 2016.12.6更新朝日新聞 介護現場において外国人人材の活躍の場が広がり、「介護の日本語」の教え方について試行錯誤が続く中、日本語教師や介護職員らが参加するワークショップを主催した「看護と介護の日本語教育研究会」の副代表幹事を務める、神村初美特任准教授（日本語教育）のコメントが掲載。 2016.12.6更新日経産業新聞 「解剖　先端拠点」のコーナーにて、持続可能で効率的な水道システムの構築を目指す研究拠点である、水道システム研究センターの紹介とともに、同センター長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）、稲員とよの教授（環境解析学）、荒井康裕准教授（水道工学）のコメントが掲載。 2016.12.2更新日本経済新聞 温暖化やエネルギー問題の解決に向けた有望な技術として政府も後押しする、植物の光合成を模倣してエネルギー源を生み出す「人工光合成」についての記事において、文部科学省の人工光合成の研究プロジェクトなどを統括する井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）のコメントが掲載。 2016.12.2更新朝日新聞 連載「てんでんこ　記者たち」において、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した東日本大震災時の岩手県大船渡市の記録動画の紹介と、同准教授のもとで学ぶ大学院生のヌルジャナさんの、減災への取り組みについての記事が掲載。 2016.12.1更新朝日新聞 連載「てんでんこ　記者たち」において、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の紹介と、2011年に公開した「ヒロシマ・アーカイブ」、東日本大震災の被災者の体験を載せたアーカイブに関する記事が紹介。 2016.11.30更新産経新聞 2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画と予算の見直しを協議する4者によるトップ級会合で、バレーボール会場見直しの結論が先送りされたことについて、舛本直文特任教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2016.11.26更新朝日新聞 2020年の東京五輪･パラリンピック会場の見直しを巡り、五輪のレガシー議論がされている中、川淵三郎理事長のコメントが掲載。 2016.11.25更新朝日新聞 米国の次期大統領に ドナルド・トランプ氏が就任することを受け、今後の対米関係について語った宮台真司教授の記事が掲載。 2016.11.15更新都政研究 水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）が、最近頻発する渇水現象と東京の水問題についてを論じた記事が掲載。 2016.11.20更新読売新聞 軽井沢町スキーツアーバス事故の「遺族会」が都内で集会を開き、事故現場脇の国有地に石碑を設置することを決めた記事が掲載。 2016.11.15更新都政新報 東京都立大学と（公財）りそな中小企業振興財団が、産学連携のための技術懇親会を開催し、「医学と工学の連携」をテーマに、4月に立ち上げた東京都立大学ナノ工学・メカノバイオロジー融合医工連携研究センターでの研究発表の中で、小原弘道准教授（流体工学）が講演を行った記事が掲載。 2016.11.8更新日本経済新聞(大阪版) デジタル技術を活用して戦争体験を学ぶ取り組みが広がり始める中、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のグループが2012年に開発した「ヒロシマ・アーカイブ」のアプリを、工学院大学付属中学校が広島市内で平和学習に導入したことが紹介。 2016.11.7更新東京新聞 障がい者スポーツの魅力をアートで伝える東京都の企画展が開催され、藤原敬介教授（インテリアデザイン）の研究室による作品展示が行われることが紹介。 2016.11.3更新朝日新聞 国民一人ひとりが、「憲法から何を読み取り、どう生かすか」というテーマの社説において、木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2016.11.3更新日本経済新聞 衆参両院で憲法改正論議が再開することを伝える記事において、木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2016.10.28更新長崎新聞 29年間、長崎市の生活保護受給者が、固定資産税の減免を受けることができなかったことを伝える記事において、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.10.24更新水道産業新聞 水道事業の「持続と発展」を考える上で重要なキーワードの一つである「安定」をテーマに、小泉明特任教授（水環境システム工学）と醍醐勇司水道局長の対談記事が掲載。 2016.10.20更新水道産業新聞 水道技術研究センターが開催した第5回管路技術研究推進委員会において、「水道管システムの再構築に関する研究（Rainbowsプロジェクト）」の研究活動報告がなされ、委員長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2016.10.26更新日本経済新聞 国の低所得者向け融資事業において、貸し付けに使われていない残高が1000億円を超えることを伝える記事の中で、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.10.25更新読売新聞(夕) 竹井仁教授（理学療法）の著書「自分でできる！筋膜リリース　パーフェクトガイド」について、竹井教授のコメントを交えて紹介。 2016.10.13更新日刊工業新聞 市原茂名誉教授、インテックス、東京都立産業技術研究センターの産学官連携により、色調を自在に変えることで食品をおいしそうに演出するLED（発光ダイオード）照明を開発したとの記事が紹介。 2016.10.11更新都政新報 子ども・若者貧困研究センター長を務める阿部彩教授（貧困・格差論）が、子どもの貧困の状態と求められる対策についてを語ったインタビュー記事と、東京都から委託を受けて実施した「子どもの生活実態調査」の内容、設立1年を迎えるにあたっての課題と抱負が掲載。 2016.10.6更新日刊工業新聞(第二部) 人と機械の役割分担が見直される中、AIを使って囲碁の学習システムを開発している久保田直行教授（知能機械）と台南大学の李建興教授らの主催で、人間と囲碁AIのタッグ戦が、知能ロボット関連の国際会議（ICIRA2016)にて行われた記事が紹介。 2016.10.5更新新エネルギー新報 東京都立大学が、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」を開催し、住吉孝行副学長による冒頭挨拶に続き、国内外の著名研究者による講演等が行われたことが紹介。 2016.10.5更新朝日新聞(名古屋版) 市古太郎准教授（都市計画学・防災科学）および研究室の学生らが、豊島区で首都直下型地震に備えるための「事前復興まちづくり」に取り組む様子と事前復興対策の意義についてのコメントが掲載。 2016.10.5更新日経産業新聞 礒辺俊明特任教授が、東京農工大学と共同で悪性の脳腫瘍である膠芽腫を発症する仕組みを解明したことに伴い、膠芽腫の治療薬の開発が期待されるとの記事が掲載。 2016.9.30更新新潟日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の研究室の大学院生らが、魚沼市横根で作った魚沼産コシヒカリを販売する株式会社を設立し、販売サイト「こめのま」を開設したとの記事が、院生の小宮慎之介さんらのコメントとともに掲載。 2016.9.29更新日本水道新聞 京都で開催する日本水道協会水道研究発表会の発表編数が過去最多の450編となり、学校・公的団体では、東京都立大学・同大学院が10年連続でトップ（11編）だった記事に関連して、小泉明特任教授（水環境システム工学）の管路管理に関するコメントが掲載。 2016.9.27更新都政新報 オープンガバメント（開かれた政府）対応仕様のポリティカル・リテラシー（政治的教養）の教育について、大杉覚教授(行政学、都市行政論)の論説が掲載。 2016.9.23更新日本経済新聞 論文の引用度の高さから注目研究者を調べているトムソン・ロイターが、今年度のノーベル賞の化学賞候補の1人に春田正毅名誉教授を挙げているとの記事が掲載。 2016.9.17更新東京新聞 日米の高校生ら約50人が平和をテーマに語り合う「高校生平和会議」が、16日にニューヨークの国連本部で開催され、会議を企画した渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントと、渡邉准教授らが被爆証言や古い町並みの写真を閲覧できるアプリを開発し、被爆の全体像を世界に発信していることが紹介。 2016.9.15更新水道産業新聞 千葉県水道局が給水を開始して80年を迎え、80周年の節目をふまえたこれからの事業展開について、小泉明特任教授（水環境システム工学）と田谷徹郎千葉県水道局長による対談が行われたことが紹介。 2016.9.14更新NATIONAL POST(FINANCIAL POST) 日本の介護業界におけるロボット活用についての特集で、ロボットが高齢者支援に果たす役割を研究している井上薫准教授（医療・福祉工学）のコメントが掲載。 2016.9.14更新日刊工業新聞 東京都地方独立行政法人評価委員会が、東京都立大学などの2015年度の業務実績評価結果を報告し、「おおむね順調に成果を挙げている」と評価したことについて、小池都知事のコメントが掲載。 2016.9.13更新都政新報 金村聖志教授（セラミックス化学）がセンター長を務める水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の国内外の研究者を招いた国際シンポジウムが都立大東京で開催され、井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）、首藤登志男教授（機械工学）が出席したとの記事が掲載。 2016.9.13更新都政新報 東京都立大学のロボットに関する研究開発拠点「サーボットインク」において、次世代サービスロボットをデザインするためのワークショップが開催された記事が掲載。 2016.9.9更新毎日新聞 「キャンパる/大楽人」のコーナーにおいて、高校生向けに宇宙を広報するフリーマガジン「TELSTAR（テルスター）」を創刊した、システムデザイン研究科・航空宇宙システム工学域 城戸綾乃さんの紹介記事が掲載。 2016.9.8更新東京七島新聞 東京都立大学が、島しょ地域における大学の社会貢献活動の一環として、文科省の28年度事業を受託し、基盤産業の観光に新たな価値を創造し、異業種連携事業の提案ができる人材を養成するプロジェクト「あんど！大島」をスタートさせたことが紹介。 2016.9.8更新岩手日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の研究室が制作したデジタルアーカイブと連動した岩手日報社の「命の軌跡～東日本大震災5年 一連の報道」が、日本新聞協会の2016年度の新聞協会賞に選ばれたことが紹介。 2016.9.7更新日刊工業新聞 武居直行准教授（ロボティクス・メカトロニクス）らが開発した、水面を立ったまま前後左右に動ける水上移動ロボット「MINATO」を紹介した記事が掲載。 2016.9.1更新水道産業新聞 産学連携による上下水道事業の防災力向上のあり方について、小泉明特任教授（水環境システム工学）らによる座談会が行われたことが紹介。 2016.9.1更新毎日新聞 東北と北海道に大きな被害をもたらした台風10号について、記録的な大雨に発展した要因に関する、高橋洋助教（気候学）のコメントが掲載。 2016.9.1更新交通毎日新聞 今年4月に設置された東京都立大学水素エネルギー社会構築推進研究センター主催による「水素社会のための国際シンポジウム・市民講座」が、8月26・27日に南大沢キャンパスにて開催された記事が掲載。 2016.8.31更新日本シニアリビング新聞 外国人の介護人材（EPA候補生）の受け入れに関して、候補生の日本語能力を「N3程度」に引き上げるために、コミュニケーション能力の養成に重点を置き「学習の援助」を実施している東京都立大学の取組が紹介。 2016.8.29更新水道産業新聞 横浜市水道事業に関する最新動向の特集において、小泉明特任教授（水環境システム工学）が、山隈隆弘横浜市水道局局長ほか2氏と、水道界における公民連携、産官学連携の意義について語った座談会の記事が掲載。 2016.8.27更新東京新聞 リオオリンピック閉会式での次回開催都市・東京のプレゼンテーションの様子と五輪の理念を紹介する記事において、舛本直文特任教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2016.8.25更新朝日新聞 学校教育の一環としての部活動のあり方を紹介するコーナーにおいて、西島央准教授（教育社会学）のコメントが掲載。 2016.8.25更新朝日新聞 9月2日に上智大学にて開催される憲法24条に関するシンポジウムにおいて、木村草太教授（憲法学）の講演が行われることが紹介。 2016.8.25更新朝日新聞 天皇陛下の生前退位の意向を伝える報道を受けて、木村草太教授（憲法学）のインタビュー記事が掲載。 2016.8.21更新毎日新聞(長崎版) 長崎や広島の高校生が9月に渡米し、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らが製作した「原爆デジタルアーカイブ」を使って現地の高校生と意見交換することが、渡邉准教授のコメントともに紹介。 2016.8.19更新毎日新聞(夕) 戦争と表現の自由に関する、憲法研究者の奥平康弘さんの記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。 2016.8.19更新日本経済新聞 8月26・27日に、東京都立大学が国内外の著名研究者を招いて、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」を開催することが紹介。 2016.8.17更新読売新聞 学校での動物飼育のエピソードを紹介するコーナーにおいて、鳩貝太郎客員教授らが、2003 年に全国の小学校約870校に実施した調査の結果が紹介。 2016.8.17更新朝日新聞 地域の高齢化する自治会のあり方を問う投稿欄において、玉野和志教授（都市社会学）の提言が掲載。 2016.8.14更新毎日新聞 2012年に岐阜県で保護された身元不明者が自立に向けて「就籍」という方法で戸籍を取得したことを伝える記事において、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.8.12更新都政新報 就任2年目を迎えた上野淳学長が、次期中期計画の方向性、再編成の構想、グローバル化への対応、地域社会との関係性等について語ったインタビュー記事が掲載。 2016.8.9更新都政新報 東京都立大学が多摩信用金庫と協力し、自治体による戦略策定を支援するため、自治体職員向けの「地域創生スクール」を開講したことが紹介。 2016.8.9更新都政新報 東京都立大学 が７/28・29に、都のシンクタンクとしての役割を果たすのを目的に、8回目となる施策提案発表会を行い、30人の教員らが施策を発表したことが紹介。 2016.8.9更新日刊工業新聞 東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターの主催により、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」が、8/26・27に開催されることが紹介。 2016.8.5更新日経新聞 東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターなどの調査において、子供がいる世帯を対象に貧困率などの実態調査をしている都道府県が、10都道府県にとどまるということが明らかになったとの記事において、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2016.8.4更新毎日新聞(夕) 東京都立大学などのグループが、子どもの貧困問題について各都道府県の先進的な対策を「グッド・プラクティス」としてまとめ、公表したとの記事が掲載。 2016.8.3更新読売新聞(九州版) 日米の高校生が被爆体験の継承のあり方を考える「平和会議」の開催に際し、「クラウドファンディング」を活用し、国内外から開催費用を集めながら原爆被害の悲惨さを伝えていることについて、会議を企画した渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。 2016.8.1更新日本水道新聞 東京都立大学、ソウル市立大学など日韓6団体による「第15回ソウル東京フォーラム」が南大沢キャンパスで開催され、水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）が挨拶、「次世代型水道システムの実現に向けて」をテーマに、それぞれの知見や研究成果を発表したとの記事が掲載。 2016.7.30更新財経新聞 2016年11月1、2日に、東京ビックサイトで開催されるハイウェイテクノフェア2016の東京都立大学ブースにおいて、土門剛助教（トンネル工学）が、企業との共同研究の成果としてトンネル測量技術を発表するとの記事が掲載。 2016.7.30更新朝日新聞 危機管理に力を入れている大学に関する記事において、海外留学をする学生を対象とした「危機管理オリエンテーション」が東京都立大学にて開催された様子が、参加した学生のコメントとともに掲載。 2016.7.29更新朝日新聞 「都知事選　現場から問う」のコーナーで、子どもの貧困を取り上げた記事において、都が問題把握のために東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターと連携して実態調査に着手したことが掲載。 2016.7.26更新都政新報 東京都立大学が八王子市と包括連携協定を締結し、市の施策推進や課題解決、学生の地域活動への参加や企業との共同研究などを通じて、地域経済に学術の専門性を生かしていくとの記事が掲載。 2016.7.25更新東京新聞 人口減少時代の都市の将来像について、饗庭伸准教授（まちづくり学）が解説。 2016.7.21更新神奈川新聞 発展途上国の上下水道関連ビジネスに取り組む「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会が開催され、会長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）のコメントが掲載。 2016.7.21更新朝日新聞(多摩版) 東京都立大学が八王子市と包括連携協定を締結し、締結式に出席した川渕三郎理事長のコメントが掲載。 2016.7.18更新日経産業新聞 朝山章一郎准教授（生体材料化学）らが、表面に亜鉛をつけた高分子化合物を肝臓の細胞に入れるとインスリンの分解を抑制できることを明らかにした記事が掲載。 2016.7.15更新読売新聞 軽井沢スキーツアーバス事故から半年、再発防止に向けて歩み始めた遺族を支え、「遺族の会」（田原義則代表）をサポートする弁護士の紹介記事の中で、遺族会の田原代表のコメントが掲載。 2016.7.13更新東京新聞 参院選の結果を受けて今後考えられる改憲の動きを伝える記事において、木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2016.7.9更新日本経済新聞(夕) 軽井沢スキーバス横転事故の「被害者遺族の会」がバス業界との意見交換など再発防止に向けた活動に力を入れているとの記事に、会の代表を務める田原義則さんのコメントが掲載。 2016.7.8更新日本経済新聞(夕) 子供の貧困問題を取り上げた記事の中で、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2016.7.8更新毎日新聞 東京都立大学と八王子市が、包括連携協定を締結すると発表したことが掲載。 2016.7.7更新日刊工業新聞 宇宙航空研究開発機構(JAXA)を中心とする国際共同研究グループが、巨大ブラックホールを持つ天体の中心部のガスの動きを測ることに成功した記事において、プロジェクトで科学成果のまとめ役である大橋隆哉教授（Ｘ線天文学）のコメントが掲載。 2016.7.6更新建設通信新聞 東京都立大学が、学園都市としての特性を生かし、市内にある大学や短大との包括連携を加速している八王子市と、包括連携協定を締結するとの記事が掲載。 2016.7.6更新朝日新聞 八王子市が、地元の大学や短大との包括連携協定を相次いで結んでいるとの記事に、東京都立大学が、同市と包括連携協定を新たに結ぶと発表したことが掲載。 2016.7.5更新朝日新聞 「憲法をつかう」のコーナーにおいて、子どもが認可保育所に入れなかった親たちが、各地で行政不服審査法に基づく「異議申し立て」を行っていることについて、木村草太教授（憲法学）のコメントが掲載。 2016.6.28更新中国新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が、オバマ米大統領の広島訪問を機に企画した、長崎の両被爆地の高校生が米国に赴き、現地の若者とともに原爆や戦争の悲惨さを考える「日米高校生平和会議」が9月、ニューヨークとボストンで開かれるとの記事が掲載。 2016.6.27更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、民活導入の模範的先進事例・会津若松市基幹浄水場更新整備事業をテーマに、地方の水道の持続についての鼎談を実施した記事が掲載。 2016.6.27更新高知新聞 生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.6.27更新日本経済新聞 松井岳巳教授（人間工学）らの研究チームが、熱中症の症状の一つである体内の温度上昇を10秒で判定するシステムを開発し、3年以内の実用化を目指すことが紹介。 2016.6.24更新西日本新聞 「子どもに明日を　つくられた貧困」のコーナーで、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）による、日本の子どもの教育費の格差縮小、学力の格差縮小に学校生活への保障についての提言が掲載。 2016.6.23更新日本経済新聞 「経済教室」のコーナーで、外国人労働者の受け入れの現状と今後の課題等について、丹野清人教授（労働社会学）が解説。 2016.6.23更新毎日新聞 憲法改正の是非について、木村草太教授（憲法学）のインタビュー記事が掲載。 2016.6.22更新山梨日日新聞 「ニュースを追う」のコーナーで、生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.6.22更新岩手日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の研究室と岩手日報社が共同開発した、デジタルアーカイブ「震災犠牲者の行動記録」について、82カ国からアクセスがあるなど世界に広がっていることと共に、アーカイブを講演や研究で多角的に生かす試みや、復興教育に取り入れる動きなどが掲載。 2016.6.22更新沖縄タイムス 沖縄戦を次世代に継承するために渡邉英徳（情報デザイン学）研究室、沖縄タイムス社、ＧＩＳ沖縄研究室が2015年に制作し、「ジャーナリズム・イノベーション・アワード2016」で最優秀賞を受賞したコンテンツ「沖縄戦デジタルアーカイブ～戦世からぬ伝言」の特集記事が掲載。 2016.6.20更新千葉日報 生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.6.17更新東京新聞 ふるさと納税について、総務省が換金性の高い返礼品の見直しを呼びかける中、税法上の問題点について民間税制調査会メンバーでもある川村栄一非常勤講師のコメントが掲載。 2016.6.15更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、経済成長と社会保障の充実のバランスをとりながら賃上げを実施する余地について、脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.14更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、日本の賃金停滞の大きな要因について、脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.13更新週刊福祉新聞 厚労省の社会保障審議会生活保護基準部会が5月に開かれ、生活扶助基準の検証手法が課題に挙がっている中、岡部卓教授（社会福祉学）から新たな手法の検討提案があったことが掲載。 2016.6.12更新琉球新報 生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.6.11更新朝日新聞(大阪版) 「いちからわかる！」のコーナーで、阿部彩教授（貧困・格差論）の分析した子どもの貧困格差に関するデータが掲載。 2016.6.10更新日本経済新聞 東京都立大学の倉田陽平准教授（地理情報科学）の研究室が、東京大学とともに旅行プラン作成支援ツール「CT-Planner」を開発し、JR東海が運営する観光キャンペーンウェブサイトに採用されたことが紹介。 2016.6.10更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、経済の推進力として、国内総生産（GDP）の４つの構成要素（消費・設備投資・財政支出・純輸出）について、脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.9更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、需要不足をもたらす企業の貯蓄過剰を解消する手段として、賃上げが有効であることを脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.8更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、企業の貯蓄過剰のメカニズム等について、脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.7更新日本経済新聞 「やさしい経済学」のコーナーで、企業の貯蓄過剰をもたらした原因等について、脇田成教授（マクロ経済学）が解説。 2016.6.4更新朝日新聞 東京都立大学が、自動車や家庭用の発電などに利用する新しい社会の実現を目指そうと、学部横断的な研究拠点「水素エネルギー社会構築推進研究センター」を立ち上げ、5月に開かれたシンポジウムにおいて、住吉孝行副学長の挨拶とともに、センター長の金村聖志教授（セラミックス化学）、都市環境科学研究科学生のコメントが掲載。 2016.6.1更新読売新聞(夕) 今年3月時点で生活保護を受けた世帯数が過去最多であったことに関連し、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.5.31更新読売新聞(夕) 生活保護受給者を対象とした「貧困ビジネス」による逮捕者が出たことを伝える記事において、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.5.25更新日経産業新聞 先端技術のコーナーにおいて、加藤潤一教授（分子遺伝学）のゲノム最小化研究についての記事が掲載。 2016.5.25更新産経新聞 本保芳明特任教授（観光政策）が座長を務める「東京の観光振興を考える有識者会議」の委員と、舛添要一東京都知事が北区の酒造を視察した記事が掲載。 2016.5.24更新都政新報 東京都立大学が、ロボットに関する研究成果を社会に還元するために日野キャンパスに創設した研究開発拠点「サーボットインク」の開所式の様子が、森泰親教授（システムデザイン学部長）の挨拶とともに掲載。 2016.5.22更新岩手日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）の研究室と岩手日報社が共同制作したデジタルアーカイブ「忘れない～震災犠牲者の行動記録」が、スマトラ沖地震で最大の犠牲地となったインドネシア・バンダアチェで地元研究者に紹介されるとともに、インドネシア語版の制作に協力した同研究室の研究員ヌルジャナさんのコメントが掲載。 2016.5.20更新燃料油脂新聞 金村聖志教授（セラミックス化学）がセンター長を務める、水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の公開シンポジウム「水素社会のもたらす未来をのぞいてみよう」が5月13日に開催され、川上浩良教授（分子応用化学）が、水素の活用と利用について事例を紹介した記事が掲載。 2016.5.20更新毎日新聞 東京都立大学が、日野キャンパスに介護現場などで人間を支援する「サービスロボット」についての産学協同研究交流拠点「serBOTinQ（サーボットインク）」を新たに設置したことが、上野淳学長のコメントともに紹介。 2016.5.19更新交通毎日新聞 5月13日に、東京都立大学水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の公開シンポジウム「水素社会がもたらす未来をのぞいてみよう」が開催され、川上浩良教授（分子応用化学）、金村聖志教授（セラミックス化学）が講演したことが紹介。 2016.5.17更新沖縄タイムス 既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.5.9更新日本水道新聞 温室効果ガス排出抑制等の指針の改正に際し、小泉明特任教授（水環境システム工学）を座長とする上・工水部門ワーキング・グループが設置され、マニュアル作成に同グループが協力したとの記事が掲載。 2016.5.8更新朝日新聞 中学生の部活動に関するアンケートの結果について、西島央准教授（教育社会学）の提言が掲載。 2016.5.8更新朝日新聞 選挙のしくみを考える連載「私たちも投票します」（第3部）において、木村草太教授（憲法学）と6月から選挙権を得るAKB48の3人が、選挙運動のルールをテーマに語った記事が掲載。 2016.5.7更新毎日新聞 熊本地震の被災地において、ネット企業による安否確認への支援の進化とその課題について、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。 2016.5.3更新毎日新聞 憲法と安全保障について、木村草太教授（憲法学）と井上達夫（東京大大学院教授）による討論記事が掲載。 2016.5.3更新毎日新聞 ひとり親家庭への支援拡充する改正児童扶養手当法の可決・成立について、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2016.5.1更新ジャパンタイムズ(日曜版) ”opinion”のコーナーで、子どもの貧困が深刻な問題として取り上げられた記事に、阿部彩教授（貧困・格差論）が分析したデータとコメントが掲載。 2016.4.29更新朝日新聞 憲法での「緊急事態条項」の考えについて、木村草太教授（憲法学）と磯崎陽輔自民党憲法改正推進本部副本部長が討論した内容が掲載。 2016.4.27更新毎日新聞 iPhoneのロック解除をめぐり、米連邦捜査局（ＦＢＩ）と製造元のアップル社が対立している問題について、星周一郎教授（法律学）のインタビュー記事が掲載。 2016.4.25更新水道産業新聞 管路更新・耐震化の方向性について、小泉明特任教授（水環境システム工学）と滝沢智東京大学大学院教授の対談記事が掲載。 2016.4.21更新日本経済新聞(夕) 地震で大きな被害が出た熊本県の被災地でボランティアの受入れが広がっていることを紹介する記事において、東京都立大学の学生の声と大学の方針が紹介。 2016.4.20更新朝日新聞 「憲法を考える」コーナーで、阿部彩教授（貧困・格差論）の分析した子どもの貧困率に関するデータが掲載。 2016.4.18更新産経新聞(夕) 「知を拓く」のコーナーで春田正毅教授（都市環境学部）が金の触媒作用を発見した経緯と、金の化学研究センターの研究活動に関する記事が掲載。 2016.4.14更新朝日新聞 子どもの貧困の深刻度は、先進国41カ国中、日本が34位で、悪い方から8番目だったとの国連児童基金（ユニセフ）の報告において、日本語版の解説を担当した阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）の分析とコメントが掲載。 2016.4.10更新神奈川新聞 生活保護の手前のセーフティーネットとして昨年4月に始まった生活困窮者自立支援制度で、自治体が受け付けた今年1月までの相談件数が、厚労省が示す目標を達成したのが4府県のみだったことに関連し、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.4.10更新山梨日日新聞 既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.4.10更新デーリー東北 既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.4.5更新産経新聞(夕) 2020年東京五輪に向けた学生ボランティアと東京都立大学の取り組みついて、川淵三郎理事長のインタビュー記事が掲載。 2016.3.23更新東京新聞 核兵器の使用についての横畠長官の発言等に対する木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2016.3.22更新都政新報 4月から都内全校で始まる東京都の「オリンピック・パラリンピック教育」（オリパラ教育）について舛本直文教授（オリンピック研究）の記事が掲載。 2016.3.17更新朝日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が公開している、震災関連情報をグーグルの3Dマップ、グーグルアース上に重ねて表示する「東日本大震災アーカイブ」に関するインタビュー記事が掲載。 2016.3.17更新日刊工業新聞 東京都立大学がサービスロボットに特化した起業支援施設「serBOTinQ」を、日野キャンパスに創設したのを記念して、3/21にキックオフイベントを開催し、森秦親システムデザイン学部長が起業支援施設を紹介するとの記事が掲載。 2016.3.14更新水道産業新聞 川崎市長沢浄水場の再構築事業が完了したことを受け、小泉明特任教授（水環境システム工学）が、川崎市上下水道事業管理者と対談した記事が掲載。 2016.3.13更新沖縄タイムス 渡辺英徳准教授（情報デザイン学）が、沖縄タイムス・GIS沖縄研究室と共同制作した「沖縄戦デジタルアーカイブ」が、ウェブジャーナリズムの頂点を決める「ジャーナリズム・イノベーション・アワード2016」で最優秀賞を受賞し、受賞コメントが掲載。 2016.3.11更新ニッキン 東京都と東京都立大学大学院（ビジネススクール）は4月に開講する「高度金融専門人材養成プログラム」（修士）で金融機関等からの職員派遣を受け入れるという記事の中で、内山朋規教授（経済学）の日本の金融実務者についての見解が掲載。 2016.3.11更新東京新聞 10日の復興推進会議で決定された、2016年度から5年間の復興基本方針について、山下祐介准教授（社会学）のコメントが掲載。 2016.3.11更新産経新聞 東京都立大学と岩手日報社が、渡辺英徳准教授（情報デザイン学）らが技術面で協力したデジタルアーカイブ「忘れない～震災犠牲者の行動記録」を製作し、ウェブサイトに公開したとの記事が掲載。 2016.3.9更新読売新聞 都が2012年に打ち出した木造住宅密集（木密）地域に防火帯となるような幅の広い道路「特定整備路線」を整備する方針について、市古太郎准教授（都市防災）のコメントが掲載。 2016.3.10更新毎日新聞 東日本大震災の復興政策に関する取材で、山下祐介准教授（都市社会学）が、これまでの復興政策の問題点を指摘し、今後の復興政策の方向性について意見を述べた記事が掲載。 2016.3.9更新岩手日報 岩手日報社と共同で震災犠牲者の行動記録を再現した意義についての、渡辺英徳准教授（情報デザイン学）のインタビュー記事が掲載。 2016.3.4更新都政新報 『五輪への航海図』、手話の認知度を高めるという記事の中で、昨年11月東京都立大学南大沢キャンパスでワークショップが開催され、矢嶋里絵教授（障害者福祉法）が講演をした等の内容が掲載。 2016.3.3更新読売新聞(夕) 地域の子供たちに無料または数百円で夕食を提供する「子供食堂」の運営が全国的に広がりを見せているという記事の中で室田信一准教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.2.29更新産経新聞 2/2開催の「第9回　これからの健康と栄養を考えるシンポジウム　自分の体はジブンで守る～脳機能活性から未来の健康を考える～」において、相垣敏郎（細胞遺伝学）が、遺伝子を調節する栄養環境に関する講演を行ったとの記事が掲載。 2016.2.26更新都政新報 東京都立産業技術研究センターが、奥村次徳東京都立大学理事を次期理事長とする旨を発表した記事が掲載。任期は4月1から2018年3月31日まで。 2016.2.25更新日本経済新聞 民主・維新両党の合流に関して、木村草太准教授（憲法学）の、改憲に対する両党の隔たりは乗り越えられる距離であり、合流は復古主義的な政権への危機感の表れだと感じるとのコメントが掲載。 2016.2.23更新日刊工業新聞 東京都立産業技術研究センターが、奥村次徳東京都立大学理事を次期理事長とする旨を発表した記事が掲載。任期は4月1から2年間。 2016.2.23更新朝日新聞 経済的に苦しい家庭の子どもたちに無償で勉強を教える自治体の「学習支援事業」が都内で広がっているという記事の中で、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2016.2.18更新毎日新聞 17日に都議会第1回定例会が開会し、舛添知事が、子どもの貧困対策として、「子供の貧困対策推進連携部会」を新設し、東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターと連携し、解決に向けた取り組みを進める方針を示したとの記事が掲載。 2016.2.17更新読売新聞 千葉県君津市で起きたトンネルのモルタル剥落事故に関して、西村副学長（トンネル工学）が委員長を務める「松丘隧道補修工事検討会」が不適切な工事が事故を招いたとする調査結果を発表。記者会見での西村副学長のコメントが掲載。 2016.2.17更新朝日新聞/東京新聞/日刊工業新聞 16日に「第１回東京の観光振興を考える有識者会議」が都庁で開かれ、座長を務める本保芳明特任教授（観光政策）の「まず都民が水辺に親しむ機会をつくるべきだ」等のコメントが掲載。 2016.2.8更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が座長となり、仙台市水道局とジオプランの公民連携により給配水システムの再構築に際し高度化を実現したことについて、3者による座談会を実施した記事が掲載。 2016.2.8更新毎日新聞 富士山周辺で、動物が車にはねられる事故を減らそうと、渡辺英徳准教授（情報デザイン学）の研究室と地元の環境保全団体が、過去の交通事故死の場所を示したデジタル地図を共同で作成したとの記事が掲載。 2016.2.8更新日本経済新聞 2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会が全国にある大学と連携し実施している、五輪に関する教育の充実等の取り組みの中で、産業技術大学院大学、東京都立大学などが設立した「ベイエリアおもてなしロボット研究会」についての記事が掲載。 2016.2.7更新朝日新聞 日本・中国・アメリカの年越しの過ごし方や文化についての記事の中で、何彬教授（民俗学）と留学生が各国の年越し番組を見比べた感想や見解が掲載。 2016.2.8更新毎日新聞 法政大の学生が行ったアンケート、「大学生ボランティア事情」についての記事で、都立大の学生が答えたアンケート内容の一部が掲載。 2016.2.3更新日刊工業新聞 東京都立大学、産業技術大学院大学、芝浦工業大学などで構成する「ベイエリアおもてなしロボット研究会」について、開発中のおもてなしロボット「コンシェルジュ」の記事が掲載。 2016.2.1更新毎日新聞(九州版) 日本語学校「JAPAN国際教育学院」による不法就労助長事件に関する記事の中で西郡仁朗教授（日本語教育学）のコメントが掲載 2016.1.24更新毎日新聞(埼玉版) 24日に投開票される埼玉県吉川市議選で、立候補者の政策などをデジタル地図上で比較できるサイト「吉川市政策マッピング」を、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）と、都立大卒業生の早川聖奈さんらが作成したとの記事とコメントが掲載。 2016.1.19更新東京新聞 安倍首相が１８日の参院予算委員会で、小池氏（共産）が経済的な格差が広がって困窮する人が増えていると指摘したのに対し、「日本は裕福な国だ」と反論したことについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2016.1.18更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、上下水道事業の地震対策について尾崎日本水道協会理事長、広島市高広管理者、松山市平岡管理者と座談会を実施したことに関する記事が掲載されました。 2016.1.18更新東京新聞 やわらかく美しいハーモニーで聴衆を魅了する男声合唱団「東京都立大学グリークラブ」の紹介記事が掲載。 2016.1.17更新読売新聞 レジ袋の有料化に関して、地域で足並みをそろえるための行政の役割について、奥真美教授（環境法）のコメントが掲載。 2016.1.16更新日本経済新聞  東京都の2016年度予算原案について、東京都立大学で貧困対策の調査研究に着手する事業が盛り込まれたとの内容の記事が掲載。 2016.1.16更新朝日新聞  舛添知事が、子どもの貧困対策に関連して、東京都立大学に昨年11月に開設した「子ども・若者貧困研究センター」が都内の実態を調べ、調査結果を施策に活用する方針について言及したコメントが掲載。 2016.1.14更新ニッキン  「国際金融センター構想」スタートという記事の中で、東京都立大学が、2016年4月大学院ビジネススクールに、「高度金融専門人材養成プログラム」を開設するとの内容の記事が掲載。 2016.1.4更新日刊工業新聞 東京都立大学に学生のボランティア活動の拠点となる「東京都立大学ボランティアセンター」が2016年1月4日から開設されるとの記事が掲載。 2016.1.4更新日本経済新聞 阿部彩教授（貧困・格差論）が経済教室のコーナーにおいて所得と学力が比例するというデータをもとに貧困と教育について言及したコラムが掲載。 2015.12.28更新日刊工業新聞 杭工事のデータ流用問題で、深尾精一名誉教授（建築計画学）が委員長を務める有識者委員会が報告書をまとめ、石井啓一国土交通相に提出したとの記事が掲載。 2015.12.26更新読売新聞 東京都立大学に新設するボランティアセンターについて、ボランティアコーディネーターの配置、ボランティア募集情報の学生への提供等に関する都知事のコメントが掲載。 2015.12.26更新朝日新聞 杭工事のデータ偽装問題に関して、有識者委員会が横浜市のマンションの杭工事に関わった３社に建設業法違反の疑いがあるとする報告書が発表されたとの記事にて、深尾精一名誉教授（建築計画学）による記者会見の写真が掲載。 2015.12.24更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、牧之原市が100年配水池を建設するにあたり、市民との対話による意思決定が奏功したことについて、牧之原市長と対談した記事が掲載。 2015.12.23更新産経新聞/東京新聞 深尾精一名誉教授（建築計画学）が委員を務める日本スポーツ振興センターの審査委員会は新国立競技場の２つのデザイン案のうち、A案で建設されることに決定したとの記事が掲載。 2015.12.22更新都政新報 東京都中小企業振興公社がバンコク事務所を開設し、開所式に出席した海老原副学長（宇宙化学）らと東京都民銀行・八千代銀行・新銀行東京の3行のトップが懇談し、中小企業支援を強化することで意見が一致したとの記事が掲載。 2015.12.21更新毎日新聞 高校生の政治活動・選挙活動についての記事の中で高校生と政治活動の関わりや若者の低投票率の要因に関する宮下与兵衛特任教授（教育学）のコメントが掲載。 2015.12.20更新産経新聞/東京新聞 日本スポーツ振興センターは深尾精一名誉教授（建築計画学）が委員を務める技術提案等審査委員会を開き、審査委員会として22日に新国立競技場の施工業者を決定するという結論をまとめたとの記事が掲載。 2015.12.18更新都政新報 都議会定例会において、大杉覚教授(行政学、都市行政論)を都教育委員に任命する人事案が同意されたとの記事が掲載。 2015.12.17更新読売新聞/朝日新聞/毎日新聞/日本経済新聞/産経新聞 都議会定例会において、大杉覚教授(行政学、都市行政論)を都教育委員に任命する人事案が同意されたとの記事が掲載。 2015.12.17更新日本経済新聞 舛添知事が金融人材の育成に力を注ぐ考えを示し、2016年度から東京都立大学に金融専門講座（高度金融専門人材養成プログラム）を設けるのに加え、都庁職員をロンドンの金融街シティーへ派遣する方針に関する記事が掲載。 2015.12.9更新日本経済新聞 杭（くい）打ち工事のデータ改ざん問題に関し、国交省が開いた再発防止のための有識者委員会で、データ流用と施工不良の関係性について、深尾精一名誉教授（建築計画学）のコメントが掲載。 2015.12.8更新朝日新聞 2020年東京五輪で追加競技として復活する見通しの野球・ソフトボールの出場枠数について、舛本直文教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2015.12.7更新朝日新聞 1964年東京五輪の写真を利用し、2020年東京五輪に向けて、被災地及び近隣県の学生と連携した活動のあり方について、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。 2015.12.6更新東京新聞 現代日本における子どもの貧困に関し、「子ども食堂」に言及した上で、子ども貧困対策の必要性について、阿部彩教授（貧困・格差論）のコメントが掲載。 2015.12.3更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水道システム研究センター長）が、愛媛県内の3都市で行われた合同防災訓練を視察したことについての記事が掲載。 2015.12.3更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水道システム研究センター長）が会長を務めるかわさき水ビジネスネットワーク（川崎市設置）の会員3者が、ベトナムの水環境改善に向けた調査を進め、下水道整備計画案を検討・提案し、ビジネス化することに関する記事が掲載。 2015.12.3更新朝日新聞 インターネットの普及に伴い、人々の「タコツボ」化する情報選択に懸念を示した上で、今後のメディアのあるべき方向性について、阿部彩教授（子ども・若者貧困研究センター長）のコメントが掲載。 2015.12.1更新朝日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）と朝日新聞フォトアーカイブが共同制作するデジタルサイト「東京五輪アーカイブ1964-2020」の取組みの一環として、工学院大付属と聖徳学園の生徒たちが、1964年東京五輪の関係者にインタビューを重ねているとの記事が掲載。 2015.11.28更新読売新聞 都立大が今月、大学内では全国初となる貧困研究を専門とする「子ども・若者貧困研究センター」を設立し、センター長には阿部彩教授（貧困・格差論）が就任したとの記事が、阿部センター長のコメントとともに掲載。 2015.11.27更新都政新報 東京サマーランドが川原晋准教授（観光まちづくり）、饗庭伸准教授（都市計画）と共同研究の契約を結び、学術・ビジネス面から集客プランのコンセプトを練り直し、アウトドア複合施設「わんダブルネイチャーヴィレッジ」をオープンさせるとの記事が掲載。 2015.11.19更新日経新聞 都立大が貧困を専門に扱う日本初の研究所「子ども・若者貧困研究センター」を設立。センター長は阿部彩教授（社会保障論）がつとめる。子どもや若者の貧困に関する学際的な研究拠点になることを目指すとの記事が掲載。 2015.11.17更新都政新報 東京都立大学多摩ニュータウンの再生について話し合う、行政や有識者らで構成する「多摩ニュータウン再生検討会議」の委員長を務める上野淳学長が、10月30日にニュータウン再生方針を阿部裕行 多摩市長に提言したとの記事が掲載。 2015.11.15更新東京新聞 「談論誘発」のコーナーにて、隅田川や日本橋川等の河川空間の利用に関する横溝良一客員教授のコメントが掲載。 2015.11.8更新朝日新聞 朝日新聞デジタルが実施したアンケート「家庭の経済的事情にかかわりなく、希望するすべての子どもに与えられるべきだと思うもの」の結果について、アンケート作成にも協力した阿部彩教授（社会保障論）による解説・取材記事が掲載。 2015.11.8更新東京新聞 書評のコーナにて、山下祐介准教授（都市社会学）の著書「地方創生の正体」に対する書評が掲載。 2015.11.6更新日経新聞(夕) 「十字路」のコーナーにて、コーポレート･ガバナンスに関する松田千恵子教授（経営学）のコメントが掲載。 2015.10.31更新読売新聞 ボランティアが作った夕食を提供する「子ども食堂」が地域交流の窓口として全国に広がっていることに関して、地域活動に詳しい室田信一准教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.10.30更新日経新聞(夕) 横浜市のマンション傾斜問題で、国土交通省が深尾精一名誉教授（建築計画学）ら学識経験者9名で構成される再発防止策を検討する有識者委員会「基礎ぐい工事問題に関する対策委員会」の初会合を11月4日に開催するとの記事が掲載。 2015.10.29更新朝日新聞 学校での動物飼育が曲がり角を迎えているとの記事において、鳩貝太郎客員教授（理科教育）のコメントが掲載。 2015.10.28更新朝日新聞(本社版・多摩版) 東京都立大学の南大沢キャンパスで企画展「東京の海・山・島に」が開かれていることに際し、生命科学教室の黒川信教授（神経生物学）のコメントやギャラリートーク開催についての記事が掲載。 2015.10.27更新毎日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した原爆の被害を後世に伝えるサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を平和学習に生かす取り組みを、広島女学院高校の生徒有志が渡邉准教授の研究室の協力を得て進めていることについて、渡邉准教授のコメントが掲載。 2015.10.27更新東京新聞 政府が今月、民間からの募金や寄付を子どもの貧困対策に充てる「子供の未来応援基金」を創設したことに関連して、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.10.25更新日経新聞 「この一冊」のコーナ－で、脇田 成教授（マクロ経済学）によるダイアン・コイル著「GDP」の書評が掲載。 2015.10.24更新読売新聞(多摩版) 東京の島にまつわる研究などを紹介する企画展「東京の海・山・島に」が２３日、東京都立大学南大沢キャンパスで始まったことに際し、太平洋の島々の言葉を研究しているダニエル・ロング教授（日本語教育学・社会言語学）のコメントが掲載。   2015.10.10更新朝日新聞 シリーズ「子供と貧困」で、子供の貧困に詳しい阿部彩教授（社会保障論）のコメントが掲載。 2015.10.3更新日経新聞 ２０２０年東京五輪・パラリンピックに向け、東京都が新設する会場施設について、都が設置した設計内容などを専門家がチェックする「諮問会議」の構成員に、深尾精一名誉教授（建築計画学）が選出されたことが掲載。 2015.9.24更新水道産業新聞 東京都水道局が9月4日に開いた平成27年度研究開発報告会にて、小泉明特任教授（水環境システム工学）が「都連携研究と最新の水道技術の動向」と題し、同局と行ってきた共同研究について講演を実施した記事が掲載。 2015.9.18更新産経新聞 iRONNAのコーナーで、「日本国憲法について改めて考える」とのテーマに関する木村草太准教授（憲法学）の意見記事が掲載。 2015.9.17更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、日本水道協会全国会議での平成27年水道研究発表会にて、最新の研究成果について解説した記事が掲載。 2015.9.17更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、有効率向上対策をテーマにさいたま市水道局長と対談した記事が掲載。 2015.9.15更新都政新報 東京都立大学と国立研究開発法人・科学技術振興機構（JST)が、9月25日に研究成果の実用化を促すための新技術説明会を開催し、システムデザイン・理工学・人間健康科学研究科所属の教員7名が発表を行うとの記事が掲載。 2015.9.8更新毎日新聞 安全保障関連法案及び立憲主義について、加藤登紀子さんと木村草太准教授（憲法学）との対談が掲載。 2015.8.31更新朝日新聞 地方税等の滞納整理について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.8.28更新都政新報 萩原裕子教授と杉浦理砂特任准教授らの研究による、英語学習の脳活動での男女差についての記事が掲載 2015.8.27更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学） が、横浜水道の管路整備と管理の現状について、横浜市水道局の給水部長らと座談会を実施した記事が掲載。 2015.8.27更新朝日新聞 論壇時評のコーナーで、戦後７０年の特集があらゆるメディアで行われたことに関連し、「セブンティーン」９月号に掲載される、木村草太准教授（憲法学）が女子高校生と一緒に戦後を考える企画についてのコメントが掲載。 2015.8.25更新読売新聞(夕) 田舎暮らしなどを目的とした都市部からの移住者の受け入れに、移住者が定住できるよう自治体が力を入れているとの記事に関連して、山下祐介准教授(都市社会学）のコメントが掲載。 2015.8.25更新読売新聞(夕) 失職などで居場所をなくし、生活保護を受けながら暮らす人が多い無料低額宿泊所や簡易宿泊所が、本来の一時的な住まいではなく長期滞在先となっている実態について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.8.24更新読売新聞(群馬版) 「困窮者を支える」の連載において、生活保護とともに暮らしのセーフティネット（安全網）として期待される生活困窮者自立支援制度について、岡部卓教授（社会福祉学）へのインタビュー記事が掲載。 2015.8.24更新朝日新聞 安保保障関連法案に関する創価学会有志の勉強会で、木村草太准教授（憲法学）が講師を務めた記事が掲載。 2015.8.21更新朝日新聞 大阪本社版(夕) 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が2011年に開設した、３０万回以上のアクセスを誇る「ヒロシマ・アーカイブ」の英語版が今夏完成したことに際し、制作に携わった広島女学院中学高校の生徒や渡邉准教授のコメントが掲載。 2015.8.7更新日経新聞 戦後70年談話に関する有識者会議が安部首相に提出した報告書について、木村草太准教授（憲法学）ら識者の見方が掲載。 2015.8.2更新朝日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が2010年に開設した、原爆投下時に被爆者がいた場所をインターネットのデジタル地図上に表示し、体験記を閲覧できるサイト「ナガサキ・アーカイブ」の充実を図るとの記事に併せて、渡邉准教授のコメントが掲載。 2015.7.31更新朝日新聞 システムデザイン学部インダストリアルアートコースなどの学生50人が、「ウェブ基礎」授業の課題として地元で活躍するNPOの協力を得ながら1ヶ月半かけて地域の情報をデジタル化した作品の発表の様子と、授業を指導する渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。　　 2015.7.30更新日経新聞 東洋ゴム工業の免震ゴムの性能データ偽装問題を受け、国土交通省の有識者委員会が建材や建築構造の大臣認定制度の見直しを求める報告書をまとめたとの記事の中で、委員長である深尾精一名誉教授（建築計画学、建築構法計画、構法設計）のコメントが掲載。 2015.7.25更新読売新聞 7月4日に開催された「第21回 口腔保健シンポジウム」にて、星旦二　客員教授(健康科学、公衆衛生、予防医学)が基調講演を行った記事が掲載。 2015.7.23更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が会長を務めるかわさき水ビジネスネットワーク（かわビズネット）のベトナムにおける取り組みに関する記事が掲載。 2015.7.23更新中国新聞 広島女学院高で核兵器廃絶に向けた課外活動に取り組む生徒たちが、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作・2011年に公開した被爆に関する証言動画や写真を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ･アーカイブ」の拡充に注力している記事が掲載。　　 2015.7.22更新朝日新聞 安倍首相が近く、戦後70年首相談話を発表するに際し、木村草太准教授（憲法学）を聞き手として、戦後50年の村山談話や日本初のPKO自衛隊派遣に中枢で関わった河野洋平・元衆議院議長が語った記事が掲載。 2015.7.20更新朝日新聞 宮城県岩沼市で津波にあった人たちが集団移転してつくった玉浦西地区の「まち開き」が19日に行われ、泉 岳樹助教（地理情報学）が小型無人飛行機で撮影した「まち開き」の写真が掲載。 2015.7.14更新朝日新聞/産経新聞/東京新聞/日本経済新聞/毎日新聞/読売新聞 衆院平和安全法制特別委員会が、13日安全保障関連法案について有識者から意見を聞く中央公聴会を開き、野党推薦の公述人として出席した木村草太准教授（憲法学）らが法案の賛否を語った記事が掲載。 2015.7.13更新朝日新聞(夕)/読売新聞(夕) 衆院平和安全法制特別委員会が、13日安全保障関連法案について有識者から意見を聞く中央公聴会を開き、野党推薦の公述人として出席した木村草太准教授（憲法学）らが法案の賛否を語った記事が掲載。 2015.7.12更新読売新聞 今国会で審議中の社会福祉法改正案における介護施設などを運営する「社会福祉法人」に新たに求められる福祉サービスについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.7.11更新中国新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した、被爆証言を立体の地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を広く活用するワークショップが、広島女学院中高で開催され、東京都立大学の大学院生、ジュニアライター40人が参加した記事が掲載。 2015.7.8更新日経新聞 東京都立大学が2016年4月、東京・丸の内に新設するサテライトキャンパスで、東京を世界的な金融拠点に育てる「国際金融センター構想」の一環として、金融専門人材の養成を始める記事が掲載。 2015.7.8更新毎日新聞 国際土壌年の今年、「２１世紀のアジアの持続可能な発展と土壌保全～アジア・日本の土壌を考える～」シンポジウムが５月に日本で開催され、パネリストとして参加した小﨑 隆教授（土壌圏生態学、土壌学）の発言が掲載。 2015.7.6更新日刊工業新聞 大学院理工学研究科の真庭豊教授(物性（固体)物理学実験、物質科学)が、大阪大学大学院との共同研究で単層カーボンナノチューブ（CNT）の内部に酸素分子を充填させて、ナノ構造の新型磁性体となる磁性ナノワイヤを開発した記事が掲載。 2015.6.30更新毎日新聞 南相馬市に地域と大学の交流等を通じて、復興に向けたまちづくりを行う施設「みなみそうま復興大学」が開設されたことに関連し、東京都立大学が宮城県気仙沼市で震災後の動植物、環境等に関する調査を複数の大学と協力し行っている記事が掲載。 2015.6.27更新日経新聞 東京都立大学が2016年4月、現都庁舎内の新宿サテライトキャンパスを東京・丸の内に移転したうえで「高度金融専門人材養成プログラム」を設け、金融専門人材の養成を始めるとの記事が掲載。 2015.6.25更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が委員長を務める経済産業省産業構造審議会地域経済分科会の第6回工業用水道政策小委員会に関する記事が掲載。 2015.6.23更新沖縄タイムス 戦後70年を迎える本年、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した「沖縄戦デジタルアーカイブ～戦世からぬ伝言」に関する特集ページ、および渡邉准教授へのインタビュー記事が掲載。 2015.6.19更新日刊工業新聞 久保井塗装工業所が、東京都立大学等と共同して樹脂表面の熱伝導性を向上させる立体塗装の量産化技術を確立したとの記事が掲載。 2015.6.18更新日刊工業新聞 三力工業がタックと共同で床ずれを防止する介護用マット「KIMI（キミ）」の開発に際し、東京都立大学が協力し、従来から使われている三角クッションとの比較実験を行ったとの記事が掲載。 2015.6.17更新読売新聞 10人が犠牲となった川崎市の簡易宿泊所火災から1か月が経ったことに関連し、身寄りのない生活保護受給者が簡易宿へ定住する現状について岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.6.11更新日経新聞/産経新聞/日刊工業新聞/読売新聞 ６月１０日に東京都とロシアのトムスク州が都庁で両都市間の友好・協力に関わる合意書を締結したとの記事で、東京都立大学とトムスク国立大学が教員や学生の交流など４分野で協力するとの記事が掲載。 2015.6.15更新水道産業新聞 水道産業新聞の創刊5000号を記念し、学識者からのメッセージとして小泉明特任教授（水環境システム工学）の提言「上下水道事業の持続的発展を見据え」が掲載。 2015.6.10更新日経新聞 政府が提示した安全保障関連法案をめぐる統一見解について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが憲法の専門家の見方として掲載。 2015.6.10更新読売新聞 7月4日に開催される「第21回口腔保健シンポジウム」に、星旦二　客員教授(健康科学、公衆衛生、予防医学)が講演するとの記事が掲載。 2015.6.8更新毎日新聞 「安保法制私はこう考える」のコーナーで、安全保障関連法案の問題点について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2015.6.4更新新潟日報 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）と研究室の学生が製作した、新潟県魚沼市・横根集落の魅力を写真や動画で紹介するスマートフォンアプリ「よこねアーカイブ」の無料公開が開始されたことに関連し、渡邉准教授のコメントが掲載。 2015.6.1更新水道産業新聞 日本工業用水協会の第三回定時総会開催に向け、小泉明特任教授（水環境システム工学）が日本の工業用水道の持続をテーマにインタビューをうけた記事が掲載。 2015.6.1更新朝日新聞 「文化・文芸」のコーナーで、沖縄米軍基地移設問題に関して、木村草太准教授(憲法学)の、「拘束型」住民投票の活用提言についての記事が掲載。 2015.5.28更新日刊工業新聞 「産業・企業特集」のコーナーで、日野市が東京都立大学等と提携協定を結び、インキュベーション施設の開設により、交流を活性化させて、医療・介護機器などの産業クラスターの形成を目指すとの記事が掲載。 2015.5.27更新日刊工業新聞 奥村次徳教授（応用物理，結晶工学，半導体電子工学）が会長を務める「首都圏産業活性化協会（TAMA協会）」が、海外支援拠点の整備を積極化し、"海外で勝てる"中小企業を後方支援する記事が掲載。 2015.5.26更新朝日新聞 川崎市の簡易宿泊所が全焼して9人が犠牲となった火災に関連し、生活保護を受ける高齢者らの簡易宿への定住に関する岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.5.26更新日刊工業新聞 東京都立大学大学院の若山修一教授（機械工学）のＡＥ法による薄膜太陽電池の損傷評価技術についての記事が掲載。 2015.5.25更新水道産業新聞 東京都立大学に今年度新たに発足した「水道システム研究センター」」のセンター長に就任した小泉明特任教授（水環境システム工学）が、研究体制や活動方針等について説明した記事が掲載。 2015.5.25更新日刊工業新聞 奥村次徳教授（応用物理，結晶工学，半導体電子工学）が会長を務める「首都圏産業活性化協会（TAMA協会）」が、6月にタイ・バンコクに拠点を新設し、東南アジアでの販路開拓支援事業を強化する記事が掲載。 2015.5.24更新東京新聞 「2020年東京五輪・パラリンピックのボランティア」をテーマに、首都圏の大学生らが意見を交わす「連携大学地域巡回フォーラム」が、5月23日に東京都立大学で開かれたとの記事が掲載。 2015.5.22更新読売新聞 東京都立大学大学院卒業生の柴藤亮介さんがクラウドファンディングサイト「アカデミスト」を発足したとの記事が掲載。 2015.5.20更新毎日新聞 5月17日に起こった川崎市の簡易宿泊所が全焼した火災に関連し、簡易宿泊所の実態に詳しい岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2015.5.15更新日刊工業新聞 「横顔」のコーナーで、東京都立大学の学長に就任した上野学長の記事が掲載。 2015.5.14更新読売新聞 ５月１１日、２０１５年度版の法科大学院入試結果が発表され、東京都立大学等の競争倍率と定員充足率が掲載。 2015.5.12更新産経新聞 JAXAが進める日本初の月着陸計画にて使用される月面着陸機「スリム」の開発を担当する北薗幸一教授（材料科学、金属工学、航空宇宙工学）のコメントが掲載。 2015.5.10更新朝日新聞 ベンチャー企業・ALE（エール）社が計画する「人工流れ星」事業の人工流れ星を放出する衛星について、佐原 宏典准教授（航空宇宙システム工学）のコメントが掲載。 2015.5.9更新読売新聞(夕) 「トピなび」のコーナーで、中高生向け宇宙専門紙のフリーペーパー：「TELSTAR」の代表を務める城戸彩乃さん（東京都立大学大学院航空宇宙システム工学域）のコメントが掲載。 2015.5.9更新朝日新聞 大阪市をなくして５つの特別区を設ける「大阪都構想」について大杉覚教授(行政学、都市行政論)のコメントが掲載。 2015.5.3更新日経新聞 憲法改正を巡る与野党の議論について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2015.4.24更新読売新聞(夕) 地方議会が大学と連携協定を結び、研究者の助言を受けて議員提案に生かす取り組みが広がっていることについて、長野基准教授（地方自治）のコメントが掲載。 2015.4.20更新読売新聞 ４月１０日に開催された読売国際会議２０１５開幕フォーラム「歴史問題と東アジア」での鄭大均特任教授（日韓関係）の日韓関係についてのコメントが掲載。 2015.4.17更新読売新聞(多摩版) 安倍政権が「女性の活躍推進」を成長戦略の柱に掲げる中、女性議員の存在や役割への関心が高まっていることについて、長野基准教授（地方自治）のコメントが掲載。 2015.4.17更新日経新聞 文部科学省が科学研究費補助金の配分先を調べ、研究分野ごとに過去５年の採択件数上位１０位の大学・研究機関を公表し、研究力が高い地方大学として東京都立大学が掲載。 2015.4.15更新毎日新聞(夕) 「私だけの東京　2020に語り継ぐ」のコーナーで、宮台真司教授（社会学）の「若者の解放区だった渋谷」に関するコメントが掲載。 2015.4.15更新日刊工業新聞 東京都の航空機産業新規参入支援施策である企業コンソーシアム「Tokyo Metropolitan Aviation Network」に、企業と東京都立大学が連携するとの記事が掲載。 2015.4.13更新朝日新聞 特別区から独立し、市並みの権限を持つとする「千代田市構想」について、大杉覚教授（都市行政論）のコメントが掲載。 2015.4.9更新日経新聞 東京都立大学が4月に創立10周年を迎え、幅広い分野で存在感を高め、2014-2015年のタイムズ・ハイヤー・エデュケーションランキングでも国内7位に入る等、評価を上げているとの記事の中で、上野淳新学長と田村浩一郎教授（分子進化遺伝学）のコメントが掲載。 2015.4.3更新日経新聞(夕) 手話を言語として認め、使用しやすい環境整備を目指す「日本手話言語法」の制定を求める意見書が全ての都道府県議会で可決されたことに関連して、長野基准教授（地方自治）のコメントが掲載。 2015.4.3更新朝日新聞 政府が2日に新設を表明した「子どもの貧困解消を目指す基金」について、阿部彩教授（社会保障論）のコメントが掲載。 2015.3.27更新朝日新聞 4月から始まる新制度・生活が苦しい人の相談にのる「生活困窮者自立支援制度」について、岡部卓教授（社会保障論）のコメントが掲載。 2015.4.1更新日刊工業新聞 東京都立大学、産業技術大学院大学が、芝浦工業大学、東京都立産業技術センターと連携して、おもてなしロボット「コンシェルジュ」を使ったデモンストレーションを、江東区の都立産技研で行った記事が掲載。 2015.3.27更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「卒業生特集」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.3.26更新水道産業新聞 神奈川県営水道の最新動向を紹介する特集において、小泉明特任教授（水環境システム工学）と、神奈川県公営企業管理者・北村明氏、神奈川県企業庁企業局水道部長・長谷山信一氏との鼎談記事が掲載。 2015.3.24更新毎日新聞 京王電鉄の社員寮がシェアハウスに生まれ変わり、居室の一部が東京都立大学の国際学生宿舎として使用されるとの記事が掲載。 2015.3.20更新朝日新聞 京王線聖蹟桜ケ丘駅にある、築約50年の京王電鉄の独身寮がシェアハウスに生まれ変わり、東京都立大学の外国人留学生や日本人学生の入室が決定している記事が掲載。 2015.3.18更新東京新聞 「高齢社会を支えるコミュニケーションロボット」シンポジウムにおける井上薫准教授（医療・福祉工学）のコメントが掲載。 2015.3.18更新産経新聞 新潟県が募集した大学生による過疎地域の集落活性化調査の成果報告会にて、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）研究室の学生が制作したウェブコンテンツについてのコメントが掲載。 2015.3.17更新読売新聞 「論点」のコーナーで、小中学校の統廃合について、山下祐介准教授（社会学）の記事が掲載。 2015.3.16更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.3.16更新毎日新聞(夕) どうすれば若者の投票率は向上するのかについて、東京都立大学の学生ら、「キャンパる」記者5名における座談会の記事が掲載。 2015.3.7更新東京新聞 「文官統制」を廃止する防衛省設置法の改定をめぐり、中谷防衛相が2月27日の会見で発言した内容について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2015.3.16更新化学工業日報 日本化学会の春季年会で企画された中長期テーマシンポジウム「水素社会と人工光合成」における井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）の発言に関する記事が掲載。 2015.3.9更新日本水道新聞 日本工業用水協会が2月25日、26日に開催した第50回研究発表会にて、同協会の委員長を務める小泉明特任教授（水環境システム工学）の発言内容に関する記事が掲載。 2015.3.6更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.3.6更新都政新報 東京都の15年度予算に、舛添知事肝入りの「国際金融センター構想」実現に向けた検討経費として、東京都立大学で行う「高度金融専門人材の育成」に5億円が盛り込まれた記事が掲載。 2015.3.6更新都政新報 東京都立大学が3月3日に、首都直下型地震を想定した総合防災対策研究プロジェクトの報告会を開いた記事が掲載。 2015.3.2更新朝日新聞 「ニュースの扉」のコーナーで、相席居酒屋について、宮台真司教授（社会学）の記事が掲載。 2015.2.28更新東京新聞 3月3日、東京都立大学が、新宿ＮＳビルにおいて、総合防災対策研究プロジェクト成果報告会を開催するとの記事が掲載。 2015.2.27更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「解禁直前の就活事業」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.27更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.27更新都政新報 都が来年度予算案で創設する「都市外交人材育成基金」は、既存のアジア人材育成基金を再構築して創設するため、東京都立大学で受け入れる留学生の対象地域をアジアから姉妹友好都市などの都市に拡大するとの記事が掲載。 2015.2.27更新東京新聞 1月31日、本保芳明教授らがパネルディスカッションのコーディネーターとなった、TRAVEL＋LEISUREワールドベストシティ 京都世界1位受賞記念シンポジウムがイイノホール（東京・内幸町）で開催されたとの記事が掲載。 2015.2.27更新朝日新聞 人口が減り始めている八王子市が、学園都市という特徴を生かし、卒業後も学生に街に残ってもらう等の対応を行っている。また、学園都市・八王子には、東京都立大学等が開校しているとの記事が掲載。 2015.2.25更新読売新聞 国公立大の2次試験が25日から始まるが、東京都立大学などは、旧課程の受験生への配慮として、新・旧共通の範囲から出題する配慮を行うとの記事が掲載。 2015.2.25更新産経新聞 24日に行われた27年度予算案、都議会代表質問において、舛添知事が「都市外交」について、「世界の諸都市から、高度な人材を（東京都立大学などに）受け入れ、知日派人材を輩出する」と発言したとの記事が掲載。 2015.2.24更新日刊工業新聞 東京都立大学が、3月3日13時半から、新宿ＮＳビルで「総合防災対策研究プロジェクト成果報告会」を、東京都都市づくり公社と共同で開催するという記事が掲載。 2015.2.20更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「聞いてみました、あなたはどうする」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.20更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.20更新毎日新聞(夕) 「卒業記念にこれをやりました」のコーナーで東京都立大学の学生の記事が掲載。 2015.2.20更新都政新報 論壇のコーナーで、「外国人をどう受け入れるか（多様性社会の実現へ）」について、東京都立大学国際センターの小柳志津准教授（異文化コミュニケーション）の記事が掲載。 2015.2.20更新産経新聞 イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」による日本人殺害脅迫事件後、日本はテロの「標的」と名指しされ、さまざまな懸念が浮き彫りになっていることに対し、星周一郎教授（刑事法学）のコメントが掲載。 2015.2.19更新日経新聞(夕) 宇宙空間で人工の流れ星を作り出す開発チームに加わる佐原宏典准教授（航空宇宙システム工学）のコメントが掲載。 2015.2.16更新読売新聞(大阪版) 井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）が議長を務める、昨年11月下旬に兵庫県淡路市で開催された人工光合成国際会議2014（ICARP2014）に関する記事が掲載。 2015.2.16更新日刊工業新聞 人口減少時代における復興計画について、饗庭伸准教授（都市計画）の記事が掲載。 2015.2.16更新朝日新聞 ベルマークについて、ベルマーク教育助成財団理事などを兼務している東京都立大学の川淵三郎理事長のインタビューが掲載。 2015.2.13更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「バレンタイン事情」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.12更新日経新聞 東京都立大学が4月、都市教養学部の生命科学コースに卒業に必要な単位をすべて英語の授業で取れる課程を新設するとの記事が掲載。 2015.2.11更新日刊工業新聞 「レーザー」のコーナーで山口亨教授（知能情報処理）のコメントが掲載。 2015.2.12更新毎日新聞(夕) 東京都立大学の学生が、岩手県野田村の生涯学習センターで昨夏に同村で行った民泊や漁業体験に基づくまちづくりアイデアの発表会を開いた記事が掲載。 2015.2.6更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.2.6更新日経新聞 東京都立大学が、4月から現在の都市教養学部の生命科学コースに卒業に必要な単位をすべて英語の授業で取れる課程を新設し、高度な専門性と語学力を備えたグローバル人材を育成するという記事が掲載。 2015.2.6更新朝日新聞 2月5日に、舛添要一知事と都民が直接対話するタウンミーティングが開催され、2020年五輪に向け子供の教育に地域の力やスポーツをどう活かすかをテーマに沿って、東京都立大学の川淵三郎理事長が語った記事が掲載。 2015.2.4更新日経産業新聞 日本バイリーンが川上浩良教授（高分子化学）と組み、東京都立大学のノウハウを活用して「固体高分子形」と呼ばれるタイプの燃料電池向けの高分子電解質膜を開発したとの記事が掲載。 2015.2.4更新日経産業新聞 東京大学の清水敏之教授らと東京都立大学の共同チームが、ウイルスの感染を察知して免疫反応を引き起こすたんぱく質の詳細な働きを解明したとの記事が掲載。 2015.1.31更新東京新聞/産経新聞 文部科学省が30日発表した、国公立大の二次試験志願状況の中間集計において、前期日程での学部別における志願倍率が高い公立大は、東京都立大学システムデザインであるとの記事が掲載。 2015.1.30更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「斬る_春休みプラン」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.1.28更新都政新報 「論壇」のコーナーで、発足から1年を迎えた舛添都政について、伊藤正次教授（行政学）の提言が掲載。 2015.1.27更新日刊工業新聞 「大学発VB」のコーナーで、新素材である金ナノ粒子触媒を手掛ける東京都立大学発のベンチャー企業「ハルタゴールド」と、その触媒機能を発見した春田正毅教授（都市環境科学研究科）の研究内容等の紹介記事が掲載。 2015.1.23更新読売新聞 石川県能登町にある縄文時代の「真脇遺跡」から、「ほぞ」加工された日本最古の角材が見つかったことについて、発掘に参加した東京都立大学の山田昌久教授（考古学）のコメントが掲載。 2015.1.19更新朝日新聞 「私の視点」コーナーで、ヒートショック現象対策として、屋内外の環境を整備し、健康支援環境づくりに国を挙げて取り組むべきとの星　旦二教授（公衆衛生学）の記事が掲載。 2015.1.19更新毎日新聞 「囲碁・将棋スペシャル」のコーナーで、中村太地六段が東京都立大学でも講師を務めている記事が掲載。 2015.1.16更新都政新報 東京都総務局と東京都立大学との初めてのコラボ企画「日本のエスニックダイバーシティ」研修で、国際センターの小柳志津准教授（異文化コミュニケーション）が講演を行った記事が掲載。 2015.1.16更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.1.16更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「センター試験　自分を信じて」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2015.1.16更新日刊工業新聞 東京都立大学が、ロボットやＩＴを活用して災害に強いコミュニティー作りを研究する「コミュニティ・セントリック・システム研究センター」を4月に設立し、センター長には山口亨教授（知能情報処理）が就任するとの記事が掲載。 2015.1.15更新朝日新聞 山下祐介准教授（環境社会学）らによる講演及び対談による、白神山地を首都圏の人たちにより知ってもらうための「東京白神学講座」が19日夕、東京都立大学秋葉原サテライトキャンパスにて開かれるとの記事が掲載。 2015.1.14更新日刊工業新聞 東京都立大学が1月23日に日本電子株式会社と共催実施する産学セミナー「多摩アナリティカルバレーセミナー」にて、金村聖志教授（セラミックス化学）が「リチウム電池における材料分析方法」について説明を行うとの記事が掲載。 2015.1.8更新日本水道新聞 阪神・淡路大震災から２０年の区切りを迎えるにあたり、震災の被害と教訓を踏まえた水道施設の耐震化への対策に関する小泉明特任教授（水環境システム工学）の提言が掲載。 2015.1.7更新毎日新聞(夕) 巨大与党の下における日本がどこへ行こうとしているのかについて、木村草太准教授（憲法）のインタビュー記事が掲載。 2015.1.3更新産経新聞 「日韓の細道」のコーナーで、日韓併合時代について、鄭大均特任教授（日韓関係）の意見が掲載。 2015.1.1更新日野市発行 広報誌「広報ひの」 日野市が発行している広報誌「広報ひの」にて、大坪市長と内山耀一朗さん（システムデザイン学部4年）と栗原徹さん（システムデザイン研究科）を含む市内大学生との対談記事が掲載。 2014.12.26更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「斬る_年末年始は？」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.12.26更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「総選挙で考えたオキナワ」のコーナーで、「沖縄に基地がないと困ると思うか」についての回答大学一覧に東京都立大学が掲載。 2014.12.26更新毎日新聞(夕) 「キャンパる」における「圧倒与党への期待と注文」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.12.19更新毎日新聞(夕) 大学の所有する施設・人材を、スポーツクラブという形で地域に還元しようとする動きに関する記事で、学生記者である助川尭史さんが撮影した写真が 2014.12.18更新朝日新聞 今回の衆院選の「一票の格差」は違憲だとして一斉提訴があったことに対し、木村草太准教授（憲法）の意見が掲載。 2014.12.17更新毎日新聞/東京新聞/朝日新聞 原島文雄学長の２０１５年３月末の任期満了に伴い、次期学長に上野淳理事を選出したことが掲載。 2014.12.16更新朝日新聞(夕) 町工場などを地域住民らに一斉公開するイベントに関する記事で、１１月に開催された「おおたオープンファクトリー」の実現に東京都立大学などの研究者や学生たちが尽力したことが掲載。 2014.12.16更新日刊工業新聞/日経新聞/産経新聞/読売新聞 原島文雄学長の２０１５年３月末の任期満了に伴い、次期学長に上野淳理事を選出したことが掲載。 2014.12.12更新科学新聞 青木勇二教授（電子物性）、松田達磨准教授（電子物性）、伏屋健吾（大学院生）ら研究グループのサマリウム金属間化合物の磁性に関する研究成果について掲載。 2014.12.12更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーと第２外国語事情についての大学生へのインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.12.12更新日刊工業新聞 奥村次徳副学長が会長を務める首都圏産業活性化協会（TAMA協会）が、2015年度にかけて中小企業従業員向けの処遇改善事業を実施し、多摩エリアの中小企業約50社を募集する記事が掲載。 2014.12.6更新読売新聞 衆院選立候補者を対象にした読売新聞社のアンケート調査で、荒井紀一郎准教授（都市教養学部法学系）が主要な政策争点について立候補者の回答を分析した結果が掲載。 2014.12.5更新科学新聞 真庭豊教授（物質科学）、大阪大学の萩原政幸教授らの研究グループが共同でカーボンナノチューブ（SWCNT）中に酸素物資を充填させ、その酸素分子の集合体全体が一つの状態になって現れる新しい磁性体（ハルデン磁性体）の作製に成功した記事が掲載。 2014.12.5更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーと携帯電話に対する大学生の意識調査のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.12.5更新都政新報 東京都立大学が2015年4月入学生から、生命科学コース（都市教養学部理工学系）で、全ての授業を日本語と英語で受講できるようにすることについて、同学部の松浦克美教授（環境微生物学）のコメントが掲載。 2014.11.27更新日本水道新聞 神奈川県企業庁が設置した神奈川県営水道懇話会の初会合で、小泉明特任教授（水環境システム工学）が会長に選任され、同県営水道事業の概要や経営状況、経営計画等についての意見交換に関する記事が掲載。 2014.11.23更新朝日新聞 第67回全日本合唱コンクール全国大会（全日本合唱連盟、朝日新聞社主催）大学職場一般部門で、東京都立大学グリークラブが金賞を受賞したことが掲載。 2014.11.20更新水道産業新聞 千葉県水道局の最新動向について、田谷徹郎千葉県水道局長、岩瀬伸朗千葉県水道局技術部長と小泉明特任教授（水環境システム工学）が鼎談を実施した記事が掲載。 2014.11.20更新朝日新聞(夕) 「４（読ん）で知るアート」のコーナーで、天と地をつなぐ音の芸術家について、楠見清准教授（メディア文化論）のコラムが掲載。 2014.11.14更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーと現代学生恋愛事情に関する大学生へのインタビューコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.11.13更新朝日新聞(夕) 「４（読ん）で知るアート」のコーナーで、音楽と陶芸のポップな融合について、楠見清准教授（メディア文化論）のコラムが掲載。 2014.11.7更新東京新聞(夕) キャンパるの「なにコレ？！」コーナーで、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が制作した「台風リアルタイム・ウォッチャー」に関する記事が掲載。 2014.11.8更新東京新聞(夕) 日韓の市民が講演や交流を通じて原発の危険性を共に考える活動が広がっていることに関する記事で、東京都立大学の大学院生である姜乃栄（カンネヨン）さんの活動とコメントが掲載。 2014.11.7更新ACS Editor’s Choice 野村琴広教授（有機金属化学）の有機バナジウム錯体の合成と反応性に関する研究成果が、アメリカ化学会のACS Editor’s Choice （Editor推薦の注目論文, Open Access）として紹介。 2014.11.7更新読売新聞(多摩版) 京王相模原線・南大沢駅で、駅名表示の下や横に副駅名として「東京都立大学　最寄駅」との看板が取り付けられたことが掲載。 2014.11.6更新朝日新聞(夕) 「４（読ん）で知るアート」のコーナーで、「なりきりポートレート」の面白さについて、楠見清准教授（メディア文化論）のコラムが掲載。 2014.10.23更新水道産業新聞 日本水道協会平成26年度全国会議の意義と会議の論点をテーマに、小泉明特任教授（水環境システム工学）と、尾﨑勝日本水道協会理事長、小林寛司名古屋市上下水道局長との座談会を実施した記事が掲載。 2014.10.2更新日本水道新聞 東京都水道局の平成２６年度研究開発報告会で、同局と連携研究を行う小泉明特任教授（水環境システム工学）が、「水道技術の最新動向と都連携研究」について講演した記事が掲載。 2014.11.4更新都政新報 東京都立大学が11月1日に、南大沢キャンパス最寄駅の京王相模原線南大沢駅に、同大学の名前を記した副駅名標板を京王線で初めて設置したことについて掲載。 2014.11.4更新産経新聞 北大生らのイスラム国渡航計画に関連した記事で、私戦予備・陰謀罪の適用について、星周一郎教授（刑事法学）のコメントが掲載。 2014.11.2更新JPSJ Editor’s Choice 大学院生 伏屋健吾、松田達磨准教授、東中隆二助教、青木勇二教授（電子物性）および秋山和彦助教（同位体化学）のサマリウム金属間化合物の磁性に関する研究成果が、日本物理学会のJPSJ Editor’s Choice （Editor推薦の注目論文）として紹介。 2014.10.31更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.10.30更新朝日新聞(夕) 漫画やアニメのキャラクターの銅像が、作者や作品ゆかりの地で広がっていることについての記事で、そうした銅像を「もにゅキャラ」と名付けた楠見清准教授（メディア文化論）のコメントと、キャラクター像の分類が掲載。 2014.10.29更新毎日新聞(地方版) 石川県と金沢市が今月、拠点となる「アンテナショップ」を東京に相次いで構えたことについて、二重行政による弊害を指摘した松井望准教授（都市政策論）のコメントが掲載。 2014.10.30更新日刊工業新聞 サーボプレス技術によるプレス加工の高度化について、楊明教授（マイクロ加工）の記事が掲載。 2014.10.30更新朝日新聞(夕) 「４（読ん）で知るアート」のコーナーで、音楽を可視化させる表現について、楠見清准教授（メディア文化論）のコラムが掲載。 2014.10.28更新産経新聞 原子力規制委員会の専門家調査団の会合に有識者として出席した山崎晴雄教授（地質学）のコメントが掲載。 2014.10.27更新東京新聞 介護施設や保育所などを運営する社会福祉（社福）法人の改革についての特集記事で、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.10.24更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.10.24更新日経新聞 京王電鉄がホームの駅名を表示する看板に、「副駅名標板」を設置する第１弾として、11月1日から、南大沢駅の駅名看板の下の位置に、「東京都立大学最寄駅」と表示した看板を置くことについて掲載。 2014.10.23更新朝日新聞(名古屋本社版) 生活困窮者を対象にした無料定額宿泊所の脱税事件について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.10.23更新毎日新聞(夕) 「特集ワイド」のコーナーで、文部科学省が先月選定した「スーパーグローバル大学（ＳＧＵ）に、名の知れた、かつ国際化に積極的なイメージのある多くの大学（東京都立大学等）が不採択となったことについて掲載。 2014.10.18更新朝日新聞 認知症の人たちが集う「認知症カフェ」についての記事で、勝野とわ子教授（高齢者看護学）のコメントが掲載。 2014.10.17更新毎日新聞(夕) 新聞に関する大学生へのアンケート調査で、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.10.17更新朝日新聞 警視庁が、中東の過激派組織「イスラム国」に参加しようとした北海道大生を事情聴取した容疑の罪名が「私戦予備・陰謀」であったことについて、前田雅英教授（刑法）のコメントが掲載。 2014.10.15更新朝日新聞(夕) 地域の断片的な気象状況を天気予報や災害予測にいかす取り組みとして、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が公開したウェザー社が発信する情報を「グーグルアース」に重ねたサイト「台風リアルタイム・ウォッチャー」が掲載。 2014.10.15更新朝日新聞 憲法９条とノーベル平和賞について、木村草太准教授（憲法学）の論説が掲載。 2014.10.11更新産経新聞 【日韓の細道】のコーナーで、日韓摩擦に関する鄭大均特任教授の論評が掲載。 2014.10.10更新毎日新聞(夕) キャンパるの大学生の朝食事情をインタビューしたコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.10.10更新朝日新聞 朝日新聞社との共同で、1964年東京五輪当時と現在の風景を比較できる「東京五輪アーカイブ」を開発した渡邉英徳准教授（情報学）のコメントが掲載。64年五輪に出場した川淵理事長の五輪当時の思い出と6年後の五輪への願いが掲載。 2014.10.3更新読売新聞(千葉版) 家賃滞納による部屋の明け渡しの強制執行が行われる当日に、母親が中学2年の娘を殺害した事件に関する行政のあり方について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.10.3更新毎日新聞(夕) キャンパるの「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.9.27更新朝日新聞 東京五輪50周年の記念行事として、10月10日に南大沢キャンパスで開催されるシンポジウムや、10月8～21日に都庁で展示される64年当時の写真や資料を、グーグルアース上に載せたデジタルコンテンツ映像（渡邉英徳研究室作成）などが紹介。 2014.9.26更新毎日新聞(夕) キャンパるの「斬る」コーナーと、大学の体育の実態について調査した記事で東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.9.19更新毎日新聞(夕) キャンパるの「夏の思い出と新学期」と「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.9.19更新都政新報 東京都地方独立行政法人評価委員会が知事へ報告した東京都公立大学法人の2013年度業務実績評価結果で、都立大について「全学的な教育改革の基本方針を策定し、意欲的な取り組みを行っている」など教育改善の体制への評価が掲載。 2014.9.18更新日本水道新聞 平成２６年度の水道研究発表会の団体別発表論文数ランキング「学校・公的団体」部門で東京都立大学・同大学院が8年連続の1位になったことが掲載。 2014.9.18更新日本水道新聞 平成２６年水道研究発表会開催にあたり、小泉明特任教授（水環境システム工学）のインタビュー記事が掲載。 2014.9.12更新毎日新聞(夕) キャンパるの”読見しました。”のコーナーで、学生記者である石尾奈月さんが執筆した記事が掲載。 2014.9.12更新日刊工業新聞 発電用高効率ガスタービンの高温部材に必要不可欠な遮熱コーティングの特性評価試験方法の国際標準化動向について、国際標準化活動のプロジェクトリーダーである髙橋智准教授（表面・界面工学）の解説が掲載。 2014.9.11更新水道産業新聞 離島の水道の持続と発展をテーマに、小泉明特任教授（水環境システム工学）と竹富町長、沖縄県町村会簡易水道部会相談役との鼎談記事が掲載。 2014.9.10更新東商新聞 中小企業の産学公連携のはじめかたについて、東京都立大学産学公連携センターの中西俊彦連携・知財係長兼統括コーディネーターが執筆した記事が掲載。 2014.9.10更新都政新報 東京都総務局主催の都監理団体を対象とした経営改革研修で、白石賢教授（都市教養学部）を講師に招き、「コンプライアンス～不祥事の原因を心理学から学ぶ～」と題した講義を実施したことが掲載。 2014.9.8更新日本水道新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が統括する産官学の共同研究「次世代の水道管路に関する研究」（Pipe Starsプロジェクト）最終成果報告会について、総括報告及び成果活用に向けたパネルディスカッション実施の様子と、研究意義に関する記事が掲載。 2014.9.7更新産経新聞 舛添知事は9月6日開催された「アジア大都市ネットワーク21」（アジネット）の総会で、東京都立大学と国立トムスク大学の人材交流などに取り組む考えを示したことが掲載。 2014.9.7更新朝日新聞 第69回都合唱コンクール（東京都合唱連盟、朝日新聞社主催）で、東京都立大学グリークラブが金賞を受賞し、都代表に選ばれたことが掲載。全国大会は11月22日、アルファあなぶきホール（高松市）にて開催。 2014.9.6更新朝日新聞 原子力規制庁と環境相が、東京大や東京都立大学などに委託した、２０１１年３月の東京電力福島第一原発事故で放出された放射線物質の拡散に関する分析結果が掲載。 2014.9.5更新朝日新聞(茨城版) つくば市の宣伝役を務める「観光大使」に、男性として初めて東京都立大学4年の唯根脩平さんが選出された記事が掲載。 2014.9.5更新毎日新聞(夕) 環境省が東京大大気海洋研究所や東京都立大学などに依頼し、９都県約９０カ所の測定局からちりを回収して、３月１２～２３日分の放射性濃度を調べた結果が掲載。 2014.9.5更新都政新報 9月1日、東京国際金融センター推進会議の初会合が開催され、高度な金融専門人材を育てるため、東京都立大学のビジネススクールに養成コースを設置し、金融機関から学生の受け入れを図ることが掲載。 2014.9.5更新東京新聞 埼玉県春日部市が、市内の女性に対する生活保護費支給を、住宅買い替えに充てたという理由から停止したことについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.9.1更新日刊工業新聞 防災の日の特集で、気仙沼市階上地区における「寄り添うプランニング」と住宅再建支援について、市古太郎准教授（都市システム科学域）の寄稿が掲載。 2014.8.29更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.8.28更新毎日新聞 20政令市と東京都で土砂災害の恐れがある危険箇所が計2万8757カ所に上るなど、危険な場所の宅地開発規制が遅れている。都市の住宅地で災害対策をどう進めたらいいかについて、饗庭伸准教授（都市計画）のコメントが掲載。 2014.8.17更新東京新聞 富士山頂で進められている研究プロジェクトに関する記事で、加藤俊吾准教授（大気化学）の大気汚染に関する気体の観測研究が掲載。 2014.8.5更新静岡新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が会長を務める牧之原市水道事業審議会の活動について、牧之原市相良地区の配水池の愛称や地域テーマの定義に関する答申記事が掲載。 2014.8.5更新朝日新聞(宮城版) 津波で流され跡形もなくなった集落の様子を、３Ｄ画像で再現したデジタルアーカイブづくりに、熊倉永子助教（都市環境学部）らのチームが取り組んでいる記事が掲載。 2014.8.13更新読売新聞(大阪本社版) 身寄りのない生活保護受給者が残した「遺留金」の少なくとも約8億7400万円が、法的手続きのないまま自治体に保管され、塩漬けになっていることについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.8.13更新毎日新聞 トンネルや橋、駅などの鉄道施設で相次いでいる、劣化したコンクリート片などが落下する事案への防止策について、橘髙義典教授（コンクリート工学）のコメントが掲載。 2014.8.12更新読売新聞 外国人労働者の必要性と受け入れの際の課題に関する特集で、丹野清人教授（労働社会学）の論説が掲載。 2014.8.10更新朝日新聞 「日曜に想う　中元節　つながる来世と現世」のコーナーで、中国の葬送習俗について何彬教授（民俗学）の解説が掲載。 2014.8.10更新東商新聞 中小企業の産学公連携のはじめかたについて、東京都立大学産学公連携センターの中西俊彦連携・知財係長兼統括コーディネーターが執筆した記事が掲載。 2014.8.8更新毎日新聞(夕) キャンパるの”すた・こら”コーナーで、学生記者である石尾奈月さんが執筆した記事が掲載。 2014.8.8更新都政新報 ７月３０日と３１日に開催した都庁向けの施策提案発表会（都のシンクタンクとしての役割を果たす目的で東京都立大学教員がプレゼンを行うもの）について掲載。２６件の提案のうち五輪関連や観光、防災、ビッグデータの活用などに関する発表を紹介。 2014.8.8更新産経新聞 「PR特集」のコーナーで、世界に勝つ「人づくり」「ものづくり」について、川淵三郎理事長と本学の連携機関である都立産業技術研究センター（都産技研）理事長との対談が掲載。 2014.8.7更新水道産業新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が、水道技術研究センターとの新規共同研究プロジェクト「将来の不確実性に対応した水道管路システムの再構築に関する研究」をスタートさせた記事が掲載。 2014.8.7更新日経産業新聞 東京五輪・パラリンピック開催に向けて、東京都立大学の総合研究推進機構および産学公連携センターが窓口となって深めている多摩地区での産学公連携について、桜井政考総合研究推進機構副機構長のコメントが掲載。 2014.8.7更新日経新聞 教養教育を実践する主な大学・学部として、東京都立大学都市教養学部が掲載。 2014.8.7更新日刊工業新聞 「横顔」コーナーで、首都圏産業活性化協会（ＴＡＭA協会）の会長に就任した奥村次徳副学長についての記事が掲載。 2014.8.2更新朝日新聞(夕) 「各駅停話」コーナーで、「都立大学」駅名の紹介にちなみ、東京都立大学の東京都立大学への再編・移転と、跡地の現況についての記事が掲載。 2014.7.31更新中日新聞 小泉明特任教授（水環境システム工学）が会長を務める牧之原市水道事業審議会の活動について、牧之原市相良地区の配水池の構造や外観の協議結果に関する答申記事が掲載。 2014.7.31更新日本水道新聞 名古屋市における安全・安心の水道システム構築の方向性について、小泉明特任教授（水環境システム工学）と小林寛司名古屋市上下水道局長の対談記事が掲載。 2014.7.29更新東京新聞 東京都議会での女性蔑視やじ問題の再調査結果について、自浄作用が働いていない実態に関する大杉覚教授(行政学、都市行政論)のコメントが掲載。 2014.7.28更新日本水道新聞 厚生労働省が東日本大震災の被害分析を踏まえて取りまとめた「管路の耐震化に関する検討報告書」のポイントについて、小泉明特任教授（水環境システム工学）の解説が掲載。 2014.7.28更新日刊工業新聞 朝山章一郎准教授（生体材料化学）らが、生体内に遺伝子（ＤＮＡ断片）を効率的に送り届ける技術を開発したことが掲載。 2014.7.25更新読売新聞 外来種を一方的に駆除すると、別の外来種が拡大するという新たな生態系異変を招くことについて、可知直毅教授（生態学）のコメントが掲載。 2014.7.24更新産経新聞 東京五輪の大会組織委員会が全国の大学の約半数と五輪教育推進などで連携協定し、ソフト面での協力体制を敷いていることについて、舛本直文教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2014.7.24更新産経新聞 東京電力が7月23日の原子力規制委員会の検討会で報告した、トレンチ（地下道）に、1日10トンの氷を投入し凍結を促す対策を開始することについて、検討会メンバーである橘髙義典教授（建築材料）のコメントが掲載。 2020.2.14住宅新報(Web) 東京都は２月29日、団地活性化とコミュニティの再生・創出をテーマに「東京都団地活性化・再生セミナー」を立川市で開催し、松本真澄助教（住居学）が「居場所づくりから始める団地の活性化」と題した基調講演を行うとの記事が掲載。 2020.2.14日本経済新聞(Web) 携帯電話基地局などから出る微弱な電波を使って電力を生み出す技術の実現が期待される高性能のダイオード（整流素子）を、富士通と首都大学東京が開発したとする記事が掲載。 2020.2.13朝日新聞 「フォト e潮流」のコーナーで、きのこのふりをして、きのこに卵を産むハエを誘い込む花、タマノカンアオイを紹介し、この花の花粉を運ぶのはキノコバエの仲間であると、1988年に菅原敬准教授（植物系統分類学）が報告したとの記事が掲載。 2020.2.13現代ビジネス(Web) 『「左翼／右翼」の意味をはじめて知った学生と考える「政治意識」のこと』と題して、フランスと日本を比較しつつ、若者の政治意識についての西山雄二准教授（20世紀フランス思想・文学）の見解が掲載。 2020.2.8朝日新聞 「多摩地区の大学と地域によるネットワーク」は２月10～15日、日野市のイオンモール多摩平の森３階で、首都大学東京を含む５大学の学生の被災地におけるボランティア活動を記録した写真を展示するとの記事が掲載。 2020.2.7毎日新聞(Web) 社会や政治の問題を語り合うニコニコ動画の生番組「深堀TV」で、安倍晋三首相主催の「桜を見る会」について、宮台真司教授（社会学）らが議論したとの記事が掲載。 2020.2.7朝日新聞 グローバル時代の今、感染拡大が止まらない新型コロナウイルスなどの感染症にどのように向き合えばいいのか、詫摩佳代准教授（国際政治）の見解が掲載。 2014.7.23更新産経新聞 川淵三郎理事長が7月22日に、東京都立大学と共同研究などの連携を目的に協定を締結している東京都立産業技術研究センターを訪れ、最先端設備を視察したことが掲載。 2020.2.5静岡新聞 浜松市で２月４日、第５回浜名湖観光圏シンポジウムが開催され、清水哲夫教授（観光政策・計画学）が観光誘客へのデータ活用の推進をテーマに講演したとの記事が掲載。 2014.7.18更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。上智浴衣デーを紹介した記事で学生記者の助川尭史さんが撮影した写真が掲載。 2014.7.18更新都政新報 舛本直文教授（オリンピック研究）が講師を務めた（公財）東京都人権啓発センター主催の講演会「オリンピックと人権」（7月11日開催）について掲載。 2014.7.15更新都政新報 舛添要一知事は7月11日の東京都知事定例記者会見で、「東京国際金融センター」実現に向けた主な取り組みの一つとして、東京都立大学で高度金融専門人材を養成するコースを3年以内に設置し、人材を育成を行うことを発表。 2014.7.15更新日経新聞 「時事解析」のコーナーで、脇田成教授（マクロ経済学）による日本企業の自己資金の配分バランスに関する実証分析が掲載。 2014.7.15更新日経新聞 「エコノ探偵団」のコーナーで、２０１４年夏季賞与・一時金の増額による生活への影響に関して、脇田成教授（マクロ経済学）のコメントが掲載。 2014.7.12更新日経新聞/朝日新聞/東京新聞 舛添要一知事は7月11日の東京都知事定例記者会見で、「東京国際金融センター」実現に向けた主な取り組みの一つとして東京都立大学などで金融専門人材の育成を行うことを発表。 2014.7.11更新毎日新聞(夕) 集団的自衛権の行使に関する特集で、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2014.7.11更新毎日新聞(夕) 「読見しました」コーナーで学生記者の助川尭史さんがまとめた記事が、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.7.11更新毎日新聞(夕) 集団的自衛権に関する大学生100人への緊急アンケートで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.7.10更新朝日新聞 学生の博士課程への進学率低下に関する記事で、東京都立大学生命科学専攻の修士・博士課程ではカリキュラムの大幅な見直しにより博士課程への進学者が増えたことが掲載。また見直しを担当した松浦克美教授（生命科学専攻）のコメントも掲載。 2014.7.10更新産経新聞 【産經抄】のコーナーで、舛添要一東京都知事が、東京都立大学の仏語の講義で発言した内容が掲載。 2014.7.5更新産経新聞 【日韓の細道】のコーナーで、強制連行に関する鄭大均特任教授の論評が掲載。 2014.7.4更新毎日新聞(夕) キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが世界遺産に寄せた記事が掲載。 2014.7.3更新水道産業新聞 小泉明特任教授（都市環境学部特任教授）の神奈川県企業庁谷ヶ原浄水場の視察及び事業のレポートに関する記事が掲載。 2014.7.1更新「AXIS」月号 笠松慶子教授（他３名）のKADENプロジェクトについてミサワホーム総合研究所との産学連携プロジェクト「産学連携の正しいやり方～KADENプロジェクト未来の住居のための５つの提案」に関する記事が掲載。 2014.6.29更新毎日新聞 集団的自衛権に関する論説で、憲法解釈の変更や違憲判決が出た場合の訴訟リスクについて、木村草太准教授（憲法学）の意見が掲載。 2014.6.27更新毎日新聞 村田啓子教授（経済学）が、柔道の総本山である講道館初の女性評議員として就任する記事が掲載。 2014.6.26更新化学工業日報 春田正毅教授（都市環境学部）が、NBCメッシュテック、産業技術総合研究所と金ナノ粒子触媒を用いたフィルター搭載の空気浄化複合装置を開発した記事が掲載。 2014.6.23更新NHK(広島放送局) 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が作成した、被曝証言を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を活用したワークショップの様子を放送。 2014.6.22更新中国新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が作成した、被曝証言を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を活用したワークショップの開催記事が掲載。 2014.6.20更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.6.16更新日経新聞 第３１次地方制度調査会（首相の諮問機関）が発足し、専門小委員会を構成する学識経験者１８人の一人として、伊藤正次教授（行政学）が掲載。 2014.6.16更新日刊工業新聞 首都圏産業活性化協会（ＴＡＭA協会）の会長に奥村次徳副学長が選出されたことが掲載。 2014.6.11更新日経新聞 国際金融センターの実現に向けた東京都開催の検討会議にて、「金融のプロの育成」に東京都立大学を活用する提言が民間より挙がったことが掲載。 2014.6.11更新朝日新聞 大阪市教育委員会が新たに設ける「特別教室」に関連して、大森不二雄教授（大学教育センター）の問題を起こした子どものケア等についてのコメントが掲載。 2014.6.10更新東京新聞 集団的自衛権の行使に対する現行憲法の解釈について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2014.6.7更新朝日新聞 集団的自衛権の解釈改憲、訴訟リスクに関する木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2014.6.6更新読売新聞(岩手) 被災者が宅地売却により生活保護を打ち切られ、医療費が１０割負担となるケースが発生していることに関して、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.6.6更新日経新聞(夕) 世界大学ランキングで上位入りを目指し国が重点支援する「スーパーグローバル大学」のトップ型（１０校）に東京都立大学を含む１６校が応募したことが掲載。 2014.6.6更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.6.6更新都政新報 東京都立大学と新銀行東京が５月３０日に行った「産学連携推進に関する協力協定」に関する記事が掲載。 2014.6.6更新日刊工業新聞 6月18日開催の国際センター連続講演会「成長へチャレンジ世界へジャンプ～わたしの経験から伝えたいこと～」の情報を掲載。 2014.6.5更新朝日小学生新聞 外国人労働者の増加について、丹野清人教授（労働社会学）が小学生向けに解説した記事が掲載。 2014.6.5更新日刊工業新聞 レーザーのコーナーで、本学の研究力や国際力の強化について、原島文雄学長のコメントを掲載。 2014.6.3更新東京新聞 行方不明の高齢者が増加傾向にある現状と、行方不明者を防ぐ対策に関する記事で、繁田雅弘教授（精神医学）のコメントが掲載。 2014.6.2更新水道産業新聞 今後の工業用水道政策の方向性に関する小泉明特任教授（産学公連携センター長代行）のインタビューが掲載。 2014.6.2更新中国新聞 「平和」のコーナーで、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が作成したヒロシマ・アーカイブを使ったワークショップが、6月22日・広島にて開催される記事が掲載。 2014.6.2更新日刊工業新聞 都市環境科学研究科の川上浩良教授（高分子化学）らが、世界最高レベルの透過性と選択性も維持した二酸化炭素（ＣＯ2）分離膜を開発したことが掲載。 2014.6.2更新読売新聞 容疑者が映った防犯カメラなどの画像を公開し、情報提供を募る警視庁の取り組みについて、星周一郎教授（防犯カメラ論）のコメントが掲載。 2014.6.2更新毎日新聞 「キャンパる」学生記者である助川尭史さん（東京都立大学４年）の就職活動を紹介した記事が掲載。 2014.6.1更新朝日新聞 「再見細見」コーナーで、過疎問題に向き合う研究者として山下祐介准教授(都市社会学）へのインタビューが掲載。 2014.5.31更新朝日新聞「be」 「今さら聞けない＋」コーナーの梅雨前線に関する記事で、松本淳教授（気候学）による解説が掲載。 2014.5.31更新毎日新聞(多摩版) 東京都立大学と新銀行東京が５月３０日に行った「産学連携推進に関する協力協定」の締結式に関する記事が掲載。 2014.5.31更新東京新聞 「筆洗」コーナーで、５月３１日に中日文化賞を受賞した春田正毅教授（都市環境科学研究科）が紹介され、金の触媒作用を発見した経緯等について掲載。 2014.5.31更新毎日新聞 「キャンパる」学生記者である石尾奈月さん（東京都立大学４年）の就職活動を紹介した記事が掲載。 2014.5.30更新毎日新聞(夕) 今どきの○○系男子についてのインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.5.30更新読売新聞(関西版) 「ビッグデータ」の防災・減災への活用について、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。 2014.5.27更新埼玉新聞 埼玉県越谷市の商工会が公開した「越谷デジタルマップ」の制作に携わった渡邉英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載。 2014.5.27更新読売新聞(多摩版) 「私の一冊」コーナーで、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が小松左京著「日本沈没」の紹介と自身の現在の研究との関わりについて説明した記事が掲載。 2014.5.27更新朝日新聞 集団的自衛権と訴訟リスクについて、憲法学の専門家として木村草太准教授（憲法学）の提言が掲載。 2014.5.27更新日刊工業新聞 コミュニティーの足りない部分をロボットが補うソーシャルロボティクスについて、山口亨教授（知能情報処理）のコメントが掲載。 2014.5.23更新毎日新聞(夕) キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが学生寮について寮生活経験者らに取材した内容と、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.5.23更新毎日新聞(夕) キャンパるのコーナーで、法的思考力や法的文書作成の文章力を鍛える手段として、木村草太准教授（憲法学）の授業に将棋が取り入れられた背景と講義の様子について掲載。講義風景は学生記者の助川尭史さんが撮影。 2014.5.22更新日経新聞 地域とアジアのコーナーで、バンコク事務所開設、グローバル人材育成入試、国際副専攻、外国人留学生数の増加等、都立大の国際化に向けた取り組みを、島田達之国際課長のコメントとともに紹介。 2014.5.22更新産経新聞 舛添東京都知事が、南大沢キャンパスを訪れ、仏語授業の参観や図書館を視察。またフロンティア研究棟にて、春田正毅教授（都市環境学部）の研究内容説明を受けた記事が掲載。 2014.5.20更新日刊工業新聞 日立環境財団と日刊工業新聞社共催による第41回「環境賞」の環境大臣賞・優秀賞に、伊ヶ崎健大助教らによる「風による土壌侵食の抑制と収量向上を両立させる砂漠化対処技術」が決定したことが掲載。 2014.5.20更新日刊工業新聞 山口亨教授（知能情報処理）と藤本泰成研究員らのグループが開発した、言語障害者とのコミュニケーションを支援するシステムに関する記事が掲載。 2014.5.17更新読売新聞(多摩版) 本学が今年始めたアジアでの就業体験について、岡村郁子准教授（異文化間教育学）のコメントと、実際にインターンシップに参加したシステムデザイン学部4年の柳田さんのコメントが掲載。 2014.5.16更新毎日新聞(夕) 法政大学大学院に入学した第70代横綱日馬富士へ学生記者である助川尭史さんがインタビューした記事が掲載。また「読見しました」コーナーで助川さんがまとめた記事が、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.5.16更新日経新聞 東京都立大学と新銀行東京との産学連携協定について紹介。 2014.5.16更新毎日新聞 日本の安全保障を巡る政治の動きについて、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.5.15更新水道産業新聞 東北最大級の膜ろ過施設整備について、小泉明特任教授（産学公連携センター長代行）が出席した会津若松市滝沢浄水場更新整備等事業の安全祈願祭の記事が掲載。 2014.5.15更新日本水道新聞 小泉明特任教授（産学公連携センター長代行）が委員長を務める経済産業省の工業用水道政策小委員会で、工業用水道政策や施策展開についての審議内容に関する記事が掲載。 2014.5.15更新朝日新聞(夕) 学生の思考力を鍛える手法として、木村草太准教授（憲法学）の授業に将棋が取り入れられた背景と、特別講義にてプロ棋士・中村太地六段が登場する記事が掲載。 2014.5.15更新日刊工業新聞/東京新聞/毎日新聞 5月14日に南大沢キャンパスに新設した、「金の科学研究センター」（センター長：春田正毅教授（環境科学研究科））の基幹施設となるフロンティア研究棟について掲載。 2014.5.14更新日経新聞 山口亨教授（知能情報処理）らの研究グループが開発した、被災地の地域コミュニティーの再構築を支援するロボット搭載トレーラーハウスに関する記事が掲載。 2014.5.13更新朝日新聞 「ひと」のコーナーで、日本に生息する蛾の総目録をつくった神保宇嗣さん（2005年3月東京都立大学理学研究科生物科学専攻博士後期課程修了）を紹介。 2014.5.12更新朝日新聞(夕) 「歴試学のススメ」コーナで、2011年の東京都立大学の入学試験問題（世界史）の一部を用いて古代アテネの民主政を解説する記事が掲載。 2014.5.9更新読売新聞(夕)/日経新聞(夕)/毎日新聞 全国６７の法科大学院の今春の入学状況が発表され、厳しい状況下、東京都立大学を含む６大学が定員充足率を満たしていることが掲載。 2014.5.8更新読売新聞(夕)/日経新聞(夕)/毎日新聞 全国67の法科大学院の今春の入学状況が発表され、厳しい状況下、東京都立大学を含む６大学が定員充足率を満たしていることが掲載。 2014.5.8更新東京新聞 宮台真司教授（社会システム理論）らが賛同人の脱原発を目指す「自然エネルギー推進会議」の設立総会について掲載。 2014.5.3更新東京新聞 春田正毅教授（都市環境学部）が中日新聞社（東京新聞）の第67回中日文化賞の受賞者に決定したことが掲載。 2014.5.2更新毎日新聞(夕) キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが実態を調査した学生の運転免許事情と東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.5.2更新毎日新聞(夕) 特集ワイド「近藤勝重の世相をみる」のコーナーで、宮台真司教授（社会システム理論）の対談を掲載。 2014.5.1更新広報はちおうじ 八王子市における環境保全の取り組みについて、小泉明特任教授（水環境システム工学）のインタビュー記事が掲載。 2014.4.28更新東京新聞 東京都の舛添要一知事の中国北京市訪問に関する記事で、陳肇斌（チェンヅァオビン）教授（日中関係）のコメントが掲載。 2014.4.25更新毎日新聞(夕) 大学生のアルバイトに関するインタビューで、東京都立大学の学生のコメントと、学生記者の助川尭史さんが撮影した写真が掲載。 2014.4.21更新毎日新聞(夕) PTAの役員決めについて、木村草太准教授（憲法学）の実体験を交えた主張が掲載。 2014.4.21更新日経新聞 各大学トップの入学式での新入生に向けたあいさつをまとめた記事で、原島文雄学長のコメントが掲載。 2014.4.18更新読売新聞 「教育ルネサンス」のコーナーで、奥村次徳副学長と春田正毅教授（都市環境科学研究科）のコメント等を掲載。 2014.4.17更新朝日新聞 「オピニオン」のコーナーで、最高裁の判事や長官の人事について、富井幸雄教授（法科大学院）のインタビューを掲載。 2014.4.17更新東京新聞 木村草太准教授（憲法学）ら約50人が呼びかけ人となり、解釈改憲に危機感を抱く学者たちが18日に設立する「立憲デモクラシーの会」について紹介。 2014.4.15更新読売新聞 二酸化炭素排出削減につながる国家プロジェクトに関する記事で、次世代エネルギー技術として期待される「人工光合成」の研究を進める井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）のコメントが掲載。 2014.4.15更新東京新聞 「砂川事件」の最高裁判決を根拠に集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈の変更に突き進む首相らの主張について、木村草太准教授（憲法学）のコメントが掲載。 2014.4.14更新沖縄タイムス/琉球新報 生活保護の家庭で育った若者らがありのままの姿を知ってもらおうと、顔写真や実名を載せた情報誌が注目されていることをうけ、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2014.4.13更新東京新聞 九州電力川内原発の再稼働に関する記事で、火山研究者である鈴木毅彦教授（自然地理学）のコメントが掲載。 2014.4.13更新朝日新聞 過疎地における「地域の足」を守る試みについての記事で、山下祐介准教授(都市社会学）のコメントが掲載。 2014.4.11更新読売新聞 政令指定都市の「区」の在り方について、大杉覚教授(行政学、都市行政論)の都市内分権に仕組みづくりに関するコメントが掲載。 2014.4.11更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.4.9更新産経新聞 4月8日、東京国際フォーラムで実施の平成26年度入学式について、舛添東京都知事の祝辞等とともに紹介。 2014.4.9更新日刊工業新聞 「拓く 研究人」のコーナーで、臓器保存システム等の開発に取り組む小原弘道助教（流体工学）を紹介。 2014.4.7更新北海道新聞(夕) 生活保護の家庭で育った若者らがありのままの姿を知ってもらおうと、顔写真や実名を載せた情報誌が注目されていることをうけ、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2014.4.7更新東京新聞(夕) 地球温暖化などの解明のため、世界各地で紙のまま劣化が進む過去の気象記録を救出し分析する松本淳教授（気候学）の取り組みについて紹介。 2014.3.31更新水道産業新聞 東京都水道事業を支えるＴＴＳの役割と技術、ノウハウに関して小泉明特任教授（都市環境学）と東京水道サービス（ＴＴＳ）の増子社長との対談記事が掲載。 2014.3.29更新東京新聞 歩きスマホが原因のさまざまなトラブルについて、樋口貴広准教授（認知科学）の談論が掲載。 2014.3.27更新水道産業新聞 次代を見据えた管路システムの再構築の在り方について、川崎市と小泉明特任教授（都市環境学）の座談会記事が掲載。 2014.3.27更新日本水道新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が委員長を務める管路技術研究推進委員会の最終会合で、次世代の水道管路に関する研究（Pipe Stars）の成果報告の内容とコメントが掲載。 2014.3.26更新毎日新聞(夕) スカイマークが客室乗務員に着用させる新制服について、江原由美子教授（社会学・ジェンダー研究）のコメントが掲載。 2014.3.26更新朝日新聞 「集団的自衛権　行方を問う」コーナーで、宮台真司教授（社会学）の提言が掲載。 2014.3.24更新日本水道新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が委員長を務める産業構造審議会地域経済産業分科会の第4回工業用水道政策小委員会における審議内容及びコメントが掲載。 2014.3.17更新読売新聞 国が検討する介護施設や保育所などを運営する社会福祉法人の見直しについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2014.3.14更新毎日新聞(夕) 『読見（どくみ）しました。』コーナーで、キャンパる記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。 2014.3.7更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.3.5更新日刊工業新聞 日本機械工業連合会が２月７日に開催したシンポジウム「理数系学力の強化とモノづくり人材」のパネルディスカッションで、モデレーターを務めた大森不二雄教授（大学教育センター）の発言が掲載。 2014.3.3更新日本水道新聞 日本工業用水協会の第49回研究発表会にて、同協会編集委員長である小泉明特任教授の冒頭挨拶について掲載。 2014.3.1更新東京新聞 都立動物園・水族園連続講演会の第１回講演会で、小笠原研究委員長でもある可知直毅教授（植物生態学）の基調講演骨子が掲載。 2014.2.28更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.2.27更新水道産業新聞 水道事業の管路耐震化・地震対策について、小泉明特任教授と厚生労働省健康局水道課長の宇仁菅伸介氏との対談について掲載。 2014.2.27更新産経新聞 鄭大均特任教授（日韓関係）の寄稿「慰安婦像は韓国系米国人の総意か」が掲載。 2014.2.27更新東京新聞 「東京パラリンピックの挑戦」の特集で、障害者のスポーツへの関わり方について信太奈美助教（理学療法）のコメントが掲載。 2014.2.26更新読売新聞(多摩) 渡辺英徳准教授（情報デザイン）の研究室の学生らが開発に取り組んでいる、スマートフォンなどに映し出した風景に動画や画像を重ねて表示する「拡張現実（ＡＲ）」機能を使ったアプリが紹介。 2014.2.26更新毎日新聞 JAXAとNASAが進める地球全体の雨を衛星群で観測する計画について松本淳教授（気候学）のコメントが掲載。 2014.2.25更新日刊工業新聞 「さがみロボット産業特区」で２０１３年度に行われた実証実験として、東京都立大学による高齢者の体力を維持、向上できる対話型ロボットなどが紹介。 2014.2.25更新産経新聞 閉会式を迎えたソチ五輪に関連する記事で、舛本直文教授（五輪研究）のソチ五輪の総括と２０２０年の東京五輪への提言が掲載。 2014.2.22更新日刊建設新聞 小泉明特任教授が座長を務めた千葉県の県工業用水道事業中期経営計画に関する第２回目の懇談会の協議内容について掲載。 2014.2.22更新SankeiBiz 2020年の東京五輪開催に向け、選手の体調管理への活用が期待される新技術として、若山修一教授（材料力学）の音で選手の故障の診察に応用する技術の研究について紹介。 2014.2.21更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.2.14更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.2.12更新産経新聞 社会学者の小室直樹さんが残した学問的業績を、宮台真司教授（社会システム理論）ほか、著名な学者となった教え子らが迫る「小室直樹の世界―社会科学の復興をめざして」について紹介。 2014.2.11更新東京新聞 2月9日投開票された東京都知事選で有権者の過半数が棄権したことについて、大杉覚教授（地方自治論）のコメントを掲載。 2014.2.10更新読売新聞 2月9日の東京都知事選挙の結果を受けて、大杉覚教授（都市行政論）のコメントを掲載。 2014.2.8更新毎日新聞(埼玉) 全国の地方議会で特色ある議会基本条例の制定が相次ぐことをうけ、長野基准教授（都市行政）のコメントを掲載。 2014.2.4更新化学工業日報 久冨木志郎准教授（分子物質化学専攻）が開発した可視光での光触媒活性を持つガラスについて掲載。 2014.2.4更新朝日新聞 都知事選の特集コーナーにて、目立つ都市部での若者の貧困層への対策等についての岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2014.2.3更新朝日新聞(夕) デジタル技術での文化財保護等を紹介するコーナーの中で、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らが取り組むデジタルコンテンツや近く公開予定のシステムについて紹介。 2014.1.31更新毎日新聞(夕) ソチ冬季五輪ショートトラックリレー出場枠に入った菊池萌水さんへのインタビューで、キャンパる記者の助川尭史さん（東京都立大学３年）がまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.1.24更新都政新報 「東京新時代へ③～都知事選　識者に聞く～」のコーナーで、伊藤正次教授（行政学・都市行政論）の提言が掲載。 2014.1.24更新産経新聞 他 角野秀一准教授（素粒子物理学）、高エネルギー加速器研究機構、筑波大学及び東京大学の研究チームが実施した宇宙線を利用した原発内部の可視化の成功について掲載。 2014.1.21更新読売新聞(夕) 昨年末成立した生活困窮者自立支援法をうけ、自治体での課題等を紹介する「安心」のコーナーで、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2014.1.21更新東京新聞 ２０２０年東京五輪の大会組織委員会委員長に決まった森喜朗元首相の発言に関する記事で、舛本直文教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2014.1.17更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2014.1.14更新読売新聞 日本の産業スパイ対策に関する記事で、星周一郎教授（刑事法）のコメントが掲載。 2014.1.13更新産経新聞 スマートフォンの画面を見ながら歩く「歩きスマホ」の危険性についての記事で、樋口貴広准教授（認知科学）によるそのメカニズムの解説が掲載。 2014.1.11更新産経新聞 日韓関係に関する特集記事で、日本人の韓国観を研究してきた鄭大均特任教授の見解が掲載。 2014.1.9更新日経新聞 「時事解析」のコーナーで、賃上げによる消費への波及について脇田成教授（マクロ経済学）の予測が掲載。 2014.1.7更新日経新聞 京都大学と東京都立大学（渡邉英徳准教授）は共同で、２００４年のスマトラ沖地震による津波の被害を伝える画像を長期保管する「デジタルアーカイブ」を公開したことが掲載。 2014.1.6更新朝日新聞 人工光合成に関する研究についての記事で、科学技術振興機構の研究プロジェクトの研究総括を務める井上晴夫特任教授（人工光合成研究センター長）のコメントが掲載。 2014.1.5更新読売新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）著の「データを紡いで社会につなぐ」について、社会学者の開沼博氏の書評を掲載。 2014.1.1更新東京新聞 憲法九条の解釈を変え、集団的自衛権の行使を容認することにどんな問題があるのかについて、木村草太准教授（憲法学）へのインタビューが掲載。 2013.12.30更新日刊工業新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が京都大学地域研究統合情報センターの山本博之准教授、西芳実准教授と共同で、２００４年に発生したインド洋大津波の被害状況を可視化したデジタルアーカイブス「アチェ津波アーカイブ」を公開したことが掲載。 2013.12.29更新日経新聞 市民が関わるケースが増加している「行政対象暴力」の背景等について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2013.12.29更新朝日新聞 災害危険区域を指定する基準に被災地の市町村でばらつきがあることについての記事で、横山勝英准教授（河川工学）のコメントが掲載。 2013.12.27更新毎日新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らの研究グループが制作したスマトラ沖大地震の被害と復興状況をデジタル地図で伝える「アチェ津波アーカイブ」を紹介。 2013.12.25更新日経新聞 築地市場豊洲移転について、都は土壌汚染の専門家でつくる技術会議（座長：原島文雄学長）を24日に開き、管理施設棟の建設予定の対策完了を報告、工事の承認を受けたことを掲載。 2013.12.24更新東京新聞(夕) 「世界の文学」のコーナーで、平尾吉直助教（欧米文化論）が、今年３月に亡くなったナイジェリアの作家チヌア・アチェベの作品「崩れゆく絆」について紹介。 2013.12.24更新朝日新聞 東日本大震災の被災地で自治体が整備を急ぐ防潮堤事業に関して、気仙沼市などで街づくりの助言をしている横山勝英准教授（河川工学）のコメントが掲載。 2013.12.22更新毎日新聞 就活に関するコーナーで、都市教養学部３年生である助川尭史さんと石尾奈月さんのキャンパる記者としての活動が掲載。 2013.12.21更新日経新聞プラス 人混みで自分の身を守り、周囲に迷惑をかけないよう歩くコツをまとめたコーナーで、樋口貴広准教授（認知科学）のコメントを掲載。 2013.12.20更新毎日新聞(夕) 今どきのクリスマス事情に関する大学生へのインタビューで、助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.12.20更新東京新聞(夕) 都議会の議会運営委員会で百条委員会設置が見送られたことについて、大杉覚教授（行政学）のコメントが掲載。 2013.12.20更新読売新聞 首都直下地震発生時の家庭備蓄と生き延びるための備えについて、市古太郎准教授（都市計画学・防災科学）のコメントが掲載。 2013.12.19更新日刊工業新聞 「進む産学連携（大学学長インタビュー）」コーナーに、原島文雄学長のインタビューを掲載。 2013.12.16更新日経新聞 長野県教育委員会が打ち出した中学校の部活動の朝練習原則禁止の方針について、西島央准教授（教育社会学）のコメントが掲載。 2013.12.15更新読売新聞 東京電力福島第一原発事故の汚染で出た汚染土などを保管する中間貯蔵施設建設の要請に関して、施設の安全性を検証する政府の有識者検討会委員である山崎晴雄教授（地形学）のコメントが掲載。 2013.12.13更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.12.12更新日経新聞 海外の企業で就業体験を積むインターンシップに力を入れる大学に関する特集で、東京都立大学のアジアに重点をおいた取り組みが紹介され、岡村郁子特任助教のコメントが掲載。 2013.12.11更新毎日新聞 政府による特別秘密保護法の13日公布の決定を受け、情報保全諮問会議（仮称）の有識者メンバーとして、前田雅英教授（刑事法）らに打診していると掲載。 2013.12.10更新朝日新聞 荒川区と山田拓実教授（理学療法学）研究室が共同で考案した「ばん座位（ざい）体操」の広がりについての記事が掲載。 2013.12.7更新朝日新聞 １２月１１日に開催された「フォーラム　認知症カフェを考える２０１３」（朝日新聞社、朝日新聞厚生文化事業団、立教大学社会デザイン研究所主催）で、コーディネーターの勝野とわ子教授（高齢者看護学）の発言が掲載。 2013.12.6更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.12.4更新毎日新聞 渡辺英徳准教授（ウェブアート）の研究室でウェブデザインを研究する研究生グリズバ・パリハティさんへのインタビュー記事が掲載。 2013.11.29更新日経新聞 国際農林水産業研究センターと農業・食品産業技術総合研究機構の作物研究所、国際稲研究所及び東京都立大学は共同で、インドネシアの稲品種から見つけた遺伝子が、収穫増加に役立つことを発見したことが掲載。報道発表はこちら 2013.11.29更新毎日新聞(夕) マスコミ業界に来年４月入社内定が決まったキャンパる４年生記者へのインタビューで、３年生記者である本学の石尾奈月さんと助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.11.27更新朝日新聞 橋下徹市長が実行する大阪市の教育施策について、同市教育委員長の大森不二雄教授（大学教育センター）のコメントを掲載。 2013.11.26更新日経新聞 大久保寛准教授（電気・通信工学）と超電導工学研究所の研究員らが、地震の発生を瞬時に検出する技術を開発したと掲載。 2013.11.22更新化学工業日報 バイオマス炭が、酵素などのたんぱく質担体として有用なことを見出した乗富秀富助教（都市環境学部）らの研究グループの成果について紹介。 2013.11.22更新毎日新聞(夕) 大学生のアルバイト事情に関するインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.11.21更新日刊工業新聞社「工業材料　2013年12月号」 日刊工業新聞社発行「工業材料　2013年12月号」に春田正毅教授（都市環境学部）の論文「金ナノ粒子触媒材料の開発およびその市場展開」が掲載。 2013.11.20更新朝日新聞/毎日新聞/東京新聞 衆院国家安全保障特別委員会で、秘密保護法案に関する参考人質疑に出席した前田雅英教授（法科大学院）の発言が掲載。 2013.11.19更新日経新聞(夕) 将棋の王座戦（第61期五番勝負第5局：中村六段対羽生王座）について、木村草太准教授（憲法学）の解説を、土日を除く全10回（11/30まで）にわたり掲載。 2013.11.19更新東京新聞(夕)/朝日新聞(夕) 宮台真司教授（社会学）が「小室直樹の世界　社会科学の復興をめざして」（橋爪大三郎編著）の中の自著について解説した記事が掲載。 2013.11.19更新朝日新聞 木村草太准教授（憲法学）が、昨年末の衆院選に対する一票の格差訴訟の最高裁判決を前に、憲法の視点から論じた記事が掲載。 2013.11.19更新東京新聞 竹井仁教授（健康福祉学部）がフランス発祥のケーキにちなんで名付けた「ミルフィーユこり」（慢性的な肩こり）について解説した記事が掲載。 2013.11.15更新毎日新聞(夕) 一人暮らしの大学生の私生活に関するインタビューと「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.11.9更新日経新聞 日本経済新聞社の「人を活（い）かす会社調査」の記事で上場企業３社で社外役員を務める松田千恵子教授（経営学）のコメントが掲載。 2013.11.8更新毎日新聞(夕) 今どき大学生の恋愛事情アンケート調査で東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.11.7更新朝日新聞 国会に提出された生活保護法改正案にある生活保護を受ける人の家族に扶養を求める手続き強化を受け、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2013.11.5更新朝日新聞 特定秘密保護法案に関する記事で、宮台真司教授（社会学）のコメントが掲載。 2013.11.1更新毎日新聞(夕) ”すた・こら”コーナーで、キャンパる記者の石尾奈月さんがまとめた記事が掲載。また、大学生のお酒事情についてのインタビューと「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.11.1更新日刊工業新聞 ASEANとの理工系学生交流を進める教育コンソーシアムについて、東京都立大学、茨城大学、東京農工大学の３大学が10月31日に協定を締結したことを掲載。 2013.10.29更新日刊工業新聞 天田財団の今年度前期助成テーマとして、【一般研究開発助成（塑性加工）】分野でシステムデザイン研究科・清水徹英助教、理工学研究科機械工学専攻・若山修一教授らが決定されたと掲載。 2013.10.25更新毎日新聞(夕) 町工場とともに大学院生らが中心となり開催に取り組む、町工場一斉公開イベント「おおたオープンファクトリー2013」ついての記事で、川原晋準教授（観光科学域）のコメントが掲載。 2013.10.25更新毎日新聞(夕) ”読見しました”コーナーで、キャンパる記者の石尾奈月さんがまとめた記事が掲載。また、”すた・こら”コーナーで、同記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。 2013.10.22更新読売新聞 暮らしにまつわる課題について優れた調査・研究を行った著作や論文を表彰する「生協総研賞・研究賞」の受賞２作品のひとつに山下祐介准教授（社会学）の「限界集落の真実」（ちくま新書）が決まったと掲載。 2013.10.20更新読売新聞 10月19日の第90回東京箱根間往復大学駅伝競走予選会で東京都立大学の成績（39位）が掲載。 2013.10.18更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.10.15更新都政新報 今年4月から施行された改正労働契約法について、天野晋介准教授（労働法）へのインタビューを掲載。 2013.10.12更新読売新聞 「教育ルネサンス～子どもの貧困～」の記事で、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.10.11更新毎日新聞(夕) 「黒髪」ブームについての学生の声と、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.10.11更新読売新聞 「大学の実力」のコーナーで、東京都立大学の現場体験型インターンシップについて紹介。 2013.10.11更新日刊工業 名古屋大学の篠原久典教授と東京都立大学の宮田耕充准教授（都市教養学部）らが、カーボンナノチューブの内部でグラフェン・ナノリボンを作る成果発表について掲載。 2013.10.8更新読売新聞 「全国理系学び舎紀行」のコーナーで、理工学研究科物理学専攻ナノ物性Ⅰグループの研究が紹介され、真庭豊教授（物性（固体)物理学実験、物質科学）のコメントが掲載。 2013.10.8更新都政新報 東京都立大学の女性研究者研究支援員制度やダイバーシティに関する取組みについて、江原由美子副学長のコメントとともに紹介。 2013.10.8更新都政新報 上野敦准教授（都市環境科学研究科）の特別講演が行われる、都土木技術支援・人材育成センターが28日に実施する発表会について紹介 2013.10.8更新日経新聞 名古屋大学の篠原久典教授と東京都立大学の宮田耕充准教授（都市教養学部）らが、印刷で作る半導体素子や太陽電池に利用できるナノ炭素材料を開発したことが掲載。 2013.10.7更新山梨日日新聞 山梨県が主催するがん患者ピアサポート研修会で、福井里美准教授（健康福祉学部）が行った講義の様子と発言について掲載。 2013.10.7更新日本水道新聞 特集「特別鼎談　強靭な水道システム構築に向けた耐震化を考える」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）と宮島昌克金沢大学教授、宇仁菅伸介厚生労働省水道課長との鼎談が掲載。 2013.10.4更新毎日新聞(夕) キャンパる記者である助川尭史さん（東京都立大学在学生）の自転車放浪記が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.10.4更新日経新聞 東京都立大学と多摩信用金庫が連携して、11月より実施する東京多摩地区の都市型農業支援の取り組み等について紹介。 2013.9.29更新日経新聞 光嶋裕介助教（建築学）が欧州を旅した10年を記録した著書「建築武者修行」を紹介。 2013.9.28更新朝日新聞(電子版) 渡辺英徳准教授（情報デザイン学）が京都大学地域研究統合情報センターらと共同開発しているインドネシアの「アチェ津波モバイル博物館」について紹介。 2013.9.27更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、後期授業へ向けた抱負として東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.9.24更新都政新報 文・理の枠を越え、首都直下型地震に備えた研究の一体化を目指す東京都立大学の「総合防災対策研究プロジェクト」を紹介。 2013.9.20更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載 2013.9.19更新日本水道新聞 「水道研究発表会」での論文発表数が、「学校・公的団体」において東京都立大学が8年連続の首位となったことが掲載。また、水道研究発表会に関連した「有識者の視点」の記事で、小泉明特任教授（都市環境学）による「管路システム」の研究についての解説が掲載。 2013.9.24更新毎日新聞 「イマジン第4部～血縁を超えた家族の形～」の特集記事で姜恩和（カン　ウナ）助教（社会福祉）のコメントが掲載 2013.9.17更新日経新聞 「ニッポン、動く～変わる消費者像～」の特集で、矢ケ崎紀子特任准教授（都市環境学部）の「観光産業の現状と今後の動向」に関する記事が掲載 2013.9.13更新産経新聞 五輪に参加する心を育てる若年層へのスポーツ教育の必要性等について、舛本直文教授（スポーツ哲学）のコメントが掲載。 2013.9.10更新毎日新聞 1964年の東京五輪に関する記事で、五輪研究が専門の舛本直文教授（スポーツ哲学）のコメントが掲載 2013.9.6更新朝日新聞 大学の国際化の必要性が高まり、世界の大学ランキングが注目されている中、東京都立大学の実績や奥村次徳副学長へのインタビュー等を掲載。 2013.9.4更新読売新聞(西部版) 8月24日に長崎市で行われた平和関連イベントで、被爆の実相を伝える新たな手段として「ナガサキ　アーカイブ」が紹介され、開発者である渡辺英徳准教授（情報デザイン学）のコメントが掲載 2013.9.4更新日刊工業 7月25日に設立した春田正毅教授（都市環境科学研究科）の金ナノ粒子触媒研究や産業用途開拓を行う大学発ベンチャーであるハルタゴールドについて紹介。 2013.9.2更新日本水道新聞 「特別座談会　配水本管から給水管まで耐震管路構築へ」の中で、座談会での小泉明特任教授（都市環境学）の発言が掲載 2013.9.2更新東京新聞 「ぶら～りキャンパス」のコーナーで、安達久美子教授（助産学）が定期的に開いているマンション入居者向け子育て広場について紹介。 2013.9.1更新朝日新聞 大災害を想定し、復興しやすい環境を前もって整備しておく「事前復興」に関する記事で、市古太郎准教授（都市防災学）のコメントが掲載。 2013.8.31更新読売新聞 山形市内の中学校で発覚したバレー部顧問教諭による体罰に関して、大森不二雄教授（教育社会学）のコメントが掲載。 2013.8.30更新毎日新聞(夕) 首都圏を中心に活動する「キャンパる」の学生記者らが、鳥取県版「とっとりキャンパる」編集部を訪問した様子を助川尭史さんがまとめた記事が掲載。 2013.8.30更新科学新聞 好村滋行准教授（理工学研究科）らの研究グループの微小粒子が受ける抵抗力解明について掲載 2013.8.30更新都政新報 9月4日から6日にベトナムで開かれる「日本ものづくり技術展」に東京都立大学や産業技術大学院大学などが出展する「ANMC21・東京パビリオン」について紹介。 2013.8.29更新水道産業新聞 「特集　沖縄県企業局の持続を見据えた事業展開～北谷浄水場の抜本的更新と今後の技術展開の方向性～」の中で、座談会での小泉明特任教授（都市環境学）の発言が掲載 2013.8.29更新日本水道新聞  「東京都水道局研究開発報告会　～都立大との研究成果も～」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）の講演内容骨子が掲載 2013.8.28更新日刊工業 清水敏久教授（理工学研究科電気電子工学専攻）が開発に携わった岩通計測の小型単板磁気測定装置を紹介。 2013.8.26更新水道産業新聞  「成果の共有と活用を　～東京都水道局研究開発報告会～　発表11編、都立大からの報告も」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）の講演内容骨子が掲載 2013.8.26更新日経新聞 2020年五輪の参入候補競技について、舛本直文教授（スポーツ哲学）のコメントが掲載。 2013.8.26更新長崎新聞 「ナガサキ・アーカイブ」制作者として渡邉英徳准教授（情報デザイン学）が参加した「長崎国際平和映画フォーラム2013」プレイベントのトークショーについて掲載。 2013.8.26更新電波新聞 清水敏久教授（理工学研究科電気電子工学専攻）が開発に向け協力と指導を行った岩通計測の小型単板磁気測定装置について紹介。 2013.8.25更新北羽新報 システムデザイン学部1年の鈴木文丈さんらの東京都立大学チームが出場した第9回能代宇宙イベントの缶サット（小型衛星）競技について掲載。 2013.8.24更新毎日新聞 8月22日に開かれたシンポジウム「徹底解明『脱法ハウス』！！」で小田川華子非常勤講師が報告した、脱法ハウス入居者アンケートの結果と主張が掲載。 2013.8.22更新水道産業新聞 「水道の未来を支える連携の礎を目指し～特集・新体制が始動した水道技術研究センター～」で、座談会における小泉明特任教授（都市環境学）の発言が掲載。 2013.8.22更新日刊工業 東京都立大学の都市型防災の文理融合型研究「総合防災対策研究プロジェクト」について紹介。 2013.8.20更新日経新聞 武居直行准教授（システムデザイン学部）らが開発した、体重移動で水上を自在に動けるたらい型の乗り物を紹介する記事が掲載。 2013.8.14更新岩手日報 東京都立大学と工学院大、京都大、弘前大、八戸高専が参加する野田村復興まちづくりワークショップの活動について掲載。漁業など地域の産業を体験をした江間諒輔さん（東京都立大学４年）のコメントが掲載。 2013.8.8更新日経新聞 開催都市決定まで1ヵ月、「招致へスパート」欄で、2020年オリンピックの東京招致活動について、舛本直文教授（スポーツ哲学）のコメントが掲載。 2013.8.8更新東京新聞 7月3日に日本記者クラブが開催した党首討論会での憲法に関する討論を受け、宮台真司教授（社会学）のコメントを掲載。 2013.8.6更新都政新報 「記者席」のコーナーで東京都立大学南大沢キャンパスでのイノシシ捕獲作戦について掲載。 2013.8.7更新産経新聞 8月6日に締結した東京都立大学と荒川区の災害時協力協定について掲載。 2013.8.6更新東京新聞(夕) 「紙つぶて」のコーナーで加藤俊吾准教授（都市環境科学研究科）が富士山頂で行っているオキシダントの測定について掲載。 2013.8.6更新朝日新聞 7月27日、広島国際会議場で開かれた国際平和シンポジウム「核兵器廃絶への道」で、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らが登壇したパネル討論会の特集が掲載。 2013.8.5更新日本水道新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が委員長を務める「神奈川県内広域水道企業団・管路整備基本構想検討委員会」の初会合について掲載。 2013.8.2更新自治日報 7月27、28日に開催された「市民と議会の条例づくり交流会議2013」で、長野基准教授（都市行政）が報告した地方議会実態調査の結果とコメントが掲載。 2013.8.1更新日本水道新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が会長を務める「かわさき水ビジネスネットワーク」が開催した「2013年度総会」について掲載。 2013.8.1更新読売新聞(夕) 研究者を紹介する「駆ける」のコーナーで、春田正毅教授（都市環境科学研究科）と金の触媒研究について掲載。 2013.8.1更新日刊工業新聞/京都新聞 高津浩助教（理工学研究科）、京都大学、大阪大学、大阪市立大学、広島大学とのパラジウム-コバルト酸化物に関する共同研究成果について掲載。 2013.7.31更新日刊工業新聞 第２部特集「産学連携担当に聞く」のコーナーで、山手斉東京都立大学産学公連携センター長へのインタビューを掲載。 2013.7.31更新毎日新聞 上野淳東京都公立大学法人理事が委員長を務める「多摩NT再生検討会議」の初会合について掲載。 2013.7.28更新朝日新聞/(電子版) 27日、広島国際会議場で開かれた国際平和シンポジウム「核兵器廃絶への道」で、渡邉英徳准教授（情報デザイン学）らが登壇したパネル討論会について掲載。 2013.7.26更新毎日新聞(夕) 東京都立大学の助川尭史さんがまとめた、キャンパる記者の夏休みの過ごし方をインタビューした記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.7.20更新読売新聞 大学生の卒業後の離職率など進路ミスマッチ防止のための追跡調査に関する記事で、東京都立大学の調査結果や就職勉強会の内容拡大といった今後の取り組みについて掲載。 2013.7.19更新毎日新聞(夕) キャンパるの「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.7.17更新日刊工業新聞 青梅商工会議所、市内の中小企業、システムデザイン学部が連携して開発したロボットを活用する商店街活性化の実証テストについて紹介。 2013.7.16更新日経新聞 リチウムイオン電池の性能を高める技術についての記事で、金村聖志教授（電気化学）と大日本スクリーン製造が開発した出力と蓄電容量の両方を高める新技術を紹介する記事が掲載。 2013.7.16更新日経新聞 和田一義准教授（ロボット工学）へらが開発した、使わない時は箱型で、寝る際にベッドが自動で広がる家具ロボットを紹介する記事が掲載。 2013.7.15更新毎日新聞 学生の取材による就活本の学生編集長を務めた石尾奈月さん（東京都立大学３年）へのインタビュー記事が掲載。 2013.7.12更新毎日新聞(夕) キャンパるの「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.7.12更新朝日新聞(和歌山版) 和歌山市が生活保護受給者を対象に取り組む「就労意欲喚起事業」や国会での生活困窮者自立支援法案廃案等を受け、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントを掲載。 2013.7.10更新朝日新聞 公立学校の土曜授業復活させようと文部科学省が省令改正に乗り出すことを受け、宮台真司教授（社会システム理論）へのインタビューを掲載。 2013.7.9更新毎日新聞 大学生の夏休みの過ごし方を特集したページで、キャンパる記者の助川尭史さん（東京都立大学３年）の記事が掲載。また就活を控えた３年生として東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.7.7更新朝日新聞 身近な課題を住民自らが解決しようとする新しい住民自治組織の活動について、大杉覚教授（地方自治論）のコメントが掲載。 2013.7.5更新毎日新聞(夕) キャンパる記者が通う大学の教授、准教授が夏休みに新入生にオススメする本のコーナーで、今井亮佑教授（社会科学研究科）がオススメする本の紹介が掲載。 2013.7.5更新毎日新聞(夕) 助川尭史さんのキャンパる記者の新キャップとしての抱負と、”すた・こら”コーナーで父のシューズに寄せた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.7.4更新日経新聞(夕) サイバー犯罪対策の産学官連携型の新組織創設を警察庁が検討することを受け、前田雅英教授（法科大学院）が委員長を務める有識者懇談会の初会合が５日に開かれるとを掲載。 2013.6.30更新朝日新聞 文部科学省の有識者会議がつくった中学、高校の運動部活動の在り方に関するガイドラインについて、西島央准教授（教育社会学）のコメントが掲載。 2013.6.28更新毎日新聞(夕) ”読見しました”コーナーで、キャンパる記者の石尾奈月さんがまとめた記事が掲載。また、”なにコレ！？”コーナーで、同記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。 2013.6.27更新東京新聞 生活保護法改正案及び生活困窮者自立支援法案が廃案になったことを受け、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.6.25更新朝日新聞 生活保護申請時の書類提出義務化や家族への扶養義務を強化する生活保護法改正案について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.6.24更新東京新聞 2013東京都議選の結果に対する大杉覚教授（行政学、都市行政論）のコメントが掲載。 2013.6.23更新日刊スポーツ 2014年サッカーW杯会場となるブラジル東北部の天候等について、松山洋准教授（都市環境科学研究科）のコメントが掲載。 2013.6.21更新毎日新聞(夕) キャンパるの海外留学に対する大学生の意識調査のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.6.21更新日刊工業新聞 川上浩良教授（都市環境科学研究科）らが、薬剤2種で遺伝子制御を行い、がんなどを治療する方法を開発したと掲載。 2013.6.19更新朝日新聞 道路建設計画を巡る東京都小平市の住民投票結果を受け、住民投票の本質等について、宮台真司教授（社会システム理論）のインタビュー記事を掲載。 2013.6.16更新ニューヨークタイムズ(電子版) Asia Pacific面の日本の「リケジョ（理系女子）」特集に、串山久美子教授（インダストリアルアート）及び理系女子在学生のインタビュー記事を掲載。 2013.6.14更新毎日新聞(夕) キャンパる記者がお薦めする本の紹介コーナーで石尾奈月さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.6.11更新朝日新聞(夕) 憲法改正の議論が熱を帯びる中、「ZOOM」にて木村草太准教授（憲法）への取材記事を掲載。 2013.6.11更新東京新聞 原子力発電所の廃炉に伴う廃棄物の処分場選定について、山崎晴雄教授（地震地質学）の提言が掲載。 2013.6.7更新読売新聞 効果が分かりにくい都議団の海外視察について、大杉覚教授（地方自治）の提案が掲載。 2013.6.3更新日本水道新聞 「特別対談「新水道ビジョン」で掲げる“強靭”な管路構築」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）と八戸圏域水道企業団副企業長　榎本善光氏との対談が掲載。 2013.6.1更新読売新聞 学生寮に関する記事で、東京都立大学の「桜都寮」における学生同士の交流を重視した取り組みについて紹介。 2013.5.31更新都政新報 2013都議選に関して、大杉覚教授（行政学、都市行政論）の提言『生活者の思いくみ取る政治を』が掲載。 2013.5.30更新日本水道新聞 「円滑な管路更新へ求められる展開」について、小泉明特任教授（都市環境学）の提言が掲載。 2013.5.30更新水道産業新聞 「特集・民活導入による基幹施設更新を推進する会津若松市の水道事業」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）と会津若松市長の室井照平氏との対談が掲載。 2013.5.30更新東京新聞 生活保護法改正案修正により申請手続きの厳格化規定が緩和されることについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.5.27更新朝日新聞(夕) 松井岳巳教授（医療工学）らが開発した手をかざすだけで新型インフルエンザなど危険な感染症にかかっている人をすぐに見抜くモニターシステムについて掲載。 2013.5.27更新日経新聞 日本の電子部品企業の強みと今後取るべき方策について、森本博行教授（経営戦略論、国際経営論）へのインタビューが掲載。 2013.5.26更新朝日新聞 『崩れゆく絆』チヌア・アチェベ著などアフリカ文学のいくつかの作品について、福島富士男教授（アフリカ文学）の書評が掲載。 2013.5.24更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんが、就活座談会についてまとめた記事と、自身も取材・執筆に加わった就活本を紹介した記事が掲載。また「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.5.17更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.5.17更新都政新報 東京都と東京都立大学等が企画し、４月２０日と２１日に日本科学未来館で開催された「Tokyoふしぎ祭エンス２０１３」の様子が掲載。 2013.5.16更新水道産業新聞 「特別対談企画　水道事業における管路耐震化と地震対策のこれから」の中で、小泉明特任教授（都市環境学）と日本水道協会理事長との対談が掲載。 2013.5.16更新日本水道新聞 「水道技術研究センター設立25周年」の特別鼎談「共同研究の意義と将来像」について、小泉明特任教授（都市環境学）と水道技術研究センター理事長とJ-Stepプロジェクト浄水技術研究推進委員会委員長との鼎談が掲載。 2013.5.15更新日経新聞(夕) 2013都議選に関するコラムで、都議選で議員１人当たりにかかる総コストと都道府県平均について長野基准教授（都市行政）のコメントが掲載。 2013.5.11更新読売新聞(夕) 小中学生を対象に実験や工作教室などを行う「Tokyoふしぎ祭エンス２０１３」で、東京都立大学が出展した「ようこそ、デジタルアートの世界へ」での見学の様子が掲載。 2013.5.11更新毎日新聞(夕) 『スポーツを考える』コーナーで、舛本直文教授（スポーツ哲学）の五輪教育についての記事が掲載。 2013.5.10更新毎日新聞(夕) 『読見（どくみ）しました。』コーナーで、キャンパる記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。 2013.5.10更新都政新報 東京都立大学が１４年度から新たなAO入試として、「グローバル人材育成入試」を行うことが掲載。グローバル人材育成入試についてはこちら 2013.5.7更新日経新聞(夕) 「オープンデータ」を街づくりに生かそうという動き広がっていることをうけ、渡辺英徳准教授（情報デザイン学）の実績とコメントが掲載。 2013.5.3更新東京新聞 憲法とどう向き合うべきかについて、木村草太准教授（憲法学）へのインタビューが掲載。 2013.4.26更新毎日新聞(夕) ”読見しました”コーナーで、キャンパる記者の石尾奈月さんがまとめた記事が掲載。 2013.4.23更新朝日新聞(佐賀版) 佐賀県内で増加している生活保護の不正受給防止に向けた行政側の対応について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.4.23更新朝日新聞 木村草太准教授（憲法学）が、ＰＴＡや保護者会といった団体の在り方について憲法の視点から検討した記事が掲載。 2013.4.22更新水道産業新聞 「新水道ビジョン特集　第２弾」の中で、新水道ビジョンへの期待について、小泉明特任教授（都市環境学）の特別寄稿が掲載。 2013.4.20更新毎日新聞 キャンパる記者の石尾奈月さんが就活生のホンネとその親たちとの関係を取材した記事が掲載。 2013.4.19更新毎日新聞(夕) 新入生へのアドバイスと「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.4.15更新日本水道新聞 円滑な管路の更新・耐震化を進める中でSDF工法が果たす役割について、小泉明特任教授（都市環境学）とSDF技術協議会会長との対談が掲載。 2013.4.11更新日経新聞 東京商工会議所が中小企業と大学間の仲介を強化することについて、協力大学の１つとして東京都立大学を紹介。 2013.4.11更新産経新聞/日経新聞(夕) 英教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが10日に発表した、アジア大学ランキング１００において、東京都立大学は日本の大学で７位、アジアの大学で36位にランクイン。 2013.4.9更新都政新報 「3本の矢 2012年度東京都都市政策研修レポート」で朝日ちさと准教授（都市政策コース）が指導教官として参加したグループの取り組みを紹介。 2013.4.9更新都政新報 7日に東京国際フォーラムで行われた平成25年度東京都立大学入学式について掲載。 2013.4.9更新日刊工業新聞 東京理科大学、東京電機大学、野村証券、東京都立大学など９機関が参加する任意団体「大学知財群活用プラットフォーム」が発足したことが掲載。 2013.4.5更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんがまとめた記事と、助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.4.5更新日刊工業新聞 東京都立大学が多様性と国際化の2つのテーマで教育と研究に力を注いでいる点について、原島文雄学長へのインタビューを掲載。 2013.4.5更新読売新聞 学生の可能性を引き出そうと知恵をしぼる大学の「今」を報告する「大学の実力」のコーナーで東京都立大学のインターンシップを紹介。 2013.4.4更新日経新聞 東京都立大学も協力する東京商工会議所が実施する全国の中小企業と大学・研究所の仲介業務強化について紹介。 2013.4.4更新都政新報 東京都人材育成センターが実施する「都市政策研修」における和田清美教授（都市政策コース）が指導者として参加したグループの取り組みを紹介。 2013.3.29更新朝日新聞 働ける世代の生活保護受給増加をうけ、岡部卓教授（社会福祉学）が増加の背景について指摘。 2013.3.29更新産経新聞 上野淳副学長が参加する都立の小中校一貫校設置に向けた検討を行う「都立小中高一貫教育校基本構想検討委員会」について紹介。 2013.3.29更新東京新聞 東大地震研究所などのチームによる立川断層帯の断層誤認発表について、山崎晴雄教授（地震地質学）のコメントが掲載。 2013.3.28更新西日本新聞 生活保護費等でのギャンブル禁止及び発見時に市民に情報提供を求める兵庫県小野市の条例が可決・成立したことを受け、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.3.28更新朝日新聞(北海道版) 北海道滝川市の介護タクシー代不正受給に対する住民訴訟の札幌地裁判決について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.3.22更新毎日新聞(夕) キャンパるの「桜早くも開花！」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.3.21更新山形新聞 震災が行政に与えた影響について、各地の研究者が報告するシンポジウム「東日本大震災・復興を考える」で、松井望准教授（行政学）が自身の検証を報告。 2013.3.19更新朝日新聞(大阪版) 岡部卓教授（社会福祉学）が2011年に板橋区と行った生活保護受給者へのアンケート結果についてコメントがの掲載。 2013.3.19更新日本農業新聞 福島県林業研究センターと東京都立大学が開発した放射性物質が付着した樹皮や剪定枝などの焼却時に発生する煙を安全に処理する装置について吉田博久教授（都市環境学部）のコメントが紹介。 2013.3.19更新読売新聞(川崎版) 川崎市の低所得世帯対象の高校奨学金制度見直しについて、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.3.17更新岩手日日新聞 大瀬川たろし滝測定保存会の第30回岩手日日文化賞受賞記念式典で、松山洋准教授（水文気象学）が「たろし滝の観測、その意義と成果」と題して記念講演したことが掲載。 2013.3.11更新日本水道新聞 「提言・震災復興そして災害に強い水道構築へ」の特集で、小泉明特任教授（都市環境学部）による管路構築の課題と今後の展望についての記事が掲載。 2013.3.8更新毎日新聞(夕) キャンパるの「大雪で被害甚大」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.3.6更新東京新聞 東京五輪の開催支持率の拡大を受け、舛本直文教授（オリンピック研究）のコメントが掲載。 2013.3.5更新日経新聞 東京都総務局がリストアップした「自分たちができる五輪招致活動」で東京都立大学でのバッジ配布及びのぼり旗設置について掲載。 2013.3.5更新日刊工業新聞 大森不二雄教授（大学教育センター）がパネリストとして参加した日本機械工業連合会のシンポジウム「理数系学力の強化とモノづくり人材育成の課題」について掲載。 2013.3.4更新日本水道新聞 郡山水道の浄水施設統合事業について、小泉明特任教授（都市環境学部）の評価が掲載。 2013.3.1更新日刊工業新聞 梶原康博教授（経営工学）がプラント設備の保全作業者を育成するための教育ツールをインフォテンス（福岡市博多区）と開発したと掲載。 2013.3.1更新読売新聞(多摩) 「多摩山河あり冬」のコーナーで、東京都立大(現東京都立大学）大学院を修了した昆虫学者の神保宇嗣さんを紹介。 2013.2.25更新日経新聞 新入生に向けた今どきの大学生の学生生活に関する記事で、西原睦教務課長のコメントが掲載。 2013.2.25更新日刊工業新聞 金村聖志教授（電気化学）らの研究チームが、新たな構造の「全個体リチウムイオン電池」の試作に成功したことが掲載。 2013.2.22更新YOMIURI ONLINE 兵庫県小野市が議会に提案する生活保護不正受給”告発”条例案について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.2.21更新朝日新聞/東京新聞 埼玉県三郷市の生活保護に関する損害賠償請求訴訟の判決を受け、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.2.21更新朝日新聞 富井幸雄教授（公法学）が「私の視点」で最高裁判事の任命について掲載。 2013.2.20更新毎日新聞 昨年度、都内の私立小中高校に採用された常勤教員のうち過半数が「常勤講師」だったことについて、乾彰夫教授（教育学）のコメントが掲載。 2013.2.17更新日経新聞 水越康介准教授（経営学）が「今を読み解く」で位置情報と新ビジネスについて掲載。 2013.2.9更新日経新聞 米運輸安全委員会（ＮＴＳB）が米ボーイング787のリチウムイオン電池が「熱暴走」に至ったプロセスの一部を解明したことを受け、金村聖志教授（電気化学）のコメントが掲載。 2013.2.8更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の助川尭史さんの記事「知らない日本に出会う旅」が掲載。また、「柔道女子の告発を斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.2.8更新読売新聞(多摩) 22日に府中グリーンプラザで開催される地震対策を考える講習会で山崎晴雄教授（地震地質学）の講義があると掲載。 2013.2.8更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学）『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 10　を掲載 2013.2.7更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学）『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 9　を掲載 2013.2.6更新毎日新聞 国交省運輸安全委員会の全日空ボーイング787メーンバッテリー発煙による高松空港への緊急着陸トラブルの調査内容発表を受け、金村聖志教授（電気化学）のコメントが掲載。 2013.2.5更新日刊工業新聞 新技術開発財団の2012年度「東日本大震災復興支援特定研究助成」の助成先に大谷浩樹准教授（放射線計測学）が決定したと掲載。 2013.2.5更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学）『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 8　を掲載 2013.2.4更新日刊工業新聞 「書窓」のコーナーで、マルタン・デュ・ガール『ジャン・バロア（の生涯）』について原島文雄学長の書評が掲載。 2013.2.4更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学）『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 7　を掲載 2013.2.1更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学）『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 6　を掲載 2013.1.31更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学） 『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 5　を掲載 2013.1.30更新産経新聞 原子力規制委員会が29日にまとめた地震・津波に関する原発の新安全基準について、山崎晴雄教授（地震地質学）のコメントが掲載。 2013.1.29更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学） 『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 4　を掲載 2013.1.28更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学） 『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 3　を掲載 2013.1.26更新読売新聞(多摩) 「教育ルネサンス」のコーナーで東京都立大学の「桜都寮」が紹介され、寮生のボランティア活動や、講演・ディベートなどセミナー活動への取り組みが掲載。 2013.1.25更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の助川尭史さんの記事「学生だけの即興演劇集団」が掲載。また、「桜宮高体育科募集中止！を斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.1.25更新日刊工業新聞 大学活用法「企業との産学連携戦略」でエステーが販売した家庭用放射線測定器エアカウンターについて福士政広教授（放射線安全管理学）が監修し、早期製品化したことを紹介。 2013.1.25更新朝日新聞 佐々木宏特任准教授が教員養成課程への「学習コーチング」科目の必修化について提言。 2013.1.25更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学） 『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 2　を掲載 2013.1.24更新日経新聞 日経新聞連載　光嶋裕介助教（建築学） 『アンビルトの夢』～未完の建築十選～ 1　を掲載 2013.1.18更新毎日新聞(夕) 「読見（どくみ）しました」コーナーでキャンパる記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「今年の抱負は？」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2013.1.17更新読売新聞/西日本新聞/山陰中央新報/岩手日報 厚生労働省の社会保障審議会による生活保護の支給基準見直し要求について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.1.16更新東京新聞(夕)/信濃毎日新聞(夕)/京都新聞(夕) 社会保障審議会の生活保護基準部会がまとめた生活保護基準の検証報告について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2013.1.13更新読売新聞 2008年の米王手証券リーマン・ブラザーズ破綻による金融危機を受けスタートした「総合支援資金貸付制度」について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2013.1.9更新朝日新聞 シューカツ就職活動の「いまどき体育会神話」で西島央准教授（教育学）が行った調査とコメントが掲載。 2013.1.8更新毎日新聞 東京都立大学南大沢キャンパスの図書館本館に、ディスカッションや研究発表などさまざまな学習スタイルに対応した施設「ラーニング・コモンズ」を新設したことが紹介。学術情報基盤センターの池野大介事務長が新施設についてコメント。 2013.1.7更新週刊アスキー 「2013年宇宙の旅」コーナーで佐原宏典准教授(航空宇宙システム工学）の研究室の活動内容について掲載。 2013.1.1更新水坤 一般社団法人 全国上下水道コンサルタント協会誌「水坤　vol.45」で、小泉明特任教授（都市環境学）の寄稿「気候変動に対応した水道システム」が掲載。 2013.1.1更新水道産業新聞 水道界の新たな主要行事「日本水道協会全国会議」について、小泉明特任教授（都市環境学）が出席した座談会が掲載。 2012.12.25更新週刊アスキー 「2012年宇宙の旅」コーナーで「エヴァンゲリオン新劇場版：Q」の宇宙考証に協力した佐原宏典准教授(航空宇宙システム工学）のコメントが掲載。 2012.12.25更新産経新聞(大阪) 公務員親族の生活保護受給の是非について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.12.25更新都政新報 東京都公立大学法人は、12月17日に東京中小企業投資育成㈱との間で連携協定を締結したと掲載。 2012.12.24更新水道産業新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が東京都の水源地を視察した様子が掲載。 2012.12.21更新毎日新聞(夕) キャンパるの「再び、政権交代！」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.12.19更新建設通信新聞/建設工業新聞/建設産業新聞 三機工業が開発した「個別照明制御システム」について、同社と東京都立大学、千葉工業大学が共同で実証実験を行い、約50％の省エネを達成したと掲載。 2012.12.18更新都政新報 都知事選結果を受けて、都民を都政にどう巻き込むか、大杉覚教授（都市行政論）のコメントが掲載。 2012.12.17更新東京新聞 日比谷公園で行われた脱原発イベントで、宮台真司教授(社会学)が語った言葉が掲載。 2012.12.15更新東京新聞(夕) 米小学校での乱射事件について、富井幸雄教授（憲法学）のコメントが掲載。 2012.12.14更新毎日新聞(夕) キャンパるの「16日は総選挙！」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.12.14更新日刊工業新聞 東京都立大学と東京中小企業投資育成が１７日に産学連携推進に関する協力協定を結ぶことについて桜井産学公連携センター事務長のコメントが掲載。 2012.12.13更新読売新聞 世界を舞台に活躍することを目指す大学生たちの団体「グローバル・ネクストリーダーズフォーラム日本」による国際会議が開催され、第2期会頭として運営にあたった本学3年の田渕寛次朗さんのコメントが掲載。 2012.12.10更新朝日新聞デジタル 「東日本大震災ビッグデータワークショップ」で渡辺英徳准教授（情報デザイン学）が発表した、ツイッターのつぶやきと報道で取り上げられた地名を電子地図に落とし込む「マスメディア・カバレッジ・マップ」を紹介。 2012.12.7更新読売新聞 震災の義援金や東京電力の賠償金などが、生活保護受給世帯に対する収入認定の対象となるかどうか自治体の個別判断となっていることについて、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.12.7更新日経新聞 失業者や低所得者を対象に生活資金を貸す国の制度「総合支援資金貸付」について、岡部卓教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2012.12.6更新水道産業新聞 仙台市水道事業の管路整備と耐震化について、小泉明特任教授（都市環境学）と仙台市水道事業管理者、仙台市水道局次長の鼎談が掲載。 2012.12.6更新福島民友 東京都立大学国際センターと会津大の学生が、学生たちが震災からの復興へ何ができるのかを語り合った交流会の様子を都立大の中国からの留学生ハン・チャンさんの感想とともに紹介。 2012.12.3更新福島民報 東京都立大学が毎年実施している「留学生セミナー」で、都立大の留学生ら22名と会津大の学生11名が震災復興に向け、大学が果たす役割などについて意見交換を行ったと紹介。 2012.12.3更新日経新聞 3年生の就職活動に対する大学のサポートの一つとして重視されている学内説明会について、関幸彦キャリア支援課長がコメント。 2012.12.2更新朝日新聞 首都圏で増加傾向にある「コンセプト型シェアハウス」の一つとして、世田谷区のシェアハウスで開催された勉強会に本学3年の小橋一輝さんが参加した様子が掲載。 2012.12.2更新日経新聞 「ノーベル経済学賞の４０年（上・下）」トーマス・カリアー著について脇田成教授（経営学）の書評が掲載。 2012.11.30更新毎日新聞(夕) キャンパるの「あすから就活解禁！」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.11.29更新日刊工業新聞 宇治公隆教授（都市環境科学研究科）が、コンクリート構造物の長寿命化における課題について解説。また大野健太郎助教（同研究科）提供の資料が掲載。 2012.11.28更新日刊工業新聞 国立成育医療研究センターや東京都立大学など8大学・研究機関による「臓器保存機能再生プロジェクト」を紹介。 2012.11.27更新日刊工業新聞 天田財団の今年度前期助成テーマとして、【一般研究開発助成（塑性加工）】分野で理工学研究科機械工学専攻・真鍋健一教授、システムデザイン学部・諸貫信行教授らが決定されたと掲載。 2012.11.26更新日本水道新聞 11月20～22日に開催された「第9回水道技術国際シンポジウム」で、小泉明特任教授（都市環境学部）が行った基調講演について掲載。 2012.11.26更新日経新聞(夕) 失業期間が１年以上に及ぶ長期失業者の低年齢化について、村田啓子教授（経営学）がコメント。 2012.11.24更新北海道新聞 北海道社会福祉会道南地区支部が開催したセミナー「生活保護における自立支援」で、岡部卓教授（社会福祉学）の講演・トークセッションでのコメントが掲載。 2012.11.22更新読売新聞(夕) 金ナノ粒子の研究が進んでいる背景に、春田正毅特任教授（都市環境科学研究科）が低温でも金が触媒として働くことを発見したことが紹介され、コメントが掲載。 2012.11.21更新読売新聞(都内)読売新聞(多摩) 次期東京都立大学学長に原島文雄学長が再任することが掲載。 2012.11.16更新毎日新聞(夕) ”学園祭「禁酒」アンケート”、”読見しました”コーナーで、キャンパる記者の石尾奈月さんの記事が掲載。 2012.11.15更新日本水道新聞 11月20～22日に開催される「第9回水道技術国際シンポジウム」について、小泉明特任教授（都市環境学部）のポイント解説が掲載。 2012.11.15更新水道産業新聞 水道事業における管路技術の特集で、小泉明特任教授（都市環境学部）と（株）ジオプラン代表取締役社長の対談が掲載。 2012.11.14更新東京新聞 都知事選と衆院選が同時期に実施された場合の懸念について、大杉覚教授（都市行政論）がコメント。 2012.11.11更新朝日新聞(北海道版) 生活保護費を受給する際に行政側が行う確認行為の重要性について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.11.6更新東京新聞(夕) 鹿児島大学、東北大学、茨城大、東京都立大学などのチームが、岐阜県の地層で約2億1500万年前に巨大隕石が地球に衝突・飛散した痕跡を発見したと米科学アカデミー紀要電子版に発表したことを掲載。 2012.11.6更新日経新聞 鹿児島大学や東北大学、茨城大学、東京都立大学、日本原子力研究開発機構の研究グループは、岐阜県南部の地層で三畳紀後期に巨大隕石が衝突した証拠を発見したと掲載。 2012.11.4更新産経新聞 「寮歌物語～寄宿寮を復活させよ～」のコーナーで、東京都立大学の「桜都寮」の試みが紹介。 2012.11.3更新産経新聞 大飯原発での断層現地調査に関して、山崎晴雄教授（地震地質学）がコメント。 2012.11.2更新東京新聞(多摩) 都内の生物を題材にした生命科学研究を紹介する企画展「東京の大自然と生命科学研究」が紹介。企画展を担当する黒川信准教授（生命科学）がコメント。 2012.11.2更新毎日新聞(夕) キャンパるの「石原都知事、辞職」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.11.2更新読売新聞 迫る区長選荒川の課題で山田拓実教授（理学療法学）が10年前に区と共同開発した高齢者向け筋力トレーニング「ころばん体操」が紹介。 2012.11.2更新産経新聞 石原慎太郎氏の辞職を受け、都知事の職務代理初日を迎えた猪瀬直樹副知事が東京都立大学で開催した東京都の歴史などをめぐるシンポジウムに出席したことを紹介。 2012.10.31更新YOMIURI ONLINE 渡邉英徳准教授（インダストリアルアートコース）が開発した、長崎の被爆体験や被爆当時の街の写真をスマートフォンなどで閲覧できる「ナガサキ・アーカイブ」について掲載。 2012.10.31更新毎日新聞(夕) 石原都知事就任後の功罪入り交じる13年半についての大杉覚教授（行政学）のコメントを掲載。 2012.10.31更新朝日新聞 学校での休日の運動部の練習を企業委託する取組みを紹介した記事の反響を受け、「記者有論」コーナーにて、西島央准教授（教育学）らによる調査を掲載。 2012.10.30更新八王子経済新聞 渡邉英徳准教授（インダストリアルアートコース）のゼミと、金﨑雅博准教授（航空宇宙システム工学コース）のゼミが共同開発し、近未来の航空機の姿をサイト上に仮想表現した「START ON AIR!」の展示会の様子が掲載。 2012.10.30更新都政新報 日野市との連携協定締結を受けて、髙橋宏東京都公立大学法人理事長及び産学公連携センターのコメントとこれまでの区市町村との連携協定締結実績を紹介。 2012.10.29更新産経新聞 石原都政の歩みと都政のこれからを考える記事の中で、原島文雄学長を初会合メンバーに含む「教育再生・東京円卓会議」を設置したことが掲載。 2012.10.28更新読売新聞 貧困に苦しむ母子家庭の大学進学率について、稲葉昭英教授（計量社会学）がコメント。 2012.10.26更新都政新報 荒川区長選の立候補予定者による公開討論会が東京都立大学荒川キャンパスで行われたことが掲載。 2012.10.26更新毎日新聞(夕) オススメ本を紹介するコーナーでキャンパる記者の助川尭史さんの紹介記事が掲載。また、「味覚の秋」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.10.26更新東京新聞/読売新聞/産経新聞 石原都政の歩みの中で東京都立大学が2005年に開学したことを紹介。 2012.10.26更新東京新聞 石原東京都知事辞職について大杉覚教授（都市行政論）がコメント。 2012.10.25更新電気新聞 東京都立大学などの研究チームが、ビスマスと硫黄を主成分とした新たな超電導物質を発見したと掲載。 2012.10.23更新都政新報 「華の学園都市～街に大学がやって来る日～」連載コーナーで、東京都立大学の移転と跡地の現況についての記事が掲載。 2012.10.22更新長崎経済新聞 長崎・浜町アーケードに67年前の被爆体験をパソコンや携帯で体験する「ナガサキ・アーカイブ」の体験ブースが設置され、渡邉英徳准教授（インダストリアルアートコース）が登壇したトークセッションの様子が掲載。 2012.10.22更新日刊工業新聞 東京都立大学、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所、電気通信大学の研究チームが、ビスマスと硫黄を主成分とした新たな超電導物質を発見したと掲載。 2012.10.21更新日経新聞 ノーベル経済学賞を受賞した日本人がいない理由に関する記事で、脇田成教授（マクロ経済学）がコメント。 2012.10.21更新読売新聞 高齢の両親が障害を持つ子供を介護する「老障介護」について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.10.21更新読売新聞 10月20日の第89回東京箱根間往復大学駅伝競走予選会で東京都立大学の成績（36位）が掲載。 2012.10.20更新朝日新聞 大陸棚外縁断層は活断層ではないとした原子力安全委員会ワーキンググループの判断について、ワーキンググループの主査である山崎晴雄教授（地震地質学）がコメント。 2012.10.19更新毎日新聞(夕) キャンパるの遠隔操作ウイルス！を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.10.19更新日経産業新聞/化学工業日報 水口佳一助教（電気電子工学）、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所、電気通信大学の共同研究成果であるビスマスと硫黄を主成分とした新しい層状超電導物質系の発見について掲載。 2012.10.19更新読売新聞 10月20日の第89回箱根駅伝予選会の紹介記事に出場校として東京都立大学が掲載。 2012.10.16更新日経新聞 「伊勢原断層」の地震発生頻度について、東京都立大学の研究チームがまとめた分析結果が掲載。 2012.10.13更新読売新聞(福岡版) 生活保護受給世帯の子どもに対する学習支援について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.10.12更新毎日新聞 「ひと」のコーナーで、ＩＴ出障害を持つ子どもの学習を支援している東京都立大(現東京都立大学）大学院を修了した三宮直也さんが紹介。 2012.10.11更新朝日新聞 尾久署が全国地域安全運動の一環として東京都立大学荒川キャンパスで実施したイベントでの、防犯落語について紹介。 2012.10.8更新読売新聞 「遠隔操作型ウイルス」によって無実の男性が誤って逮捕された事件について、前田雅英法科大学院教授（刑法）がコメント。 2012.10.7更新読売新聞 トムソン・ロイターが発表したノーベル化学賞の有力候補者として春田正毅名誉教授が挙げられたことが掲載。 2012.10.6更新読売新聞 家庭内暴力（DV）などを理由とした生活保護費の不正受給について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.10.5更新朝日新聞 就職活動におけるSNSの活用について、東京都立大学４年生の体験を紹介。 2012.10.5更新朝日新聞 転倒予防医学研究会の実践活動の代表格の一つとして、山田拓実教授（理学療法学）が作った「荒川ころばん体操」を紹介 2012.9.29更新朝日新聞 大都市部での人口減少や限られた財源の中、老朽化する学校施設の維持管理について山本康友特任教授がコメント。 2012.9.27更新八王子経済新聞 渡邉英徳准教授（情報デザイン）の授業｢ネットワーク演習実習｣の課題として学生が開発した拡張現実（AR）を活用したiPhone、iPad向けアプリについて紹介。 2012.9.25更新読売新聞(夕) 働ける世代の生活保護受給者への就労支援について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.9.21更新毎日新聞(夕) 「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.9.21更新産経新聞 苦境の中にある国内メーカーの今後のテレビ事業の位置付けについて、森本博行教授（経営学専攻）にインタビュー。 2012.9.21更新読売新聞 福島県内の小中学校で本格的にはじまった放射線教育について、講師としても招かれている福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2012.9.21更新東京新聞 世相を反映する各大学の学園祭テーマに関する特集で、東京都立大学の今年の学園祭テーマ「Cool」を掲載。 2012.9.20更新朝日新聞(夕) 休日部活充実に向けた取組み「部活イノベーション」について、西島央准教授（教育学）がコメント。 2012.9.19更新日経新聞(夕)/読売新聞(夕) 春田正毅特任教授（都市環境科学研究科）を、ノーベル賞受賞有力候補者の１人とするトムソン・ロイターの発表を掲載。 2012.9.20更新朝日新聞/毎日新聞/産経新聞/東京新聞/日刊工業新聞 春田正毅特任教授（都市環境科学研究科）を、ノーベル賞受賞有力候補者の１人とするトムソン・ロイターの発表を掲載。 2012.9.18更新朝日新聞(WEB) 渡邉英徳准教授（情報デザイン）の研究室を中心としたチームが制作した「東日本大震災アーカイブ」への「陸前高田の一本松」のパノラマ画像写真の収録を紹介。 2012.9.18更新公明新聞 公明新聞連載　江原由美子教授（社会学）　男女が共に輝く未来へ 「男女共同参画社会の今」　③を掲載 2012.9.17更新日経新聞 8月31日にお茶の水女子大学で開かれた学生寮シンポジウムで、東京都立大学が自校の取り組みを講演したことが掲載。 2012.9.14更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「軌跡」が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.9.13更新東京新聞(夕) スロヴェニアでの詩祭｢詩とワインの日々｣に詩人として招待された福間健二教授（文化基礎論専攻）の現地での体験談を掲載。 2012.9.12更新朝日新聞/毎日新聞/日経新聞/読売新聞 平成24年度新司法試験の合格者を法務省が発表。東京都立大学法科大学院が、全国法科大学院中、合格率で8位（39.6%）にランクイン。 2012.9.11更新公明新聞 公明新聞連載　江原由美子教授（社会学）　男女が共に輝く未来へ 「男女共同参画社会の今」　②を掲載 2012.9.7更新日経産業新聞 東京都立大学と国立成育医療研究センターは、体外に取り出した肝臓の機能を保つ装置を開発したと掲載。 2012.9.7更新日経新聞(夕) 財団法人・国際超電導産業技術研究センターや東京都立大学、東北大学などが、地震の発生を今の緊急速報より大幅に早く知らせる技術を開発したと掲載。 2012.9.7更新科学新聞 ＮＰＯと東京都立大学の国際協力プログラム「缶サット・リーダー・トレーニング・プログラム」が日本発の宇宙分野での人材育成の成功例として紹介。 2012.9.7更新日刊工業新聞 東京都立大学、長岡技術大、大林組の「今までに例のない地上発信・地上到達が可能なシールド工法の開発」が第10回産学官連携功労者表彰の受賞者として決定されたと掲載。 2012.9.6更新読売新聞 8月31日にお茶の水女子大学で開かれた「学生寮シンポジウム～大学の戦略と教育可能性」で、東京都立大学の「桜都寮」の取り組みが紹介されたと掲載。 2012.9.4更新読売新聞(埼玉) 埼玉県内における生活保護不正受給の徴収が進んでいない実態について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.9.4更新公明新聞 公明新聞連載　江原由美子教授（社会学）　男女が共に輝く未来へ 「男女共同参画社会の今」　①を掲載 2012.9.3更新読売新聞 首都震災～89年前の教訓～の特集で、市古太郎准教授（防災科学）が地域防災についてコメント。 2012.9.2更新日経新聞 「皇居の生物相調査」に関連して、2007年に環境省と東京都立大学が行った皇居と周辺市街地の夏の気温の観測結果が掲載。 2012.8.29更新毎日新聞 立川断層帯・多摩直下地震の再調査について、山崎晴雄教授（地震地質学）がコメント。 2012.8.28更新朝日新聞(夕) 保守系雑誌「SAPIO」の「ネトウヨ（ネット右翼）」に対する批判に関連して、排外的な動きの社会背景とは何かについて宮台真司教授(社会学)がコメント。 2012.8.28更新日刊工業新聞 荒川区と武井工業所が共同で介護用の立ち上がり補助手すりを開発。新田收教授（人間健康科学研究科）らのアドバイスを受けて開発に成功したと掲載。 2012.8.27更新日刊工業新聞 春田正毅特任教授（都市環境科学研究科）を組織委員長とするＧＯＬＤ２０１２組織委員会が、”金を科学する”国際会議を9月初旬に東京で開催すると紹介。 2012.8.27更新日刊工業新聞 名古屋大学と秋山和彦助教授（分子物質化学専攻）が、ナノカーボン材料の製造コストを従来の10分の１以下にする製造方法を確立したと掲載。 2012.8.27更新東京新聞 山田昌久教授（考古学）の研究室の学生らが、石川県の真脇遺跡で古代の道具を使った穴掘り実験に取り組んでいることが掲載。 2012.8.26更新朝日新聞(さがみ野) 生活保護費の不正受給防止策について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.8.24更新朝日新聞 大学の学生寮を再評価するシンポジウム「学生寮　大学の戦略と教育可能性」に東京都立大学が参加することが掲載。 2012.8.21更新神奈川新聞 生活保護制度の課題である受給者の就労支援について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.8.20更新北羽新報 能代宇宙イベントに初参加した外国人研究者をはじめ、研究者とともに缶サットの製作実習を行ってきた東京都立大学の学生らが日吉神社を参拝したことが掲載。 2012.8.18更新北羽新報 能代宇宙イベントにおいて、東京都立大学で缶サットについての講義や設計・製作実習を行ってきた外国人研究者が缶サット打ち上げ実証実験を行ったことが掲載。 2012.8.18更新産経新聞東京新聞 東京都心の直下に活断層の可能性がある断層が存在するとの調査結果を、山崎晴雄教授（地震地質学）や民間の技術者の共同研究チームが明らかにしたと掲載。 2012.8.18更新東京新聞 「３・１１後を生きる」コーナーで、すごいエネルギーとして人工光合成が紹介。人工光合成関連の新学術領域研究プロジェクトの代表者である井上晴夫特任教授がコメント。 2012.8.17更新産経新聞 コラム「産経抄」で浅川哲也准教授（日本語学）の著書「知らなかった！日本語の歴史」とコメントが掲載。 2012.8.16更新朝日新聞 7月の九州北部豪雨で、松山洋准教授（水文気象学）らが熊本県阿蘇地方に強い雨が降った原因を解析した結果が掲載。 2012.8.14更新八王子経済新聞 東京都立大学日野キャンパスで行われている「缶サット・リーダー・トレーニング・プログラム」を通して制作された人口衛星の空中放出実験について紹介。 2012.8.9更新朝日新聞デジタル 渡邉英徳准教授（情報デザイン）が作成した「ナガサキ・アーカイブ」のiPhoneやiPad向けアプリの完成について紹介。 2012.8.9更新日経新聞 「キャンパス発　この一品」のコーナーで、渡邉英徳准教授（情報デザイン）が作成したデジタル地球儀コンテンツが紹介。 2012.8.8更新JSPS日本学術振興会HP JSPS日本学術振興会ホームページで、「私と科研費」の最新号(平成24年8月発行）に原島文雄学長の寄稿が掲載。 2012.8.6更新朝日新聞 「ひと」のコーナーで、被爆地をデジタル地図で再現した渡邉英徳准教授（情報デザイン）が紹介。 2012.8.3更新読売新聞 福島県林業研究センターが開発した「煙を出さないストーブ」について、吉田博久教授（都市環境学部）が開発に関して助言した内容が紹介。 2012.8.1更新神奈川新聞 「貧困の連鎖」を断ち切るための支援策を話し合うシンポジウム「子どもの夢と希望をかなえるために」で岡部卓教授（社会福祉学）が、生活保護受給世帯を対象に実施したアンケート結果を紹介。 2012.7.31更新毎日新聞 渡邉英徳准教授（ウェブアート専攻）が監修し、沖縄県で製作した「沖縄平和学習アーカイブ」について紹介。 2012.7.30更新日経新聞 若年層育成の仕組みを考える産学連携の研究会で、東京都立大学が参加メンバーとして紹介。 2012.7.28更新読売新聞 青木茂教授(戦略研究センター）が提唱している老朽化した建物を再生させるリファイニング建築を活用し、りそな銀行の不動産コンサル強化について紹介。 2012.7.28更新日経新聞 大阪都構想に関連して、伊藤正次教授（行政学）が都制の前提についてコメント。 2012.7.25更新毎日jp 渡邉英徳准教授（ウェブアート専攻）が監修し、沖縄県で制作した「沖縄平和アーカイブ」について紹介。 2012.7.25更新日経新聞 岡部卓教授（社会福祉学）が、現在の生活保護制度と社会保障制度が抱える課題及び今後必要となる取り組みについて解説。 2012.7.25更新朝日新聞 パネリストとして宮台真司教授(社会学)らが出席するシンポジウム｢国立景観訴訟と首長の責任｣（26日法大市ヶ谷キャンパス）について紹介。 2012.7.22更新朝日新聞日経新聞 書評欄にて、カール・ポランニー「市場社会と人間の自由」 若森みどり准教授（社会経済思想）他編訳を紹介。 2012.7.20更新都政新報 都庁向け施策提案発表会が7月17､18日に都庁内で開催され、23件のプレゼンテーションとポスター展示が行われたと掲載。 2012.7.17更新化学工業日報 春田正毅特任教授（都市環境科学研究科）らが直径２ナノメートル以下の金クラスターが原子数の違いにより、触媒機能や活性が大幅に変化することを発見したと掲載。 2012.7.17更新八王子経済新聞 「キャリアデザインサークル klu:」に所属する学生がまとめたフリーペーパー「けいおうさんぽ　～おすすめの雑貨屋さん、集めました～」が南大沢キャンパスで配布されたと掲載。 2012.7.17更新読売新聞(夕) 認知症の告知に関して、繁田雅弘教授（精神医学）らが介護経験のある家族を対象に行った調査が掲載。 2012.7.16更新東京新聞(TOKYO Web) 「記憶遺産を継承する会」の設立集会で、渡辺英徳准教授（インダストリアルアートコース）が原爆や東日本大震災の被災写真や証言をネット上の地図に示すアーカイブ制作を報告したと掲載。 2012.7.16更新日経新聞 九州の公立大学・短大１１校の１法人化に関連し、これまでの大学改革の例として東京都立大学の都市教養学部開設が掲載。 2012.7.13更新毎日新聞(夕) キャンパるの「夏休み、どうする！？」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.7.13更新都政新報 孤独死増加の背景と地域や行政が行うべき対策について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.7.13更新日刊工業新聞 水沼博教授（バイオレオロジ－）と小原弘道助教（医療・医用工学）らと国立成育医療研究センターなどのグループが体外に取り出した肝臓の機能を維持できる保存装置を開発したと掲載。 2012.7.12更新読売新聞(夕) 都市の豪雨について、高橋日出男教授（都市環境）が気象庁や東京都が計測した都内90地点の雨量を分析した結果が掲載。 2012.7.9更新水道産業新聞 世界の優れた水関係の取組みを隔年で表彰するIWAのプロジェクト・イノベーション・アワード２０１２の受賞を受けた小泉明特任教授（都市環境学）のコメントが掲載。 2012.7.5更新日本水道新聞 世界の優れた水関係の取組みを隔年で表彰するIWAのプロジェクト・イノベーション・アワード２０１２の受賞を受けた小泉明特任教授（都市環境学）のコメントが掲載。 2012.7.5更新産経新聞東京新聞 ヒッグス粒子の検出実験に参加した日本の研究機関として東京都立大学が掲載。 2012.7.5更新読売新聞 福士政広教授（放射線安全管理学）らが福島の小学校で行った放射線測定授業の様子を掲載。 2012.7.5更新日刊工業新聞 プロトンの伝導性を１００倍近く向上できることを川上浩良教授（分子応用化学）らが発見したと掲載。 2012.7.5更新日刊工業新聞/YOMIURI ONLINE/MSN産経ニュース 東京都立大学大学院生の客野遥さんが「２０１２年度・第７回ロレアル－ユネスコ女性科学者　日本奨励賞」を受賞したと掲載。 2012.7.4更新朝日新聞(WEB) 渡邉英徳准教授（ウェブアート専攻）の研究室が、東日本大震災発生時の記憶についての投稿を集めた「震災の記録のマッピング」のインターネット上の公開について紹介。 2012.6.30更新日経新聞 被災地を研究する大学の先生として、山下祐介准教授（社会学）を紹介。 2012.6.29更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の助川尭史さんの記事「夏の香り」が掲載。 2012.6.26更新毎日新聞 都立水元公園で国の目安を超える空間放射線量が測定された件について、加藤洋准教授（放射線計測学）がコメント。 2012.6.21更新沖縄タイムズ(WEB)/朝日新聞西部版(夕) 沖縄県が制作する「沖縄平和学習アーカイブ」を監修する渡邉英徳准教授（ウェブアート専攻）のコメントと提案を掲載。 2012.6.21更新日刊工業新聞 真正浄光助教（健康福祉学部）が開発した樹木や地面の放射線量分布を測定する技術及び福島県林業研究センターとの共同調査について紹介。 2012.6.19更新都政新報 「糧になった本」で、ビジネススクール修了生が柳田邦男の著書を紹介。 2012.6.19更新都政新報 原発稼働の是非を問う東京都民投票条例案の採決の先立って宮台真司教授(社会学)らが総務委員会で行った意見陳述を紹介。 2012.6.19更新毎日新聞 原発再稼働の是非を問う住民投票条例案の否決を受け、宮台真司教授(社会学)がコメント。 2012.6.19更新読売新聞 埼玉県での生活保護不正「倍増」について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.19更新日刊工業新聞 吉田博久教授（都市環境科学研究科）が、放射性物質に汚染された樹皮や枝を焼却する装置を開発と掲載。 2012.6.17更新朝日小学生新聞 多々良源准教授（物理学）らの研究グループの発見「物の中にならＮ極だけの磁石をつくれること」が紹介。 2012.6.15更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の助川尭史さんの記事「一期一会」が掲載。 2012.6.15更新朝日新聞/産経新聞/読売新聞/東京新聞/毎日新聞 原発稼働の是非を問う東京都民投票条例案の審議開始が始まり、宮台真司教授(社会学)らが総務委員会で行った意見陳述を紹介。 2012.6.14更新毎日新聞/東京新聞 原発稼働の是非を問う東京都民投票条例案を巡り、宮台真司教授(社会学)らが日本外国特派員協会で行った講演内容を掲載。 2012.6.13更新岐阜新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.10更新神奈川新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.9更新ニューヨークタイムズ アジア太平洋電子版 ダニエル・ロング教授（日本語教育学）の小笠原父島の言語研究について紹介。 2012.6.9更新愛媛新聞/南日本新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.9更新日経新聞 生活保護財政問題について、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.9更新東京新聞 東京都医学総合研究所と東京都立大学、東京薬科大学が共同で、マグネシウムが記憶維持に重要な役割を果たしていることを解明したと掲載。 2012.6.8更新日刊工業新聞 日本の人工光合成研究について人工光合成関連の基礎研究プロジェクトで研究総括を務める井上晴夫戦略研究センター教授がコメント。 2012.6.8更新産経新聞 板橋区と東京都立大学が行った生活保護受給者の稼働年齢層の受給者全員を対象にした調査を全国で初めて実施。調査を行った岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.7更新四國新聞/河北新報/神戸新聞/福井新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.7更新日経産業新聞 炭素分子を10分で精製する技術を秋山和彦助教（核・放射化学）と名古屋大学が共同で開発したことについて紹介。 2012.6.6更新建設産業新聞 市古太郎准教授(都市システム科学域）の都市防災に関する論説「事前復興による地域社会の体質改善を」が紹介された。 2012.6.6更新日経新聞 東日本大震災を契機に注目されている快適性と利便性を追求し省エネも実現する｢スマートビル｣について、金政秀特任准教授（都市環境学部）ら３名の対談を紹介。 2012.6.6更新化学工業新聞 東京都立大学、東京工科大学、カネボウ化粧品の共同開発、障がいを持った人々への｢生活と化粧を関連付けた社会参加支援プログラム｣に関連した東京工科大の特別授業を紹介。 2012.6.5更新信濃毎日新聞/中國新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.4更新下野新聞/静岡新聞(夕)/山陰中央新報/京都新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.4更新CareerBrain News 東京都社会福祉協議会主催の日本の介護現場における外国人介護者を考える座談会での西郡仁朗教授（国際センター留学生支援部門）のコメントを掲載。 2012.6.4更新SankeiBiz これまでの基礎的研究を基に、ゲリラ豪雨を直前予報するための実用化研究に着手している高橋日出男教授（都市科学研究科）の取組みを紹介。 2012.6.4更新東京新聞 原発稼働の是非を問う東京都民投票条例案について、宮台真司教授（社会学）がコメント。 2012.6.3更新読売新聞 生活保護受給者の就労支援に関して、岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.2更新日本海新聞 生活保護問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.6.2更新秋田魁新聞 ＮＰＯ法人・大学宇宙工学コンソーシアムの外国人研修生10人が東京都立大学で技術を学び「缶サット」と呼ばれる模擬人工衛星を実際に打ち上げる計画を紹介。 2012.6.2更新読売新聞 ２３区内の財源の格差について、大杉覚教授（行政学）がコメント。 2012.6.1更新化学工業新聞 東京都立大学と東京工科大学、カネボウ化粧品が化粧を取り入れたリハビリ向けの作業療法プログラムの共同開発を発表。 2012.6.1更新産経新聞(多摩) 板橋の簡易宿泊所火災を受け、今後の行政や消防の支援策等について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.5.30更新朝日新聞(夕) ｢ニッポン 人・脈・記｣で、小笠原諸島をフィールドに研究を行っているダニエル・ロング教授（日本語教育学）を紹介。 2012.5.30更新神奈川新聞 孤立死問題の対応に取り組む神奈川県の自治体の現状を受け、岡部卓教授（社会福祉学）が目指すべき行政の対応策等についてコメント 2012.5.30更新日経新聞/日経産業新聞 東京都立大学と東京工科大学、カネボウ化粧品が化粧を取り入れたリハビリ向けの作業療法プログラムの共同開発を発表。 2012.5.29更新日刊工業新聞 「多摩ソーシャルロボットテクノロジー研究会」で、山口亨教授（情報通信システム）が「（生活支援ロボットの実用化に向けた）地域からのトライアル」をテーマに東京都立大学などの取り組みを紹介したと掲載。 2012.5.26更新産経新聞 生活保護の不正受給問題をめぐる扶養義務者による援助について、岡部卓教授（社会福祉学）が近年は扶養意識が変化しているとコメント。 2012.5.25更新八王子経済新聞 東京都立大学とNPO法人「大学宇宙工学コンソーシアム」が「缶サット・リーダー・トレーニング・プログラム」を主催。佐原宏典准教授（システムデザイン研究科）と研究室の学生が缶サット製作をサポートと掲載。 2012.5.25更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「大学生の組織SFT　東南アジアの子どもたちを支援」が掲載。 2012.5.22更新東京新聞 原発再稼働の是非を問うための住民投票を求める運動について、宮台真司教授（社会学）がコメント。 2012.5.22更新読売新聞(夕) 低所得世帯の子どもたちに学校外教育に使えるバウチャー提供の広まりが期待される中、岡部卓教授（社会福祉学）が今後の展開などについて指摘 2012.5.20更新日経新聞 肩こりの解消について、竹井仁准教授（健康福祉学部）が肩甲骨ストレッチに加えて僧帽筋下部繊維も鍛えるようアドバイス。 2012.5.19更新朝日新聞 被災者の帰還に関して、山下祐介准教授（地域社会学・環境社会学）がまずは「再会の場」づくりが大切であると掲載。 2012.5.18更新毎日新聞(夕) キャンパるの「金環日食、直前！」を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.5.17更新読売新聞 都心や郊外の集合住宅での「限界集落化」問題の深刻さについて、山下祐介准教授（社会学）がコメント。 2012.5.16更新東京新聞 富山県の北アルプス・立山連峰で、日本初の現存する氷河を発見した東京都立大学(現東京都立大学）大学院出身の福井幸太郎さんを紹介。 2012.5.14更新水道産業新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が管路システム（導・送・配水部門）に関する投稿論文について管路管理の幅広さが印象的であるとコメント。 2012.5.14更新日本水道新聞 小泉明特任教授（都市環境学）が管路システムの大更新時代の到来を見据え、総合的管路技術の集大成が必要であると提言。 2012.5.14更新日本水道新聞 日本水道協会の第６３回・平成２４年度　全国水道研究発表会で東京都立大学が１３編を発表し、所属団体別の発表数で６年連続トップを維持と掲載。 2012.5.11更新都政新報 首都直下地震等による東京の被害想定について、都民や行政はどう向き合えば良いのか山崎晴雄教授（都市環境科学研究科）がコメント。 2012.5.11更新毎日新聞(夕) キャンパるの竜巻被害を斬るコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。 2012.5.11更新毎日新聞/東京新聞/産経新聞 原発再稼働の是非を問うための住民投票を求める運動について宮台真司教授(社会学)がコメント。 2012.5.10更新読売新聞 ドナルド・キ―ン氏の日本国籍取得をうけ、鄭 大均教授（人文科学研究科）が日本における帰化問題の現状や課題について論じた。 2012.5.9更新読売新聞 大学入試の多様化に伴い、西山雄二准教授（人文科学研究科）がフランスの大学入学資格を得るための統一国家試験「バカロレア」の内容についてコメント。 2012.5.4更新朝日新聞 原発の再稼働に関して、伊藤正次教授（行政学）が政府の長期的なビジョンの提示が必要と掲載。 2012.5.1更新毎日新聞 板橋区と東京都立大学が共同で、働ける年齢の生活保護受給者へ自治体初となる大規模調査を実施。4人に１人を上回る人が「頼れる人がいない」等の実態が明らかに。 2012.4.27更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「埼玉大学有志による留年式」が掲載。 2012.4.22更新産経新聞 警察政策研究センターによる平成２４年度の講義で、東京都立大学の刑事学（警視正が講義）が掲載。 2012.4.22更新日経新聞 水越康介准教授（経営学）が「今を読み解く」でソーシャルメディアと企業について掲載。 2012.4.21更新朝日新聞 「東日本大震災とメディア震災経験の共有と継承」というシンポジウムに参加した渡邉英徳准教授（インダストリアルアートコース）が、デジタルアーカイブの活用について提唱したと掲載。 2012.4.17更新読売新聞(多摩) 吉田博久教授（都市環境学部）が福島県の研究施設と共同で行っている、原発汚染樹皮の放射性物質を大気中に漏らさずに焼却する実験の成功について紹介。 2012.4.17更新東京新聞 スギ花粉に含まれるセシウムについて、福士政広教授（放射線安全管理学）が昨年１１月に奥多摩町で行った調査結果が掲載。 2012.4.17更新日経新聞 東京都立大学が都や八王子市と協力し、学生の緑地保全活動に取り組むことを紹介。菊地俊夫教授（自然・文化ツーリズムコース）が卒業後の進路についてコメント。 2012.4.16更新日経新聞 岡部卓教授（社会福祉学）が、「孤独死」について官民の連携の必要があるとコメント。 2012.4.15更新YOMIURI ONLINE 横浜、川崎市が生活保護費の不正受給を減らすため監視役として警察OBを雇用したことについて、岡部卓・東京都立大学大学院教授（社会福祉学）のコメントが掲載。 2012.4.14更新読売新聞(多摩) 東京都立大学の化学サークルが、小学生以上を対象にした科学実験教室を開催。「冷えるカイロ」や「風船スライム」を作る実験を指導したことを紹介。 2012.4.13更新シルバー新報 東京都立大学と東京都が連携し、介護福祉士・看護師候補者に対する来日前後教育を開始することについて紹介。 2012.4.13更新朝日新聞 野元弘幸准教授（人文科学研究科）が、自身の災害ボランティアの経験から、震災復興や防災・減災には、生涯学習施設も不可欠であるとコメント。 2012.4.12更新朝日新聞 今春から高校生物の教科書が大きく変わるのを受け、指導要領の作成に協力した松浦克美教授（理工学研究科）のコメントを掲載。 2012.4.12更新夕刊フジ 大学で学ぼう「エクステンションセンター」ガイドにて、オープンユニバーシティと多様な開設講座について紹介。 2012.4.11更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　10　を掲載 2012.4.10更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　9　を掲載 2012.4.8更新東京新聞 都の緑地保全活動「東京グリーン・キャンパス・プログラム」に東京都立大学が公立大で初参加することが紹介された。 2012.4.6更新朝日新聞 東日本大震災の影響で、発生の確率が高まる可能性がある立川断層帯での地震について、山崎晴雄教授（地震地質学）に、講演依頼が相次いでいると紹介。 2012.4.6更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　8　を掲載 2012.4.5更新東京新聞 オープンユニバーシティ「小笠原を知る」講座、5/22可知直毅教授（小笠原研究）「世界遺産小笠原の自然の価値とその保全」、6/22林文男准教授（生態学）「小笠原諸島の動物」の開催を紹介。 2012.4.5更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　7　を掲載 2012.4.4更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　6　を掲載 2012.4.3更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　5　を掲載 2012.3.30更新日経新聞(夕) 「学びのふるさと」で原島学長が出会った本についてのインタビューが掲載された。 2012.3.30更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　4　を掲載 2012.3.29更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　3　を掲載 2012.3.28更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　2　を掲載 2012.3.27更新日経新聞 日経新聞連載　梅田雅信教授（経営学）　経済教室　ゼミナール「入門・経済がわかる統計」　1　を掲載 2012.3.26更新Newton5月号 N極・S極だけをもつ磁石・磁気モノポールの発見について多々良源准教授(物理学)の研究内容が紹介された。 2012.3.26更新読売新聞(多摩) 多摩ニュータウンの団地再生やまちづくりをテーマにした研究について団地居住者へのアンケート調査を行った鈴木摩耶さん（都市環境科学研究科）が紹介された。 2012.3.24更新日経サイエンス5月号 N極・S極だけをもつ磁石・磁気モノポールの発見について多々良源准教授(物理学)の研究内容が紹介された。 2012.3.22更新読売新聞(夕) 度重なる孤立死について、岡部卓教授（社会福祉学）は、社会の死角の部分。行政と地域のネットワーク構築とともに企業の社会的責任を指摘。 2012.3.22更新朝日新聞/産経新聞/東京新聞 東京都立大学の卒業・修了式が21日東京国際フォーラムで行われたことについて紹介。 2012.3.19更新読売新聞 現役世代の生活保護受給者へ岡部卓教授（社会福祉学）チームが全国初の実態調査を実施。4人に１人が「頼れる人がいない」等を究明。 2012.3.18更新Ａｓａｈｉ　ＧＬＯＢＥ どこから金は来たのか、地球誕生後、宇宙空間に逃げた金の割合について海老原充教授（分子物質化学専攻）がコメント。 2012.3.18更新東京新聞 「世界自然遺産登録記念シンポジウム」で、コーディネーターの可知直毅教授（小笠原研究）が、世界自然遺産小笠原諸島についてコメント。 2012.3.18更新日経新聞 社会や経済への浸透が進む一方、情報流出やサイバー攻撃のリスクを抱えるインターネット。信頼性の高い利用環境をどう実現するか前田雅英教授（刑法）がコメント。 2012.3.17更新読売新聞(多摩) 多摩ニュータウンの団地再生やまちづくりを研究する東京都立大学、多摩大、法政大の学生の発表会が２５日午後１時半から多摩市諏訪名店街で行われる。 2012.3.15更新日刊工業新聞 東京都立大学、神奈川科学技術アカデミー、オリンパスの研究グループが「ガの目」の表面構造で反射を防ぐレンズを金型で簡単に形成する方法を開発したことについて紹介。 2012.3.13更新東京新聞 立川断層が震源となる恐れにどう向き合えばよいのか山崎晴雄教授(地震地質学)がコメント。 2012.3.13更新朝日新聞 ギリシャが債務不履行に陥ったことについて松田千恵子教授(経営学専攻)コメント。 2012.3.10更新読売新聞(多摩) 秋入学について東京都立大学の検討状況が紹介された。 2012.3.10更新東京新聞 3月14日にビジネススクールが開催する公共経営アクションリサーチ成果報告会について紹介。 2012.3.9更新産経新聞 4月から適用される韓国の国政選挙における在日韓国人の在外選挙制度をうけ、鄭大均教授（人文科学研究科）がコメント。 2012.3.6更新読売新聞(多摩) 福士政広教授(放射線安全管理学)の特別講演「放射線・放射能の影響―今後の対策」について紹介。 2012.3.4更新読売新聞(多摩)(夕) 生活保護財源の増大について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2012.3.2更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「心に残る先生の言葉」が掲載。 2012.3.1更新日経新聞 東京商工会議所が3月2日開催する会員企業と大学の就職情報交換会への東京都立大学の参加が紹介された。 2012.2.29更新日刊工業新聞 武藤信義教授（システムデザイン研究科）が電気自動車のカーシェアリングと緊急時のエネルギー供給を組み合わせた交通ネットワークシステムについてコメント。 2012.2.24更新都政新報 吉田博久教授（分子応用化学）が高濃度に放射能汚染された樹皮などから放射性物質を除去する実験に成功した。 2012.2.24更新都政新報 「世界自然遺産登録記念シンポジウム」で、コーディネーターの可知直毅教授（小笠原研究）が、世界自然遺産小笠原諸島についてコメント。 2012.2.24更新朝日新聞(夕)/東京新聞(夕)/産経新聞 前田雅英教授(刑法)が座長を務める、捜査手法、取り調べの可視化等の有識者研究会が、このたび最終報告書をまとめた。 2012.2.24更新朝日新聞 3月10日、渋谷区のヒルサイドプラザで開催される「まちづくりセミナー」の対談コーナーへの宮台真司教授（社会学）の参加が紹介された。 2012.2.24更新大分建設新聞 青木茂教授（建築設計）が日本建築防災協会の「耐震改修優秀建築等表彰」で理事長賞を受賞した。 2012.2.21更新毎日新聞 山口県光市で99年に起きた母子殺害事件の上告審判決について前田雅英教授(刑法)がコメント。 2012.2.19更新日経新聞/東京新聞 山下 祐介准教授（地域社会学・環境社会学）の著書、「限界集落の真実」が紹介された。 2012.2.10更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「聞いてみました　春休み旅行プラン」が掲載。 2012.2.10更新日刊工業 東京都立大学と多摩信用金庫による連携について、中小企業の技術課題を整理し、共同研究等に結び付ける取り組みについて紹介された。 2012.2.10更新東京新聞 東京電力福島第二原発の初めての調査について、調査メンバーの西川孝夫名誉教授（建築耐震工学）がコメント。 2012.2.10更新日経新聞 企業に研究開発してほしいアイデアのコンテスト「テクノルネサンスジャパン」で、佐久間亮介さん（システムデザイン学部）と船隈大樹さん（都市教養学部経営学系）の提案が優秀賞に選ばれた。 2012.2.7更新日経新聞 多摩地区の大学が開催するシンポジウムについて東京都立大学のシンポジウム「３・１１後の震災対応と自治体間連携」が紹介された。 2012.2.6更新東海新報 大船渡市で開催された「復興まちづくり協議会」で東京都立大学の学生らが制作した立体模型を使用し防波堤の高さについて議論された。 2012.2.6更新日刊工業新聞 東京都立大学と多摩信用金庫の連携協定を結び、同金庫から職員の受入れを行った。 2012.2.3更新日経新聞/東京新聞 東京都立大学、東京大学、横浜国立大学からなるモノづくり観光研究会と大田観光協会が連携して開催する「おおたオープンファクトリー」について紹介。 2012.2.2更新日経新聞 東京都立大学と多摩信用金庫の連携協定の締結について紹介。 2012.1.31更新東京新聞 若い世代の生活保護受給者が増加している板橋区は東京都立大学と合同で昨年、高齢世帯とは違った生活保護支援方法を探るため調査を行った。 2012.1.31更新日経産業新聞 柳和宏准教授（物理学）らの研究チームが単層カーボンナノチューブの色を電圧で制御する基礎技術を開発したことを紹介。 2012.1.30更新日経新聞(夕) 岡部卓教授（社会福祉学）が生活保護世帯への学習支援についてコメント。 2012.1.27更新毎日新聞(夕) キャンパる記者の石尾奈月さんの記事「先輩の経験談はためになる！？」が掲載。 2012.1.28更新読売新聞(夕) 東京都による主な福島支援策について東京都立大学が掲載。 2012.1.27更新都政新報 吉田博久教授（分子応用化学）が都内の公園で実施した、落ち葉のセシウム量測定について紹介。 2012.1.20更新日経新聞(夕) 放射性物質を含む花粉の飛散について福士政広教授(放射線安全管理学)がコメント。 2012.1.20更新日刊工業 福島第一原発事故による放射性物質の除染技術研究報告会での東京都立大学の報告内容が紹介された。 2012.1.19更新読売新聞(多摩) 東京都立大学と多摩信用金庫の産学連携協定締結の発表について紹介された。 2012.1.18更新朝日新聞(夕) 「あるきだす言葉たち」で福間健二教授（文化基礎論専攻)の詩「きみのために詩を書くよ」を紹介。 2012.1.18更新日刊工業 東京都立大学と多摩信用金庫の産学連携協定締結の発表について紹介された。 2012.1.17更新日経新聞 経済連携協定（ＥＰＡ）によって来日している看護師候補者らへの東京都立大学の支援についての紹介。 2012.1.16更新読売新聞(多摩) 大学入試センター試験の会場準備について中田治子入試課長がコメント。 2012.1.8更新朝日新聞 書評にて姜尚中東京大学教授（政治思想史）が若森みどり准教授（社会経済思想）のカール・ポランニー―市場社会・民主主義・人間の自由―を紹介。 2012.1.5更新東京新聞 ヒートアイランド現象緩和に向けての皇居の森の充実化について、泉岳樹助教（都市気候学）がコメント。 2011.12.31更新朝日新聞 福島第一原発事故で高濃度に汚染された車の管理について福士政広教授(放射線安全管理学)がコメント。 2011.12.29更新毎日新聞 食事に含まれる放射性セシウム調査に福士政広教授(放射線安全管理学)が協力。 2011.12.27更新毎日新聞(夕) スギ花粉に含まれる放射性セシウム濃度について福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.12.26更新日刊工業 直球曲球で新卒採用について宮台真司教授（社会学）がインタビューに答えた。 2011.12.25更新日経新聞 回顧2011私の３冊で詩人、野村喜和夫さんが福間健二教授（表象文化論）の『青い家』を紹介。 2011.12.23更新日刊工業 2011年の十大科学研究で東京都立大学のイトカワの微粒子分析について紹介された。 2011.12.21更新朝日新聞 子どもたちが学校で食べる給食の放射能汚染検査について大谷浩樹准教授（放射線計測学）がコメント。 2011.12.20更新都政新報 吉田博久教授（分子応用化学）が福島県との間で放射能汚染された樹皮を安全に処理するための装置を考案した。 2011.12.16更新東京新聞 都立祖師谷公園の公園計画について饗庭伸准教授（まちづくり学）がコメント。 2011.12.18更新毎日新聞 2011年「この３冊」で中村達也中央大学教授（社会経済学）が若森みどり准教授（社会経済思想）のカール・ポランニー―市場社会・民主主義・人間の自由―を紹介。 2011.12.16更新都政新報 自主制作作品「わたしたちの夏」を撮った福間健二教授(表象文化論)を紹介。映画制作も実習の機会として、キャンパス内でも撮影を行った。映画は17日からは渋谷アップリンクで１週間限定のアンコール上映される。 2011.12.13更新読売新聞 生活保護制度改善の具体策を決める「生活保護制度に関する国と地方の協議」が中間とりまとめを発表した。過重負担が問題になっているケースワーカー業務等の見直しについて岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2011.12.9更新都政新報 大阪の府市を再編し、都制度を導入しようという「大阪都構想」について東京都区にどのような影響を与えるのかについて大杉覚教授（行政学・都市行政論）が論じた。 2011.12.8更新朝日新聞 12月7日東京学芸大学で開かれた女性学長、副学長によるフォーラム「女性の視点を生かす大学運営」で、江原由美子副学長が女性が働きやすい大学運営について論じた。 2011.12.7更新読売新聞 旧石器時代研究では過去に例のない規模の複合国際会議が国立科学博物館で開催された。１８か国の考古学や人類学等の専門家約２００人を集めたこの会議の組織委員の出穂雅実准教授(歴史・考古学)がコメント。 2011.12.4更新毎日新聞 若森みどり准教授（社会経済思想）の著書「カール・ポランニー」が紹介された。経済に「本来の姿」を求めた社会科学者ポランニーの全体像を明らかにしたわが国で最初の本であり、著者の全力投球の本であると評価。 2011.12.3更新読売新聞(夕) 横山勝英准教授（環境水理学）らは5月から気仙沼市周辺の海の様子を調査。10月の調査では震災の津波によって海底の土砂が巻き上げられた宮城県気仙沼市周辺の海域において水質や生態系が回復していることが分かった。 2011.12.2更新朝日新聞 就職活動の入り口でつまずく学生はどうすればよいのか。大学の就職支援の責任者の経験もある宮台真司教授（社会学）が「やりたい仕事がわからない」をテーマにインタビューに答えた。 2011.11.29更新asahicom 文字を情報伝達の手段とするデザイン作品を公募し、優秀作を掲載する「日本タイポグラフティ年鑑２０１２」の審査結果が発表された。グランプリ作品について審査委員長の工藤強勝教授(タイポグラフティ)がコメント。 2011.11.30更新朝日新聞 藤村記念歴程賞の贈呈式が都内であり、詩人で映画監督でもある福間健二教授（表象言語論分野）があいさつした「ことば」が紹介された。 2011.11.28更新毎日新聞(夕) 少子化の問題について保育所の拡充や子ども手当の支給などの対策が講じる中、子どもが思うように増えないのはなぜか。江原由美子教授（社会行動学専攻）がコメント。 2011.11.29更新日刊工業 小惑星探査機「はやぶさ」の最大の目的は小惑星「イトカワ」から試料を持ち帰り、微粒子を分析すること。地球外試料の分析を支えている中性子放射化分析についての海老原充教授（分子物質化学専攻）の研究を紹介。 2011.11.28更新東京新聞 原発事故で、スギの葉に付着した放射性セシウムが花粉に移る割合は十分の一程度であることが福士政広教授（放射線安全管理学）の調べで分かった。来春、花粉が舞った際の健康被害についてコメント。 2011.11.25更新都政新報 小泉明教授（水環境工学）を座長に学識経験者らでつくる「将来の首都東京にふさわしい水道施設の再構築を考える会」が、東京都水道局長に浄水場の効率的な再配置、津波を始めとした浸水対策、エネルギーの最小化などを提言。 2011.11.23更新毎日新聞 都内でもホットスポットが次々見つかり、放射線への関心が日増しに高まっている。福士政広教授（放射線安全管理学）が、汚染の現状や、目に見えない放射線とどうつきあっていくかインタビューに答えた。 2011.11.22更新読売新聞 携帯電話やスマートフォンの「ながら歩き」がどのくらい危険なのか。樋口貴広准教授（認知科学）の協力で実験。画面に没頭し、反応が遅れることについてコメント。 2011.11.19更新読売新聞(多摩) 発事故後に関心が高まる放射線について教える取り組みが、中学校で始まっている。こうした中、羽村第二中が2年生に対して初めて行った放射線の授業について大谷浩樹准教授（放射線計測学、放射線防護学）がコメント。 2011.11.18更新朝日新聞 教育特集「大学サバイバル公立編」で、東京都立大学が取り上げられた。その中で原島文雄学長が大学名の浸透や理念、さらには都立大の教育、研究、社会貢献等について語った。 2011.11.17更新朝日新聞/毎日新聞/産経新聞/東京新聞 石原慎太郎知事が教育関係の識者らから様々な意見を聞く「教育再生・東京円卓会議」の初会合が16日、都庁内で開かれた。石原知事、猪瀬直樹副知事のほか、有識者として原島文雄学長（東京都立大学）ら３人が参加。 2011.11.17更新読売新聞 生活保護を受けている人が過去最多となり、国や自治体の負担も重くなる中、岡部卓教授（社会福祉学）ら識者３人が、制度の課題、見直しへの提言を語った。 2011.11.16更新読売新聞 急増した生活保護受給者。働ける受給者への支援が急務となっている。このことについて岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2011.11.15更新朝日新聞 旧都立大学（現・東京都立大学）のワンダーフォーゲル部OBらで作る「ユーラシアを歩く会」が13日(日)にゴール地点の日本橋に到着した。1996年の出発から15年、19カ国約1万6000キロを交代で歩いた。 2011.11.15更新日刊工業 山口亨教授（情報通信システム）とシステムクラフトのグループは、高齢者の転倒を検出し介護者通知する高齢者見守りシステムを開発した。身に付けた加速度センサーのパターンから就寝や歩行など被介護者の状況をモニターする。 2011.11.12更新読売新聞(多摩) 小学校廃校が地域にもたらす影響について社会人類学を専攻する学生が新潟県佐渡島で現地調査した「廃校プロジェクト」の報告書をまとめている。小学校区が地域で果たす役割についての報告書が来年度中に書籍化する予定。 2011.11.10更新産経新聞 60年ぶりに過去最多を更新した生活保護受給者。働き世代の受給者増が指摘され、受給者がさらに増える可能性が高まっている。この問題について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント。 2011.11.9更新東京新聞 東日本大震災（Ｍ９．０）は大きな地殻変動を伴い、その影響が日本の各地の活断層に及んでいる。『「立川断層」は大丈夫なのか？』山崎晴雄教授（地震地質学）がコメント。 2011.11.5更新毎日新聞 生活保護費からの国民健康保険滞納保険料徴収について岡部卓教授（社会福祉学）がコメント 2011.11.5更新読売新聞(夕) 未来のデジタル技術を一堂に集めた「デジタルコンテンツEXPO2011」が10月下旬東京都内で開かれた。展示ゾーンには５６の大学や企業が出展。東京都立大学の「フレトリックドラムス」が紹介された。 2011.11.5更新東京新聞(夕) ユーラシア大陸を徒歩で横断する旅を続けている旧都立大学（現・東京都立大学）のワンダーフォーゲル部のＯＢ会。今月15日(日)東京・日本橋に到着し、１５年の旅を終える。早川東城さん(OB会長）がコメント。 2011.11.4更新都政新報 荒川区立の保育園で毎時１マイクロシーベルトを超える放射線量が検出されたのをうけ、区の依頼で東京都立大学が測定を実施。 2011.11.2更新朝日新聞 ごみ解決策なきまま辞任した佐藤小金井市長。この問題について大杉覚教授(行政学)のコメントが紹介。 2011.11.1更新東京新聞(夕) 発音の変化の観点から、古代日本語がどのような経緯をたどって現代日本語に至ったのかがわかる日本語の歴史入門書『知らなかった！日本語の歴史』が紹介された。著者は浅川哲也准教授（日本語学）。 2011.10.31更新産経新聞 林野庁は11月から東京電力福島第一原子力発電所に近い福島県浜通りのスギ林を中心にスギ花粉に放射性セシウムがどれだけ含まれるのかの調査に乗り出す。このスギ花粉の汚染について福士政広教授（放射線安全管理学）のコメントが掲載。 2011.10.30更新朝日新聞 東日本大震災の被災地では、これから住居の高台移転が大きな課題になる。大学で教えている建築家や学生たちが現地に入り、住民と話し合いながら復興のアイディアを作成。男鹿半島のプロジェクトに参加した大学として東京都立大学が掲載。 2011.10.27更新東京新聞 荒川区は東京都立大学の協力を得て、区内の全小中学校と幼稚・保育園計82校・園の砂場や雨どい、側溝などの放射線量を地上１ｍと１ｃｍで測定。結果をホームページなどで公開する。 2011.10.26更新東京新聞 東京都は東京湾岸部に天然ガス発電所の新設を計画している。発電所から出る排気の酸素濃度が低下し、上空を飛ぶ航空機エンジンに悪影響が出るとの懸念について湯浅三郎教授（燃焼工学）がコメント。 2011.10.22更新読売新聞 原発事故で放射線セシウムが飛散した福島県南相馬市の農地などでホタテ貝殻を使用した除染の実証実験が始まる。大谷浩樹准教授（放射線防護）が実験を考案。効果が実証できれば道路から山の除染まで応用できるとコメント 2011.10.20更新東京新聞 東京都は「経営革新優秀賞」の副賞に、都内の伝統工芸を組み合わせたメダルを採用。堀口硝子、矢部銀器工芸、桐生堂等が考案。３社は2009年に東京都立大学と伝統工芸コラボメダルを考案し、その後アピール活動を行っていた。 2011.10.18更新都政新報 知事本局が19日開催する「第１回教育再生・東京円卓会議」に原島文雄（東京都立大学学長）が参加する。テーマは次代を担う人材の育成。教育制度だけでなく、経済・国際・文化・スポーツ等の幅広く議論する。 2011.10.18更新日経新聞 異なる分野の研究者や学生らが集まり情報交換する「研究者交流サロン」が25日から始まる。斬新な発想や新たな研究分野の創出につながることを期待。他大学教授や学生、一般の方の参加も可。来年度以降は月１回開催。 2011.10.17更新週刊東洋経済 特集「本当に強い大学」で、都市教養学部生命科学コースの「高校生ゼミナール」、「ゼミナール入試」を紹介。入試を設計した松浦克美教授は「見たいのは意欲と素養。実際の講義に触れてもらい、大学と学生のミスマッチを防ごうと考えた。」と語る。 2011.10.15更新産経新聞 東京都世田谷区の区道で局地的に高い放射線量が検出された問題で、民家の床下にラジウム入りの瓶が発見された。この瓶について福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.10.14更新読売新聞(多摩) 東京都立大学の教授らで組織する「小笠原研究委員会」が小笠原諸島父島で暮らす欧米系島民の歴史等を描いたトキュメンタリー映画を制作しその一部を16日南大沢キャンパスで無料上映する。欧米系島民についてダニエル・ロング教授のコメントが紹介。 2011.10.13更新毎日新聞(夕) 「グローバル時代の文学地図」と題し、米研究の第一人者を招き世界文学地図巡る講演のパネルディスカッションに、辻秀雄准教授（アメリカ文学）が参加。15日午後2時半から慶応大学三田キャンパス北館ホールで。 2011.10.13更新週刊文春 津波により壊滅的な被害を受けた牡蠣養殖場の復興のために、横山勝英准教授（環境水理学）とゼミの学生が、ＮＰＯ「森は海の恋人」とのネットワークの下、気仙沼湾においてがれき調査や水質観測をしている。 2011.10.10更新日経新聞 大阪府知事・大阪市長の選挙に向けて、大阪で大都市制度のあり方を巡る論戦が起きている。大都市制度に詳しい大杉覚教授（法学政治学専攻）が今後の大都市についてコメント。 2011.10.10更新日経新聞 大規模集積回路（ＬＩＳ）に並べる多数の素子を印刷技術で作る技術を早稲田大学、東京都立大学、産業技術総合研究所らが開発。応用物理学の英文論文誌に掲載。 2011.10.7更新毎日新聞(夕) 社会経験の貴重な機会となるインターンシップに学生が参加。石尾奈月さん（１年）が文化センターでイベント受付・案内のインターンシップを体験。体験記が紹介された。 2011.10.6更新読売新聞 東日本大震災の復興に貢献できることを考えようと、日本教育社会学会がこのほど開いた特設部会「災害と教育社会学」について、部会を企画した西島央准教授（教育学分野）がコメント。 2011.10.4更新都政新報 特別区人事委員会は12年度以降の採用試験の受験者を対象に12月2日に採用フォーラムを文京シビックホールで開催する。このフォーラムで大杉覚教授（行政学）が「進化を続ける特別区～その魅力と自治体職員の使命」をテーマに基調講演を行う。 2011.10.4更新朝日新聞 9月15日～17日に開催された「朝日地球環境フォーラム２０１１」。最終日にあった特別講義「ライブトーク『私たちの進む道』with未来授業」の内容として宮台真司教授（社会学）が「システムからの脱却」をテーマに次世代を担う若者と論じ合った内容を掲載。 2011.10.4更新日刊工業 首都圏産業活性化協会(TAMA協会)は大企業と中小企業、大学の技術をマッチングする「地域イノベ・技術連携交流会」を開く。この講習会には東京都立大学など７大学、大企業３２社と中小企業１６０社が参加する。 2011.10.1更新多摩ﾆｭｰﾀｳﾝﾀｲﾑｽﾞ 東京都立大学で開始した「東京理系女子探検隊プロジェクト」の取組を紹介。「サイエンスカフェ」と題した講演会や相談会のうち8月26日に実施したとして相模原市の宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）を訪問した様子を掲載。 2011.9.29更新毎日新聞/読売新聞 詩人の優れた業績を対象とする第49回藤村記念歴程賞（詩誌「歴程」主催）に、福間健二教授（表象言語論分野）の詩集「青い家」が決まり、28日発表された。「青い家」は、萩原朔太郎賞とのダブル受賞。 2011.9.29更新日経新聞 東京都立大学と東京都は福島県と共同で、原発事故の影響で放射性物質を帯びたがれきや樹木を燃料として活用するための研究に乗り出し、今年度中に着手する。この研究について吉田博久教授（分子応用化学）らが担当。 2011.9.26更新日刊工業 高張力鋼(ハイテン)など高付加価値な金属材料と火力発電用ガスタービンの遮熱コーティング技術について、正確に試験し評価できる基準を日本が策定する。このうち遮熱コーティングの特性評価法の試験法の提供、開発を東京都立大学(機械工学専攻)が行う。 2011.9.26更新AERA 9月21日台風15号が首都圏を通過後、一時的に東京、横浜、千葉で空間放射線量が急上昇したことで、福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.9.16更新都政新報 生命科学コースの「ゼミナール入試」や「高大連携室/大学での学び発見室」について松浦克美教授（理工学研究科）のインタビューが掲載。目的を持って進学する学生が大学で伸びることを検証。 2011.9.15更新日経新聞(夕) 福島第一原発事故の終息の見通しが立たない中、子供を持つ親の最大の不安である身近な食品を通じた放射線への内部被曝と大気中の空間線量について、大谷浩樹准教授（放射線計測・防護学）がコメント。 2011.9.13更新毎日新聞 東京都立大学は中学・高校の女子生徒や保護者を対象に「東京理系女子探検隊プロジェクト」を始めた。プロジェクトでは「人」「知」「街」の三つの軸を設定し、イベントを企画。理系の研究や仕事の現場を紹介する。 2011.9.2更新朝日新聞/読売新聞/毎日新聞/東京新聞/産経新聞 優れた現代詩に贈られる第19回萩原朔太郎賞（前橋市など主催）の選考が行われ、詩人でもある福間健二教授（表像言語論分野）の「青い家」の受賞が決まった。５００ページに及ぶ詩集は、日々の暮らしの中で浮かんだことなどを２０年以上かけて作成。 2011.9.8更新毎日新聞 身の回りの放射線量を測れる簡易測定器が示す数値と自治体がモニタリングポストなどで監視している数値との間に２０～３０%の誤差がある。このため簡易型を利用する目的は、感知と考えてほしいと福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.9.5更新朝日新聞 9月15日～17日「朝日地球環境フォーラム２０１１」開催される。17日の「ライブトーク『私たちの進む道』with未来授業」では宮台真司教授（社会学）が講義を担当。テーマは「システム依存からの脱却」。 2011.9.1更新復興釜石新聞 健康福祉学部看護学科勝野とわ子教授（高齢者看護学）をリーダーに、8月27日～9月8日の予定で3陣に分け、延べ5人の教員と19名の学生がボランティア活動に参加。釜石市内の仮設住宅を中心に住民と交流し、健康チェックやマッサージなどを実施する。 2011.8.31更新産経新聞 千葉県で２歳児を餓死させ、保護責任者遺棄致死罪で両親が起訴された事件報道で、前田雅英教授（刑法）が、保護責任者遺棄致死罪と殺人罪の違いについて説明。 2011.8.26更新日経新聞/毎日新聞/産経新聞/日刊工業 探査機「はやぶさ」が小惑星イトカワから採集した微粒子の初期分析結果について、海老原充教授（分子物質化学専攻）の研究成果論文を含む６論文が米科学誌「サイエンス」に掲載。 2011.8.23更新毎日jp 新潟県佐渡市で小学校の廃校がもたらす地域への影響を調査している東京都立大学の学生らが調査協力への感謝を込め、地元の小学生たちに夏休みの宿題を指導する特別教室「夏学校」を開いた。 2011.8.19更新東京新聞 渡辺英徳准教授（ウェブアート専攻）研究室が昨年7月に制作した「ナガサキ・アーカイブ」が世界的な反響を呼び、1日で20万件を超すアクセスを記録。文化庁メディア芸術祭など、多くの賞を受けた。「ヒロシマ・アーカイブ」も今夏よりネット上で公開。 2011.8.16更新朝日新聞 市民自らが放射線測定器を購入し、身の回りの放射線量を測る動きが広がっている。簡易測定器ごとの誤差について福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.8.14更新東京新聞 東京電力福島第一原発事故の影響で、空間放射線量の数値が局地的に高い「ホットスポット」が関東地方で見つかっている問題について、加藤洋准教授（放射線計測学）がコメント。 2011.8.11更新朝日新聞 政治の行き詰まり打開のため、脱原発を問うため・・・。衆院解散の是非について宮台真司教授（社会学）が脱原発、政治文化変える好機と主張。 2011.8.10更新日刊工業 首都圏産業活性化協会(TAMA協会)と東京都、埼玉県、東京都立大学など首都圏の１４機関は「首都圏西部スマートQOL技術開発地域」構想を9月に始動させる。高齢化や人口集中など都市の課題解決と活力ある地域作りが狙い。 2011.8.9更新都政新報 東日本大震災によって立川断層帯での地震発生率が高まったと発表された。立川断層に詳しい山﨑晴雄教授（都市環境科学研究科）に講演依頼が殺到し、日々講演活動している様子や経歴などを紹介。 2011.8.5更新読売新聞(夕) 東京電力福島第一原発事故の影響で、福島県以外の地域でも、放射線測定器を購入する住民が増えている。測定器や測定のやり方によって、数値は大きく変わることについて福士政広教授（放射線安全管理学）がコメント。 2011.8.4更新毎日新聞(夕) 渡邊英徳准教授(ウェブアート専攻）と学生が広島女学院高の矢野一郎教諭、生徒たちと協力して制作した、被爆地・広島を後世に伝えるインターネットサイト「ヒロシマ・アーカイブ」が話題を集めている。 2011.8.3更新読売新聞 9月15日～17日東京港区虎ノ門で「朝日地球環境フォーラム２０１１」が開催される。17日午後1時からの「ライブトーク『私たちの進む道』with未来授業」では宮台真司教授（社会学）が90分の講義を担当。 2011.8.1更新日経グローカル 行政プロジェクトへの参画を通じ、社会貢献を積極化している組織として「都市科学連携機構」と「産学公連携センター」の取組を紹介。浄水場の放射性物質測定、荒川区の産業活性化プロジェクト参画について掲載。 2011.7.30更新日経新聞(夕) 東京都立大学は早大、観光庁と観光に関する複数の業種を連続して経験できる大学生向けのインターンシップを開く。また、観光庁とともに観光関連企業の中堅社員の経営能力を底上げする経営セミナーを実施。 2011.8.1更新朝日新聞 液状化の危険が高い場所の一つに、昔の川筋である「旧河道」の周辺が上げられる。青山雅史客員研究員（都市環境学部）が古地図を使用し液状化の起こった場所について調査した。 2011.7.29更新都政新報 杉並区と災害時相互援助協定を締結する４区市町で構成する「自治体スクラム支援会議」の第４回会合で、奥真美教授（都市政策）が、市町村長の権限で迅速な支援を行う水平支援等についてコメント。 2011.7.29更新都政新報 江戸川区は区民を対象に開催する放射線・放射能について学ぶ講演会（８月１日）に福士政広教授（放射線学科）を講師として招く。放射線や放射能について正しく理解してもらい、不安を解消してもらうことが目的。 2011.7.28更新東京新聞 放射性セシウムに汚染された飼料用稲わらや園芸用腐葉土を介した汚染が全国に飛び火する中、体内に取り込まれたセシウムはどうなるのか。福士政広教授（放射線学科）が人体影響についてコメント。 2011.7.28更新交通新聞 日本の観光産業を担える人材育成の場として東京都立大学と観光庁による「観光経営トップセミナー」がスタート。参加するのは観光関連企業のミドルマネジメント層を中心とした約40人。 2011.7.27更新日経新聞/毎日新聞/東京新聞 日用品メーカーのエステーは、福士政広教授（放射線科学域長）が監修した、ボタン１つで操作できる携帯型の家庭用放射線測定器「エアカウンター」を10月20日から発売すると発表。 2011.7.25更新日刊工業 7月26日～9月21日まで間、東京都立大学は観光庁と共催し「観光経営トップセミナー」を開催する。観光関連産業や行政、地域で観光に関する企画立案や経営、マネージメントをする人材の育成を目的に講義を行う。 2011.7.21更新毎日新聞 7月29日午後6時半～午後9時、町田市民ホールで開催するシンポジウム「本当に大丈夫か！食と農・放射能汚染～空気・水・土～」（法政大大学院「食と農」研究所）で福士政広教授（放射線安全管理学）が講演を行う。 2011.7.21更新日刊工業 7月29日14時から東京海洋大（越中島キャンパス）で「第7回こうとう産学交流会」が開催される。江東区内中小企業の技術力と東京海洋大、芝浦工大、東京都立大学の3大学の研究力を結び、新製品の開発等を目指す。 2011.7.20更新朝日新聞 セシウム汚染牛Ｑ＆Ａで流通した肉の安全性について大谷浩樹准教授（放射線学科）のコメントが掲載。 2011.7.17更新十勝毎日新聞 バイオガスの有効利用などを話し合う「環境-エネルギーフォーラム2011 in 北海道」にて、フォーラム運営委員長の吉葉正行教授（機械材料学）が「今後は、いかに自然と共生するかに掛かっている」と呼び掛け。 2011.7.15更新読売新聞(夕) アルツハイマー型認知症の治療薬３種が今年、相次いで発売されていることをうけ、繁田雅弘・東京都立大学副学長（精神医学）のコメントが掲載。 2011.7.13更新日経新聞 南相馬市の畜産農家が出荷した肉用牛から国の暫定規制値を超える放射性セシウムが検出された問題で、全頭検査の方法について大谷浩樹准教授（放射線学科）のコメントが掲載。 2011.7.9更新YOMIURI ONLINE 渡邊英徳准教授(システムデザイン学部)が製作の中心となった「ヒロシマ・アーカイブ」が7月10日公開される。インターネットのデジタル地図を利用し、被爆者の顔写真等を地図上に配置し、クリックすれば証言等が見られる仕組み。 2011.7.8更新毎日新聞(夕) 東日本大震災時におけるITボランティアの奮闘として本学大学院生北原和成さんと高田健介さん(いずれもシステムデザイン研究科)が東京電力の計画停電グループ分けを地図にし、計画停電初日の3月14日昼に完成させたことを紹介。 2011.7.8更新都政新報 日本を訪れる外国人観光客が、震災以降昨年同月比で半分近くに減少している。世界に誇る東京に、外国人観光客を呼び戻す秘策はあるのか。「震災後の観光」をテーマに、本保芳明教授（観光科学域）へのインタビューが掲載。 2011.7.8更新朝日新聞 「意欲ある学生に来てほしい」 国公立大の推薦・AO入試の動きについて、都市教養学部生命科学コースのAO入試「ゼミナール入試」を紹介。担当教員の松浦克美教授（生命科学コース）が、この入試方式の狙いなどを説明。 2011.7.7更新日刊工業 東京都立大学と東京応化工業の研究グループが、くし型の負極と正極をかみ合わせたリチウムイオン二次電池の試作に成功。集積回路（IC）タグ向け実用化や小型医療機器向けの応用が期待できる。 2011.7.7更新読売新聞(多摩) 政府の地震調査委員会が６月に発表した「立川断層帯」の地震発生確率が高くなった可能性について、調査委員会メンバーで立川断層帯を初めて専門的に研究した山崎晴雄教授（地震地質学）がコメント。 2011.7.6更新毎日新聞 世界遺産に登録された小笠原諸島についての掲載記事の中で東京都立大学などの調査で固有のアリ２種が今年度登録されたことを紹介。 2011.7.5更新都政新報 夏の電力使用抑制に向けて、東京都立大学南大沢キャンパスの電力使用状況の新たにホームページを設置した。電力使用量やお知らせ等をリアルタイムに表示し、可視化を図り、キャンパス構成員の使用抑制を促す。 2011.7.5更新都政新報 東日本大震災に伴い発生した放射性物質で汚染された木質系がれきの再利用等について、東京都立大学と福島県が共同研究を行う。担当するのは吉田博久教授（分子応用化学）。今年度は放射性物質の分離・除去方法を確立する。 2011.6.30更新毎日新聞(埼玉) 鳥海基樹准教授（都市計画）が指導する都市環境科学研究科の院生3グループが、埼玉県上尾市をモデルにした「人と環境に優しい街づくり」を目指した研究で、自転車を活用する街づくりについてユニークなアイデアを提案。 2011.6.27更新朝日新聞 東日本大震災が現出させた”非日常”が、論壇に「終わりなき日常」を再び思い出させている。終わりなき日常は終わったのか。「終わりなき日常を生きろ」の著者である宮台真司教授（社会学）は呼び起こされた言葉をどう感じているのか聞いた。 2011.6.25更新日経新聞 福士政広教授（放射線学科）　のコメントが掲載原発事故の影響で自治体が独自に線量を測定する動きや方法について 2011.6.24更新日経新聞/都政新報 東京都立大学と中古車販売・整備会社のスピニングガレージ、都立産業技術研究センターが共同で中古車を電気自動車（EV）に改造する事業を開始。吉村卓也教授（機械工学）の研究室が改造を担当。 2011.6.18更新北海道新聞 函館市の自立支援プログラムについて岡部卓教授（社会福祉学）がコメント 2011.6.17更新都政新報 昨年「ビブリオバトル（知的書評合戦）」で天野祐吉氏の『広告みたいな話』を推薦し決勝進出した本学２年の花田行弥さんが、6月4日都立多摩図書館でコラムニストの天野祐吉氏と対談。 2011.6.16更新読売新聞 東京電力福島第一原子力発電所事故の仮払い補償金による生活保護打ち切りについて岡部卓教授（社会福祉学）がコメント 2011.6.9更新毎日新聞 文科省は、学校施設の防災機能強化等に向けた有識者検討会を開催。上野淳・東京都立大学副学長（建築計画学）は、通信手段の途絶した学校の状況を報告「情報機能の強化が極めて大きな課題」として衛星電話の配備を提言。 2011.6.3更新毎日新聞 「脱原発・エネルギーシフト」を目指すシンポジウムが6月3日国立オリンピック記念青少年センター・カルチャー棟で開催される。パネリストは東京都立大学 宮台真司教授（社会学）ら 2011.6.2更新日経新聞(夕) 73校の法科大学院のうち18校が2011年度入試の競争倍率が2倍未満であった。平均競争倍率2.89倍、　最高倍率は東京都立大学の9.09倍 2011.6.1更新読売新聞 出穂雅実准教授（歴史・考古学）　　今日、現世人類（ホモ・サピエンス）だけが生き残った理由について、日本列島最初の現世人類は、技術と行動を柔軟に発揮することで多様な自然環境に適応したと考えられると説明。 2011.5.27更新日刊工業 東京応化学技術振興財団は、井上晴夫教授（戦略研究センター）の「可視光による光化学」を優れた研究業績を顕彰する「向井賞」に選出。 2011.5.25更新日経新聞 3月の震災で大打撃を受けた電子部品企業の再生の鍵は何か。日本の部品産業の強さの源泉や今後の方策などについて、経営戦略と国際経営を専門とする森本博行教授（経営学）が寄稿。 2011.5.24更新朝日新聞(夕)/毎日新聞(夕) 「世界の原発廃棄に向けて」をテーマにした講演討論会が　5月29日13時から明治大学で開催される。講師は東京都立大学　宮台真司教授（社会学） 2011.5.20更新時事通信 東日本大震災の津波で流され、海底に沈んだがれきの位置を簡単に特定できる調査法を、東京都立大学の横山勝英准教授（環境水理学）が開発した。河口で行う地形調査の手法を海に応用、被災自治体に提案する意向。 2011.5.19更新読売新聞 福士政広教授（放射線学科）　へのインタビューが掲載。文部省が公表した福島第一原発から半径80㎞圏内の放射線量マップについて 2011.5.18更新東京新聞(夕) 「バス娘」バスをこよなく愛する若い女性が活躍　日本バス友の会ＨＰで売り出し中のバス娘として、本学2年の宮津嶺さんを紹介　都バス路線完乗。現在は、都営バスを使った山手線一周に挑戦中。 2011.5.11更新読売新聞 大谷浩樹准教授（放射線学科）　へのインタビューが掲載。福島第一原発事故で拡散した放射性物質から出るベータ線やアルファ線など性質の異なる放射線の人体への影響の違いについて 2011.5.7更新東京新聞 南硫黄島でアリ2新種（ミナミイオウムネボソアリ、イオウヨツボシオオアリ）確認。2007年に都や東京都立大学が25年ぶりに行った調査で採取され、専門家らが新種と確定、学術誌に報告した。小笠原諸島の世界遺産登録を後押し。 2011.4.29更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　7　「不運」分担の構築を掲載 2011.4.28更新毎日新聞 宮台真司教授（社会学）が寄稿　　再生への視点　物やカネがあふれていなくても、幸せにあふれた社会がある。震災を教訓に社会構造と生活目標を変える。それが、自動的に<システム>に依存し過ぎぬ強い社会をもたらす。 2011.4.28更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　6　「敗者」のレッテルを掲載 2011.4.27更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　5　「初職の重要性」を掲載 2011.4.26更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　4　「複数の理論で説明」を掲載 2011.4.25更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　3　「日米の格差なぜ」を掲載 2011.4.22更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　2　「生涯賃金に影響」を掲載 2011.4.21更新日経新聞 日経新聞連載　村田啓子教授（経営学）　やさしい経済学「若年雇用問題を考える」　1　「世代効果の視点」を掲載 2011.4.20更新読売新聞 海老原充教授（放射化学）　へのインタビューが掲載福島県飯館村、浪江町など6市町村の土壌や雑草から微量の放射性ストロンチウムが検出された。この物質の性質などについて 2011.4.17更新日経新聞 天井落下、首都圏も多数　東京都立大学　北山和宏教授（耐震設計論）や、筑波大の金久保利之准教授らが実地調査した。短周期地震動がぶら下がった構造の天井パネルの揺れを増幅させた可能性もある。 2011.4.15更新東京新聞 福島第一原発の事故を受け、全国の大学等の研究者らが周辺環境の大規模調査を実施。東京都立大学は、調査項目の例「大気、降水、土壌、地下水の放射性物質の分析」で実施する大学として紹介。 2011.4.13更新毎日新聞 放射性物質含有測定　都水道局東村山浄水場も開始東京都立大学の宇宙化学研究室が測定作業を分担 2011.4.12更新都政新報 識者はこう見る　～都知事選～　大杉覚教授（行政学）が執筆2大政党の罪、機動的な体制づくり、情報発信力に期待 2011.4.11更新東京新聞 大杉覚教授（行政学）　現職が有利だった知事選。都民の選択肢が奪われたのが残念。四期目は、争点とされた課題をきちんと考えて欲しい。また、原発の風評被害に対して、正確な情報を海外に発信してほしい。 2011.4.5更新毎日新聞 大学のバリアフリー状況をホームページ上のキャンパスマップに活用。調査したのはシステムデザイン学部ヒューマンメカトロニクスシステムコースで「福祉機器設計」を受講した学生たち。 2011.4.1更新日刊工業 被災学生支援　学費の支払いが困難となっている東京都立大学の学生に対する経済や生活面での支援を実施する。 アーカイブ2024年度2023年度2022年度2021年度2020年度2019年度2018年度2017年度2016年度2015年度2014年度2013年度2012年度2011年度 大学についてOpen/Close大学の目的・使命Open/Close学長メッセージ学長メッセージ ＜メディア＞TMU Vision 2030大学概要Open/Close沿革組織図センター・機構Open/Close大学教育センター国際センター学術情報基盤センター総合研究推進機構産学公連携センター生涯学習推進センター学生数教職員数学則・規則施設概要設置認可申請書等東京都立大学の評価活動について数字で見る東京都立大学動画で見る東京都立大学シンボルマーク大学の校歌教育情報の公表Open/Close大学の教育研究上の目的・３ポリシー教育の3つのポリシー（学部）Open/Close「卒業の認定に関する方針」、「教育課程の編成及び実施に関する方針」【2017年度以前入学者】教育の3つのポリシー（大学院）教育研究上の基本組織アセスメント・ポリシー大学院（専門職大学院を除く）の学位論文審査基準授業に関すること成績評価基準、卒業・修了認定基準等メディア掲載 Page top 大学について学部・大学院教育の特長研究・産学公連携国際展開・留学学生生活・キャリア入試案内キャンパス・施設案内ニュース・イベントHOT TOPICS教員紹介 入学希望の方卒業生の方地域・一般の方企業・メディアの方在学生教職員 お問い合わせ関連リンクサイトマップサイトポリシープライバシーポリシーソーシャルメディアポリシーWEBマガジンメトロノワ調達・契約情報 ©2024 Tokyo Metropolitan Public University Corporation Follow Us都立大X都立大Channel Open/Close大学についてOpen/Close大学の目的・使命学長メッセージ学長メッセージ ＜メディア＞TMU 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